2020米大統領選挙介入は共産ユダヤと国内グローバリスト/ Communist Jews and domestic globalists of Interventions in US election
※ I have made composition by borrowing some references and pictures in this article, but I don't receive the income at all by this article.
2020年アメリカ合衆国大統領選挙
選挙介入は支那(中国)?ロシア?イラン?……コミュニスト地下ユダヤと米国内のグローバリストでしょ
The United States of America Presidential election in 2020
Are many interventions into the election China?, Russia?, Iran?……Communist underground Jews and domestic globalists.
選挙介入の犯人は……
出典:2017/05/13付・Drawception > Future Bedbug「Homer Simpson with a big nose」
昨年11月3日に行われた2020年アメリカ合衆国大統領選挙では、民主党代表候補のバイデンを支持する側による、空前絶後の大規模な選挙不正が行われた。選挙日当日のみならず、期日前投票、不在者投票、郵便投票、そしてその3日の投票締め切り時間を超えて突然、輸送されて送られた摩訶不思議な大量の投票用紙も含め、前代未聞の壮大な不正が行われたのであった。それらは、内部告発等の証言だけではなく、物的証拠も数多く上がっている。
その後、選挙結果を問う法廷闘争や検証作業が行われ、今年1月20日の大統領就任式を超えた今現在も尚、それらは依然、続けられている。選挙結果を覆してバイデン現大統領を引きずり下ろす事が出来ればそれに越した事はないであろうが、例えそれが出来なくとも、次期2024年の大統領選挙以降に於いて今回の様な不正が行われない様にする為に、選挙制度改革に繋げる為には大変重要な事である。
そして、自由や民主主義を取り戻す為に、修復して再興させる為にも、今回行われた不正を検証せずに放置する事は許されない。
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2020/02/27付「2020米大統領選挙まとめ-1/2/2020 United States of America Presidential election:Trump, Biden, #ElectionFraud」 ・・・または本ページ右サイドの「ブックマーク」
2021/01/09付「2020米大統領選挙まとめ-2/2/2020 United States of America Presidential election:Trump, Biden, #ElectionFraud」 ・・・または本ページ右サイドの「ブックマーク」
その選挙不正に関し、特に就任式までの頃、外国からの介入が有ったと、インターネットのSNSやオルタナティブ・メディアでは頻繁に言われていた。
その外国として、支那(中華人民共和国)やロシア、イラン、ベネズエラといった国が挙げられていた。他にも、ドミニオン等の投票機械を結ぶサーバー等の選挙システムを構成する物や企業が置かれているカナダやドイツ、イタリア等の国も挙げられた。
支那については、トランプ政権が常に敵視していたし、実際、オバマ政権までの米中は癒着関係に在った事からも言える。ロシアについては、米国がソビエト連邦との冷戦時以降、常に仮想敵国として設定して来た事から挙げられている事が言える。また、イランやベネズエラは反米国家であるので、疑いが掛けられ易いと言える。
しかし、これらの国々は、本当に大統領選挙に介入したのであろうか?
