今回から「労働量の決定」に関する「総需要曲線」について３回に分けて述べて行く。
前回迄のIS-ML曲線の説明で、金融政策の話が出て来たが、「貨幣供給量Mを増やすとLM曲線が右下方に動いて、其の結果、国民所得Yが増える」ということで在った。
貨幣需要量L（Y,r）＝貨幣供給M/P
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左辺に関して
「貨幣供給量Mが増える(分子)」と「物価Pが下がる(分母)」とは「貨幣供給量が増加する . . . 本文を読む
前回に、企業の利潤を最高する「最適雇用数」と其処から決まる「最適生産規模」を考えて来た。
今回は、「国民所得Ｙ」と「物価Ｐ」との関係を導き出す。其の手法として労働者の「名目賃金Ｗ」と「実質賃金Ｗ/Ｐ」に注目して話を進める。
労働者の名目賃金が一定⇒物価上昇⇒実質賃金Ｗ/Ｐが下がる⇒実質的に労働者の賃金は減る⇒安い給料で労働者を使える⇒企業はより多くの労働者を雇用出来て生産を拡大⇒生産量Ｙ . . . 本文を読む
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「労働力の需要と供給の関係⇒何れ位労働者が雇われるか」を学んだ。
実際には、企業は労働力以外に「生産要素(原料や生産機械等)」を使って生産してる⇒何れ位労働者を雇うかは、企業の生産条件にも関わる。
此処で、企業が生産活動をするとき、機械や設備等の「資本ストック」＝一定と仮定し、労働投入量をNを決めれば、生産量Yが決ま . . . 本文を読む
〇 此れ迄、需給のバランスについて述べて来た☞需要と供給の関係から国民所得を「計算」
人が「所得」を得る＝働いて給料を得るからである。
〇 需要があるから働けて給料を得られる。
需要が大きい⇒所得が増える。
生産性を上げれば所得は増える。
以降暫く、国民所得と雇用が如何なる水準で決まるかについて述べて行く。
(古典派の主張) : 国民所得は労働等生産要素の完全雇用(働ける者は総 . . . 本文を読む
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更に、マネタリストがケインズ派と全く違う 理論を打ち立てて居る。
「賃金・価格の硬直性」: ケインズ派は失業があるからと言って、「直ぐに賃金が下がることは無い」という考え方⇔マネタリリストは古典派の主張と同様に、「長期的にみると、価格・賃金は需要と供給のバランスが取れる処迄調整され . . . 本文を読む
ケインズ派の立場としての主張は、以下の通りである。
① 「『供給』が『需要』を造り出す」という「セイの法則」は認め無い。
② 逆に、「『供給』が『需要』を造り出す」という。
政府の役割
★ 「総需要」に関し絶えず関し続けるべき。
〇 「総需要」が小さい時☜政府は其れを拡大させる。
〇 「総需要」が大き過ぎる時☜政府は其れを抑制させる。
政府は絶えず景気動向を監視し、「 . . . 本文を読む
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LM曲線の前提 : 「利子率の変化→貨幣需要量が変化」⇒「貨幣需要量L」は「利子率r」の大きさに応じて変化する☜此れを前提に、関数、曲線を導き出している⇒貨幣需要量Lが利子率に無関係に決まるとしたら、LM曲線自体成り立た無く成る。
古典派の貨幣論
ケンブリッジ方程式(現金残高方程式) : 人々が保有しようとする現金残高需 . . . 本文を読む
金融政策でも国民所得を増やすことが出来る⇒景気を良くする。
然し、金融政策は無制限に出来る訳では無い。
〇 金融政策が上手く行か無く成る説明
此れ迄、
貨幣供給量の増加→利子率が下がる→投資Iが増える⇒景気拡大
貨幣供給量の減少(金の供給量が減って金が借り難く成る)→利子率が上がる→投資Iが減る⇒国民所得の減少
とり説明であった。
「流動性の罠」
利子率が極限迄下 . . . 本文を読む
前回の
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を必ず見てから読み始めて下さい。
前回の説明を補足する為、IS曲線とLM曲線を一緒に倉不に書いてみる。
前回に「政府支出を増やすと、⇒IS曲線が右上にシフトする。」⇒「クラウディング・アウト」という副作用が起こる⇒政策の効果が減って仕舞った。
✱ 「クラウディング・アウト」を起こさない様にするには？
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Gを減らしたりTを増やしたりすると、IS曲線は左下方に動くのだが、「IS曲線が右上に動くと、如何成るか？」を知る為に、同時にLM曲線と一緒に描いてみる。
✱ 「政府のお陰で国民所得Yが増えた。」⇒前回迄の説明で利子率rも上昇して居る。
然し、同時にLM曲線と一緒に考えて見ると、利子率の上昇⇒投 . . . 本文を読む
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政府の政策を考慮して、先ず政府支出Gを入れて書き直して試る。
(総供給)Y＝C＋I＋G（総需要）
✱ 政策とは政府が実施する「財政政策」と日銀が実施する「金融政策」の二種類がある。
① 財政政策によってIS曲線は如何動くか？
✱ 財政政策とは「政府支出の大きさとか税制を変えることに依って経済の状態を変化させる政府の政 . . . 本文を読む