心の中【「韓国こそ歴史見直せ」 】

しかし、わたしは言っておく。
みだらな思いで他人の妻を見る者は
だれでも、既に心の中でその女を犯したのである。


『マタイによる福音書』/ 5章 28節 新約聖書 新共同訳



地上生活は、
胎内にいた時のように
空気中で泳ぎ回って暮らすのと同じです。

空気のふろしきの中で生きているのです。


死ぬこととは特別なことではなく、
第三の人生として出生することです。




◼韓国大統領の日本“口撃”に　屋山太郎氏
「韓国こそ歴史見直せ」

◆ zakzak 2013.05.09



▼米議会で８日、事実上の日本批判をした韓国の朴槿恵大統領　（ロイター）


　韓国の朴槿恵大統領が、訪米先で日本攻撃を続けている。オバマ大統領との首脳会談では歴史認識に言及し、米上下両院合同会議の演説でも、名指しを避けながらも日本を批判した。背景には、アベノミクスで自国経済が打撃を受け、国内の不満をそらす思惑もありそう。識者の中には、韓国の無礼に怒りを爆発させる向きもある。


　「北東アジア地域の平和のためには、日本が正しい歴史認識を持たなければならない」

　朴大統領は７日の米韓首脳会談で、こう言及した。８日の米議会の演説でも「過去に盲目的な者は未来も見えない」と述べ、事実上、日本を批判した。韓国は最近、在米ロビイストを大量動員し、反日情報工作を仕掛けていた。

　韓国では、安倍晋三首相が主導するアベノミクスを「空襲到来」と恐れている。２月の貿易統計は、スマートフォン関連は好調だったが、自動車や鉄鋼などは不調で、「安倍政権転覆を狙っている」との説もある。



　歴史上も国際法上も日本領土である島根県・竹島を不法占拠している韓国が“歴史認識”とは片腹痛いが、評論家の屋山太郎氏は「朴大統領の発言はとんでもない。自国こそ歴史を見直すべきだ」といい、続けた。




　「日韓併合前、朝鮮半島に小学校はわずかだったが、日本は４、５０００校つくった。識字率も４％から６０％に上げた。『日本と同じように近代化する』という方針だったからだ。英国はインドを長く植民地にしたが、そんなことはしなかった。慰安婦も、大卒の月収が２０円のときに同３００円で募集されていた。強制連行の必要はなかった。朴大統領は日本の悪口を言わないと国内が持たないために言っている。安倍首相は無視して放っておけばいい。ただ、米政府への説明はきちんとすべきだ」






◆『ヨハネによる福音書』15章13節

友のために自分の命を捨てること、
これ以上に大きな愛はない。

狡猾【沖縄は日本帰属」と電報＝毛主席意向】

さて主なる神が造られた
野の生き物のうちで、
へびが最も

狡猾［こうかつ］であった。


へびは女に言った、


「園にあるどの木からも取って食べるなと、
ほんとうに神が言われたのですか」。


［創世記 / 3章 1節］新約聖書 新共同訳



あらゆる艱難辛苦に
うちかってこそ、
最高の栄光ある立場に
立つことができます。
今ある人間関係の難しさも、
仕事の苦労も、
自分を成長させてくれる
糧であることを信じて、
乗り越えていきましょう。



◼「沖縄は日本帰属」と電報＝毛主席意向、大使館に徹底－６４年外交文書で判明・中国


▼中国の毛沢東主席。
写真は１９７２年９月の田中角栄首相
＝当時＝訪中時（ＡＦＰ＝時事）


◆時事通信2013年05月09日


　【北京時事】中国外務省が１９６４年、米国の施政下にあった沖縄の主権について、毛沢東主席の意向に沿い、「当然日本に返還されるべきだ」という外務次官の談話を作成した上、各地の大使館などに電報で送り、外交官に指示を徹底させていたことが９日分かった。時事通信が、中国外務省档案館（外交史料館）で外交文書として収蔵された電報の原文コピーを閲覧した。

　中国共産党機関紙・人民日報は８日、沖縄をめぐる主権について「未解決」と主張する研究者の論文を掲載した。しかし、４９年の中華人民共和国の成立以降、中国は沖縄に対する領有権を唱えておらず、この電報は、沖縄の日本帰属を中国が認めていたことを示す証拠の一つと言えそうだ。

　電報の表題は「『ソ連はあまりに他国領土を取り過ぎている』という毛主席の談話」（６４年７月２８日）。それによると、毛氏は同年７月１０日、日本社会党の国会議員と会談。議員が北方領土問題への毛氏の考えを質問したところ、「あなたたちに返還すべきだ」と答えた。毛氏はこの年の１月、訪中した日本の日中友好関係者と会見した際、沖縄を「日本の領土」と認め、沖縄返還要求運動について、「中国人民は日本人民の正義の闘争を心から支持する」と表明していた。

　背景には、当時の反米闘争や中ソ対立の中で、毛氏が日本の領土返還要求を支持していたことがある。中国外務省は毛氏の意向を基に、領土問題に関する原則を策定。「日本固有の領土は今日、米国に占領された沖縄であろうが、ソ連に占領された千島列島であろうが、日本が取り戻そうと要求するのは正しい。当然日本に返還されるべきだ」という王炳南次官の発言が電報に記載された。

　電報はさらに「外交活動の中で、こうした領土問題を自ら話してはいけない。質問されて答える場合には、個人の見解として王次官らの談話を簡単に伝え、決して突っ込んで話してはいけない」と注意を促した。

　中国では５０年５月、対日講和会議に備えて開かれた外務省の内部討論会などの場で、日本共産党の徳田球一書記長（当時）が沖縄出身であることから「沖縄の日本への返還を主張すべきだ」との意見が出て以降、沖縄に対する領有権を主張しなくなったことが当時の外交文書で判明している。

（時事通信2013年05月09日-18:51）





◆エフェソの信徒への手紙』 /4章 27節


悪魔に 隙 (すき) を与えては
なりません。