2021/02/08付・大紀元Epoch Times日本『「どの国も免れない」中国共産党が海外メディアに影響拡大=米シンクタンク』
メディア・マスゴミ界に関しても、もし、巷で散々言われていた通りに、支那(中国)が世界中のメディアを監視して検閲しているのならば、支那と親しいロシアやイラン、ベネズエラ、パレスチナ、その他、保守系の言論がパージされているのは矛盾している。
しかし、「ユダヤ」が検閲していると考えれば、それらの筋が通る。
それは、トランプ大統領が、幾ら偽イスラエルに肩入れした事をして来ても、ニューヨーク・タイムズやCNNをはじめとしたユダヤが支配する主流メディア(MSM)から叩かれ続けた事にも矛盾しない。
そんな風評が流される中で、トランプ大統領は、昨年12月、ツイッターで、ロシアによる選挙介入をはじめとしたサイバー攻撃に否定的な考えを表明した。
(「サイバー・ハックについては、実際よりフェイク・ニュース・メディアがはるかに大きく誇張して伝えています。私は(実際の現状について)完全に説明を受けており、全てがうまく管理されています。(どんな時や場合でもいつも)ロシア、ロシア、ロシアは、何かが起こったときの優先的な詠唱です。なぜなら、レイムストリーム・メディアは、主に経済的な理由から、中国である可能性について議論することを恐れているからです。選挙中に私たちのばかげた投票機にも打撃があった可能性がありますが、それは私が大勝したことは明らかであり、米国にとってさらに堕落した恥ずかしさとなっています。」(上のツイッター))
一方、トランプ政権のポンペオ国務長官は、このツイッターの前日のラジオ番組でロシアの仕業であると公言し、退任間近のバー司法長官もこのツイッターの2日後に同じくロシアの関与であると述べた。
そうして、米国内の分断は勿論、トランプ政権内でも分裂が生じていた事が解る。
2020/12/21付・朝日新聞「ロシアが…いや中国も サイバー攻撃に米政府ちぐはぐ」
2020/12/21付・Reuters日本『司法長官も「ロシアが関与」、サイバー攻撃巡りトランプ氏と矛盾』
2020/12/22付・Bloomberg日本「米商務省、中国とロシアの103社・団体を掲載-軍関連ブラックリスト」
2020/12/23付・時事通信「トランプ氏、ロシア犯行説に懐疑的 米主要官庁にサイバー攻撃」
外国からの介入以前の問題として、その米国内の分断に見える通り、アメリカの国内に「敵」が存在している事が言える。親米派と反米派、ナショナリズム派とグローバリズム派、非介入主義派と介入主義派という様に、それぞれ後者が「敵」に相当する訳で、バイデン側、民主党、左翼、リベラル系が、その後者に概ね当てはまる。
トランプ大統領の ”Drain swamp” という、ディープ・ステートの沼の泥を排出するというスローガン。このディープ・ステートという、アメリカ内部に存在する反米の地下政府に所属するものとして、CIA(Central Intelligence Agency:中央情報局)やNSA(National Security Agency:国家安全保障局)、FBI(Federal Bureau of Investigation,:連邦捜査局)等の組織が在る。これらのグローバリスト達が、今回の大統領選挙に介入し操作して不正を行ったのだ。
出典:investorshub「Keep America Great !」
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2020/12/17付「米大統領選挙:国家反逆罪のCIAとFBI、ドミニオン不正投票ネットワーク(1/4)/USA Treason CIA FBI, Dominion #VotingFraud network」
2020/12/17付「米大統領選挙:国家反逆罪のCIAとFBI、ドミニオン不正投票ネットワーク(2/4)/USA Treason CIA FBI, Dominion #VotingFraud network」
2020/12/17付「米大統領選挙:国家反逆罪のCIAとFBI、ドミニオン不正投票ネットワーク(3/4)/USA Treason CIA FBI, Dominion #VotingFraud network」
2020/12/17付「米大統領選挙:国家反逆罪のCIAとFBI、ドミニオン不正投票ネットワーク(4/4)/USA Treason CIA FBI, Dominion #VotingFraud network」
そして勿論、アメリカ国内の「敵」からだけでは無く、外国からの介入も有った。しかし、僕が推測するものは、巷で言われている事、インターネット上で多くが述べている事とは異なるものである。
以下、2021/01/14付の本ブログ記事、「トランプ政策を共有するランド・ポール、コロナ支援法と国防権限法/Sen. Rand Paul shares policy of President Trump. COVID19 Bill & NDAA」より、
『この外国の介入については、僕も半分、疑問に思っている。特に言われている事とは反対に介入が無かったと思う国として、ロシア、イラン、ベネズエラといったところだ。
ロシアのプーチン政権が選挙介入をする訳が無い。また、イランもそんな、先に手を出す侵略行為をしない。ベネズエラもドミニオンとの関係が言われているが、疑問に思う。
但し、トランプ大統領が昨年頭にイランのソレイマニ将軍の暗殺指令を出した事から、イラン国軍とは別であるイラン革命防衛隊が「報復」の為のサイバー攻撃なんかは考えられない事も無い。トランプ大統領は実際、そういう報復を受けるに値する事をしたのであるから。
しかし何よりも、僕が最も可能性が高いと思うのは、ロシアについてもプーチン政権とは別に「ユダヤ地下政府」が存在する事から、その地下ユダヤが介入した可能性が高いという事だ。
ロシアの現政権はキリスト教がバックボーンとなった保守であるものの、地下に潜伏する、かつてロシアを支配していた輩共達、ユダヤ・コミュニストやユダヤ・オリガルヒらが、米国の大統領選挙に介入したのではないかと僕は見ている。
そして、かつてのソ連時代から、地下でロシアとアメリカは繋がって来たのである。アメリカの地下にも勿論、ユダヤ・コミュニストは存在する。』
(以上、本ブログ2021/01/14付「トランプ政策を共有するランド・ポール、コロナ支援法と国防権限法/Sen. Rand Paul shares policy of President Trump. COVID19 Bill & NDAA」より)
因みに、この2021/01/14付の本ブログ記事のタイトルに在る共和党のランド・ポール上院議員は、反戦派である事もあり、外国の選挙介入を否定しているだろう。
ランド・ポール上院議員は、反戦派である事をはじめ、トランプ大統領の政策の多く、或いは殆どと共通する。父親のロン・ポール元下院議員と同じく不介入主義でり、このコロナ禍に在っての自由や経済の開放と、連邦議会の民主・共和両党共に存在する多数派とは異なる。それ故、共和党の中のネオコンとかネオリベラリスト、グローバリストといったエセ保守とは異なり、真正保守であると言える。
その多数派は、ロビー団体の意向通りに行う議員達、軍産複合体や金融、エネルギー、ビッグテック、IT関連、製薬会社、その他の大企業、そして米国内に1万以上も存在するユダヤ団体から支援を受ける。
ネオコン(ネオコンサバーティブ)は、新保守主義という意味である。しかし、保守と名が付いているものの、その実、共産主義である。コミンテルン(第三インターナショナル)の本部であったソ連の、マルクスレーニン主義を掲げるスターリン政権から逃れる為に亡命したユダヤ人のトロツキーが、メキシコで第四インターナショナルを立ち上げた。その中から輩出されたトロツキストの共産主義者達がアメリカに不法入国を続け、アメリカ国内にリベラリストや共産主義者の巣窟を作っていった。
このグローバリスト(=インターナショナリスト)のネオコンが、今まで外国の体制転換を図るべく、侵略戦争、介入工作を繰り返して来た。結局、戦争(=自衛戦争を除いた侵略戦争の事)とは、要するに、左翼の暴力革命の一種であると言えよう。
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2020/12/13付「シオニズムと共に歩んで来たユダヤ・イルミナティの世界革命グローバリズム/Globalism of the world revolution by Jew-Illuminati with Zionism」
2020/12/26付「トランプ大統領はメキシコからのトロツキストを防いだ、米国独立と南北戦争のメーソン/President Trump stopped Mexican Trotskyist. US's Freemason」
よって、そのネオコン1つを取り上げても、アメリカの地下組織に共産主義者、ひいてはユダヤ人が存在している事が見える。
ロシアやイランの政府が選挙介入した事は考えられないが、前に過去記事から引用した通り、地下政府や別働隊が介入した可能性は有る。特に僕は、ロシアとアメリカ両国に存在してお互いに繋がるユダヤ地下政府の介入を最も可能性が有ると見ているのだが、一方のイランの革命防衛隊についてはどうだろうか。
今年の4月、6月に控えるイランの大統領選挙を前に、イランのザリーフ外相(当時)が政府内部で発言したものを録音したテープの内容が漏洩する事件が有った。当大統領選挙を前に、保守穏健派と保守強硬派が争っていたのだが、当時の保守穏健派のロウハニ大統領の政権内のザリーフ外相の発言の一部が暴露された訳だ。
『イラン外務省によりますと、流出したのはザリーフ外相が政府内部の記録用として長時間にわたって外交方針などについて話した音声で、イギリスに拠点を置く、イランの体制に批判的なメディア「イラン・インターナショナル」は25日、このうちおよそ3時間分を音声SNS「クラブハウス」で配信しました。』
(2021/04/26付・NHK NEWS WEB「イラン外相の内部記録用音声 体制に批判的なメディアに流出」より)
4月26日、イラン外務省報道官が、誤解を招いてしまうとして「一部だけを切り取るべきではない」と反論した。
イラン外務省報道官
「最初からインタビューではなく、インタビューと想定されていたわけでもない。政権内で交わされる通常の秘密の会話の一部だ」
(2021/04/27付・CNN.co.jp「イラン外相、革命防衛隊や司令官を批判 録音テープが流出」より)
その漏洩した一部分からピックアップして取り上げると、
ザリーフ外相(当時)
「(昨年1月に米軍によって暗殺されたソレイマニ司令官を巡り)軍事的な活動のために私が外交を展開することはあったが、司令官に対し外交のためになる活動を求めることはできなかった。外交が軍事的な活動の犠牲になっている」
「(革命防衛隊が展開するシリアの戦況について)何も教えてもらえない」
(2021/04/26付・NHK NEWS WEB「イラン外相の内部記録用音声 体制に批判的なメディアに流出」より)
革命防衛隊の作戦実行を優先して、外務省が代償を払わされて来たと嘆くザリーフ外相。保守穏健派のザリーフ外相のその発言に対し、保守強硬派寄りのメディアが非難した。
保守系タスニム通信
「このような誤った認識が国家に損害を与えてきた」
(2021/04/27付・時事通信『イランは「外交より軍事重視」 外相発言暴露で波紋』より)
ザリーフ前外相は、外相であった時の昨年のクリスマスに合わせて、自身のTwitterアカウント上に次の様なツイートを投稿した。
The birth of Spirit of God—Jesus, revered by all Muslims as a great prophet—is a joyous occasion for ALL mankind.
— Javad Zarif (@JZarif) December 24, 2020
I wish all a very Merry Christmas, and a happy, healthy and peaceful holiday season.
🎄 pic.twitter.com/7gcYYyw16U
(「全てのイスラム教徒から偉大な預言者として崇拝されているイエスという神の霊の誕生は、全ての人類にとって楽しい機会です。メリー・クリスマス、そして幸せで健康的で平和なホリデー・シーズンをお祈りします。」(上のツイッターより))
في ميلاد السيد المسيح نبارك لكل مسيحيي شرقنا الأصيل لاسيما الذين يشاركوننا الإنسانية والوطن منذ فجر التاريخ والحضارة والذين لطالما ضحينا من أجل بقائهم إلى جوارنا وتعايشهم معنا في المنطقة. عسى أن يكون عاماً واعداً بإرادة الخير والحق والتسامح.
— Javad Zarif (@JZarif) December 25, 2020
「キリストの誕生にあたり、私たちは本物の東の全てのキリスト教徒、特に歴史と文明の黎明期から私たちの人間性と祖国を共有し、地域での生存と共存の為に常に犠牲にして来られた人々を祝福します。善、真実、寛容の意志を持った有望な年になりますように。」(上のツイッターより)
西側欧米のクリスチャン達の中には、偽善的でクリスチャンと自称するだけの者も少なくない。西側欧米のキリスト教界の教会は、壮麗、壮大で華美な装飾や偶像が置かれ、メガチャーチでミサやイベント、集会を行う。そんな大きな教会では、カリスマ的な神父や牧師、指導者が立つ。
現在のところ中東のパレスチナに存在するイスラエルと名の付く国は、看板にイスラエルという名前を付けているものの偽物である。そして、その中に住む多くの白人系のユダヤ人達は、ヤペテ系のアシュケナジムという本当はカザール人(ハザール人)であり偽物である。
しかし、アメリカ人をはじめ西側のクリスチャンの多くが、この偽イスラエルや偽ユダヤ人を本物と見てしまっている。それ故、唯一神との契約を持つアブラハムの子孫であるユダヤ人を祝福すれば自分にも祝福が得られると勘違いして、とかく現在の偽イスラエルを贔屓する事となっている。
しかし、アブラハムの子孫はセム系で、イサク-ヤコブ以下のスファラディムや日本に存在する十二支族の末裔等の古代イスラエル人、古代ユダヤ人であり、且つ、イシュマエル以下のアラブ人でもある。
ユダヤ教は、イエス様をキリスト(救世主)として認めていないが、イスラム教は認めている。但し、イスラム教はイエス様を神様では無く預言者としている。また、イスラム教のクルアーン(コーラン)には、新約聖書が含まれる。
西側欧米の帝国主義者、グローバリスト、介入主義者、シオニスト、ネオコン、ネオリベラリストといったワーモンガー(戦争屋)達は、勿論、本当のクリスチャンでは無く、イルミナティやフリーメーソンという悪魔カルトの無神論者に従い心を売った者達だ。
イランのザリーフ前外相は、今まで中東地域に干渉して来たアメリカやイギリスをはじめとした西側諸国のそんな状態を見抜き、現在のプーチン政権の下でリバイバルしたロシア正教や、アッシリア東方教会系のネストリウス派(景教徒)が渡来した日本に少数派ながら存在しているクリスチャンを見て、東側のクリスチャンにこそ世界の平和や希望、再興に貢献する事を期待し、古代ペルシャの時代から交流の有った本物との連帯を表明している様に思える。
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2019/05/23付『イラン外相緊急来日:日本は米国との仲介を果たし「全く悪くない」イランを救う事が出来るのか?、「悪魔」米と同盟を結ぶ日本の「良心」が試される時/Japanese conscience is tested』
2019/06/10付「日章丸事件:欧米に反抗しイランと協力した出光創業者の気概気骨を忘れた日本/Backbone & Mettle of Japanese Idemitsu who cooperated with Iran」
2019/07/11付「日本の安倍首相のイランへの歴史的訪問(1/3)/Historical visit to Iran by Japanese PM Abe」
2019/11/27付『ザリフ外相「戦争止める努力続ける」ライター「ジャーナリストは抑止力」/"I continue effort that stop war""Journalist is deterrence force"』
2019/09/03付「正義イラン仕業と偽装し偽イスラエルとユダヤの奴隷米国による偽旗謀略 2019-まとめ/False Flag by Fake Israel & Jew's slave US pretended Iran」 ・・・または本ページ右サイドの「ブックマーク」
2020/02/22付「ソレイマニ将軍暗殺、イラク米撤退要求、イラン報復2020まとめ/Assassinated Gen. Soleimani, US withdrawal request, Iran retaliation」 ・・・または本ページ右サイドの「ブックマーク」
但し、東側の教会が全て正しい訳でも無い。新約聖書のマタイの福音書13章33節『イエスは、また別のたとえを話された。「天の御国は、パン種のようなものです。女が、パン種を取って、三サトンの粉の中に入れると、全体がふくらんで来ます。」』(新改訳聖書より)の中に在る「三サトン」は、カトリック、東方教会、プロテスタントと、キリスト教界の中の3つの大きな派閥を指し、「パン種」は誤った教理の事であると、或る聖書研究者である福音派の牧師が解説していた。またウィキペディアによると、プロテスタントもカトリックと同じく西方教会にカテゴライズされる。
今や、キリスト教界全体に、その「パン種」である「誤った教理」が入り込んで蔓延っている。カトリック界で取りだたされている小児性愛等の性的虐待、同性愛は、教界全体に膨らんだ問題だ。
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2019/09/06付「教界組織のバビロン化、偽預言者、カリスマ運動、カルト/Babylonize, Fake prophet, Charisma movement, & Cult in the Church World」
2020/10/21付「終末期の偽預言者-2/3:オスティーンの繁栄に反する内村鑑三の無教会/Fake prophet in End:Uchimura Non-church against Osteen prosperity」
2021/04/09付「僕52歳の求職活動からの連想(11/12)/ My associations from job hunting・・・僕自身の3年半の証、阿波徳島の邪馬壹国と長ノ国と元諏訪、キリスト教まがいのカルト教団」
2021/04/10付「僕52歳の求職活動からの連想(12/12)/ Age of 52 my associations from job hunting-永遠に不変の聖書の真理で得る不動と安定、天恵を語るは創造主を証する」
以下、2020/10/26付・REUTERS日本「パキスタン首相、米FBに「イスラム嫌悪」コンテンツの禁止求める」より
『[イスラマバード 25日 ロイター] - パキスタンのカーン首相は、米フェイスブックFB.Oに対して、イスラム教徒に対する嫌悪「イスラムフォビア」を含むコンテンツの投稿を禁止するよう求めた。パキスタン政府が25日に発表した。
カーン氏はフェイスブックのザッカーバーグ最高経営責任者(CEO)への書簡で、フェイスブックのようなソーシャルメディアを通じて、イスラムフォビアが高まり、各国で過激主義や暴力行為を助長していると指摘。ホロコースト(ユダヤ人大量虐殺)に関連してフェイスブックが取った策と同様の策をイスラムフォビアについても講じるよう求めた。
フェイスブックは12日、第2次世界大戦中のホロコーストを否定したりねじ曲げたりする内容の投稿を禁止すると発表した。
カーン氏の要請に関してフェイスブックの広報担当者はロイターに対して、フェイスブックはいかなる形の増悪も受け入れず、人種や民族、出身国、宗教に基づく攻撃を容認しないと説明。「ヘイトスピーチを認識したらすぐに削除する」としコメントした。
カーン氏はフェイスブックへの書簡でフランスの状況にも言及。イスラム教徒がテロと関連付けられていると指摘した。
フランスでは今月、イスラム教預言者ムハンマドの風刺画を授業で生徒に見せたとされる教師が殺害される事件が起きている。』
(以上、2020/10/26付・REUTERS日本「パキスタン首相、米FBに「イスラム嫌悪」コンテンツの禁止求める」より)
My letter to CEO Facebook Mark Zuckerberg to ban Islamophobia just as Facebook has banned questioning or criticising the holocaust. pic.twitter.com/mCMnz9kxcj
— Imran Khan (@ImranKhanPTI) October 25, 2020
2020/10/25付・RT Question More「‘Just like posts on Holocaust’: Pakistani PM Khan calls on Facebook to ban all ‘ISLAMOPHOBIC’ content」
Internet users shocked by new #Google ban on #PressTVhttps://t.co/lVt8dmoqKU
— Press TV (@PressTV) December 11, 2019
(「インターネットのユーザーは新たなGoogleのPressTVに対する禁止によってショックを受けた」(上のツイッターより))
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2021/10/11付「偽イスラエルに跪く米国がイランのメディアを押収 & 反米グローバリストのFBI/USA kneels to Fake Israel, anti-US FBI seized Iranian media」
明らかに、主要なメディア界がユダヤによって牛耳られ、ダブルスタンダードとなって、ユダヤに偏向している事が言える。
メインストリーム・メディア(MSM)とは別の、インターネットのビックテックのTwitterやfacebook、Googleとその傘下のYouTubeは、当初はお咎めする事は無かったものの、今ではユダヤ検閲機関ADL(名誉毀損防止同盟)らからの圧力に屈してしまっている。
2019/10/21付・Israel-palestine News「Facebook COO pledges $2.5 mill to Israel advocacy group, brushing off Palestinian complaints of censorship」
Facebook COO pledges $2.5 mill to Israel advocacy group, brushing off Palestinian complaints of censorship
Facebook's Chief Operating Officer, Sheryl Sandberg, has pledged ...
Israel Palestine News
2020/10/20付・The Electronic Intifada「Lobby displays double standards toward Holocaust deniers」
Lobby displays double standards toward Holocaust deniers
David Harris signals that he wants Facebook to silence "anti-Zion...
The Electronic Intifada
2021/02/10付・The Times of Israel「Israel urges social media giants to label anti-Semitic content」
Israel urges social media giants to label anti-Semitic content
Ministers say companies should flag anti-Jewish posts in the same way ...
『「最初は冗談だと思った」:YouTubeが検閲したアカデミックメディア検閲会議。
カンファレンスの主催者によると、カンファレンスのビデオ記録全体(約24時間の資料と推定)がYouTubeから不思議なことに消えてしまったという。』
(次の文献より)
2021/02/01付・Mint Press News「“At First I Thought it Was a Joke”: Academic Media Censorship Conference Censored by YouTube」
Academic Media Censorship Conference Censored by YouTube
An academic critical media literacy conference warning of the dangers ...
MintPress News
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2021/10/10付「"JewTube" ワクチン全体主義下の言論統制で世界統一政府に向かう/World govt forwards by speech controls in vax totalitarianism」
『テキサス州の司法長官が12月8日、疫病の流行に乗じて大統領選の手続きを不当に変更したとして、4つの激戦州を連邦最高裁に提訴しました。翌日の9日、Youtubeが、大統領選挙について人々をミスリードするコンテンツを全て削除すると発表しました。専門家は、ビックテックと左翼勢力は民意をコントロールすることで、最高裁に圧力を加えようとしていると考えています。
動画サイトのYoutubeは12月9日、各州が選挙結果を確定させる「セーフハーバー」が8日に期限を迎え、ジョー・バイデンの当選が確認できたとして、選挙結果についての誤解を招くコンテンツの削除を開始したと発表しました。』
(次のYouTubeより)
YouTube: 民意を制御したい?Youtubeの新方針とテキサス州の提訴
2020/12/10
YouTube: プロジェクト・ベリタス代表「米国市民は恐れに屈せず真実を明らかに」
2020/12/26
以下、上のYouTubeより
米国の保守派学生団体・ターニングポイントUSA(Turning Point USA)は12月19日からフロリダ州で4日間のサミットを開催しました。現地で新唐人 テレビの独占取材に応じた米国の非営利団体、プロジェクト・ベリタス代表のジェームス・オキーフ氏は、連邦工作員が不正選挙の告発者を恫喝した話しに触れ、より多くの米国市民が恐れに屈せず、真相を明らかにするようになってほしいと呼びかけました。
NTDTV シンディー・ドルキー
「今夜はフロリダ州ウエストパームビーチで開催される、ターニングポイントUSAの2020学生アクションサミットに来ています」
プロジェクト・ベリタス代表のジェームス・オキーフ氏
「これは私たちが克服すべき恐れだ。なぜなら最終的にこのような社会にあっては、たとえば我々はソ連のような社会を知っているが、国は最終的に弱い臆病者ばかりになってしまうからだ。仕事を失うことや、隣人から密告されるのを恐れて、誰も何もしようとしない。これは我々が暮らしたいと思う世界ではない。我々は反撃する勇敢な人を見つけなければならない。たとえこれが、何かを犠牲にすることを意味したとしてもだ」
オキーフ氏は、ペンシルベニアの郵便局員のリチャード・ホプキンス氏が、郵便局が大統領選で不正を働いたことを告発したために、工作員から脅され仕事を失ったとも述べました。
プロジェクト・ベリタス代表のジェームス・オキーフ氏
「総検事長事務局が彼に工作員を差し向けた。目的は彼を翻意させることだった。彼らはホプキンス氏を部屋に4時間閉じ込めて、外にも出さず弁護士との面会もさせず、ソ連式の自白書に署名させた。幸いなことにリチャードは会話の全てをスマートフォンに録音して公開した。連邦工作員は『我々はあなたを恐れさせ、強制させようとしている』と話している。郵便局は彼を停職にした」
オキーフ氏は先月、ツイッターにこのときの音声を公開しました。
告発者と話している連邦工作員
「彼らが私をここに来させた理由は、この嵐を鎮め、物事が狂ってしまう前に挽回することだ」
告発者のリチャード・オキーフ氏
「分かっている」
告発者と話している連邦工作員
「上院議員が関与しているからだ。司法省が関与しているからだ」
「私はあなたを怖がらせてはいないが、実際には私はあなたを脅している」
オキーフ氏は、脅しと報復行為を受けた場合、これを白日の下にさらすことが自分の潔白を証明する最善の方法だと指摘しています。また、プロジェクト・ベリタスは25万人以上の告発者からの情報を受け取っているとも述べています。
プロジェクト・ベリタスは以前に、CNN経営陣がトランプ大統領を辞任させるための密談を行っていたことも明らかにしています。
(以上、上のYouTubeより)
今回の大統領選挙を通して、アメリカが、かつてのソビエト連邦の様になろうとしている事が見える。
その事を揶揄する様にして、アメリカのテレビ・アニメ・シリーズ「ザ・シンプソンズ」をソ連風に描いたイラストが次だ。そのザ・シンプソンズでは、今回の不正選挙についても予告されている。
1989年12月17日に放送が開始されたザ・シンプソンズの有名な「ソファのシーン」。
その31年後の2020年12月17日、ロシアのアマチュア芸術家が、ザ・シンプソンズのその「ソファのシーン」を、ソ連時代の有名なアニメ・シリーズの登場人物に模して描きなおしたもの。
以上2点の出典:2020/12/27付・RUSSIA BEYOND日本「ザ・シンプソンズがソ連風に衣替え」
YouTube: THE SIMPSONS Season 26 Clip - "Vote" (2012)
2020/10/08
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2020/11/28付「シンプソンズの予告:2012年ペンシルバニアと今年の不正選挙/Notice of Simpsons about 2012 Pennsylvania & election fraud this year」
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2020/11/11付「米大統領選:突然ペンシルバニアで投票翌日未明に数百万票を発見/In Pennsylvania, suddenly, millions of votes are found at before dawn」
2020/12/14付「ユダヤ支配ペンシルバニア数百万の詐欺:トランプ弁護団が連邦最高裁に控訴1/3/Trump counsel appeal to SCOTUS, Jew control PA millions fraud」
2020/12/14付「ユダヤ支配ペンシルバニア数百万の詐欺:トランプ弁護団が連邦最高裁に控訴2/3/Trump counsel appeal to SCOTUS, Jew control PA millions fraud」
2020/12/14付「ユダヤ支配ペンシルバニア数百万の詐欺:トランプ弁護団が連邦最高裁に控訴3/3/Trump counsel appeal to SCOTUS, Jew control PA millions fraud」
2020/12/15付「ユダヤ支配ペンシルバニア数百万の詐欺:トランプ弁護団が連邦最高裁に控訴 追記/Trump counsel appeal to SCOTUS, Jew control PA millions fraud」
2020/12/23付「米国大統領選不正選挙:ペンシルバニア州を支配する国家反逆罪のユダヤ人(1/2)/Treason Jews who rule Pennsylvania -US Presidential election」
2020/12/23付「米国大統領選不正選挙:ペンシルバニア州を支配する国家反逆罪のユダヤ人(2/2)/Treason Jews who rule Pennsylvania -US Presidential election」
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そのペンシルバニア州に象徴される様に、アメリカ合衆国がユダヤ人によって支配され、大統領選挙も国内と外国それぞれのユダヤ人が地下で結託して介入し操作した。
2020年のアメリカ大統領選挙に介入したのは、世界中のコミュニスト地下ユダヤ、悪魔カルトのイルミナティ、フリーメーソンである。
特にペンシルバニアはアメリカ独立宣言が行われた由緒有る所で、それ故に、ディープ・ステートのカルトのグローバリストが「アメリカ合衆国を奪い返す」という意味を込めて、今回の大統領選挙の空前絶後の不正が行われたのではないだろうか。
そして、その今回の大統領選挙を前にした予行演習として、2012年の大統領選挙でもペンシルバニアで同様の不正が行われたのではないだろうか。
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