元々が民主主義国家であったシリアのアサド大統領は決して独裁者ではない・・・化学兵器使用のISISと外資系反体制派外国人テロ組織を支援する西側欧米、日本も同様にして支那事変中に捏造プロパガンダされていた

　　（2017/03/08：加筆編集）

　アメリカのトランプ大統領が、選挙前から依然変わらず、「フェイクニュース」（偽ニュース）を垂れ流しているとして米主流メディアを批判して対決姿勢を崩していない。
　トランプ大統領の言う通り、欧米のマスコミのみならず日本のマスコミも含めて嘘の多い報道を行っている。
　日本のマスコミは、GHQの占領中に30項目から成る「プレスコード」を押し付けられ、主権が回復した後も自己検閲をしてそれを頑なに守っている。その報道・出版禁止に関する項目の内には、米国・支那（中国）・韓国の批判を行ってはならないという項目が存在している。それ故、戦後の現在までに米国や支那が行って来た悪い事に対して見て見ぬふりをして報道せず、韓国の慰安婦強制の捏造宣伝に対しても反論せずに黙っている。それどころか、同じく捏造された南京大虐殺の支那の宣伝も含めてそれらを肯定し、日本国内の一般大衆にその宣伝を肯定的に伝えて洗脳し、また朝日新聞やNHK等はそれら外国の捏造した宣伝を英訳して海外に流布したり、自ら加工して編集し創作した数次資料（後次資料）を国内・海外に広めている「反日報道」・「反日出版」を行っている。
　昨年の米大統領選挙の結果について、欧米と日本の主流メディアは揃って予想を外した。また、選挙中は、メディアを支配している権力であるユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンの世界共産化グローバリズムの意向に従って、ナショナリズムを唱えるトランプ氏を一斉にバッシングして叩いていた。
　日本のマスコミは戦後、親米・親中であり、反日・反露・反台湾であった。米国や支那の言い分ばかりを報道する「偏向報道」を行い、反対に日本の言い分やロシア・台湾・イラン等の言い分を伝えて来なかった。特に「反米国家」について悪者として扱いながらイメージ操作をして、世間一般の人達を洗脳し世論を誘導して来た。
　大手のテレビや新聞が「フェイクニュース」まみれである一方、インターネットや本等の出版物に於ける情報にもフェイクニュースは多い。しかし、その中には主流メディアと異なり正しい情報が存在している。正しい情報を見分ける「目」、正しい判断基準を自分の内に抱いておく事が必要である。マスコミには騙されない様にしなかればならない。また、マスコミに煽られてはならない。客観的に、外から、冷静に見る必要がある。一次資料・根本・原因を直接見る必要がある。
　リビアの故・カダフィ大佐（ムアンマル・アル・カッザーフィー元・最高指導者）は、独裁者ではなく民主主義の政治を行っていた。しかし、カダフィ大佐に対しても当時、独裁者、専制政治等と欧米のメディアはレッテルを貼って攻撃していた。日本のメディアもその欧米メディアに追従して、真似して同じことを言っていた。グローバリスト達は、その目標にとってカダフィ大佐が邪魔な存在であったからである。
　また、ロシアのプーチン大統領も同様にして、欧米・日本のメディアからレッテルを貼られバッシングを受けている。ユダヤからロシアを取り戻し、同性愛等のLGBT等のリベラリズムから国民を守り、ロシアの秩序・伝統・文化・歴史を保つ様に努めている。日本のマスコミには、ロシアがかつてのソ連と同様である様に思い込んでいる記者や論説委員が多い。かつてのソ連と現在のロシアは全く異なっているのである。簡潔に言えば、ソ連はユダヤのもの、ロシアはロシア人のものという違いである。
　そして、シリアのアサド大統領も、カダフィ大佐やプーチン大統領と同様にして、欧米・日本のマスコミからレッテルを貼られている。しかし、同様に、その悪者扱いするレッテルは全く間違ったものであり、正に「フェイクニュース」である。アサド大統領は、カダフィ大佐とプーチン大統領と同様に正しいのである。
　イスラエルにゴラン高原が占領されているとは言え、元々以前からシリアは民主主義で、世俗的で、イスラム教・キリスト教・ユダヤ教等の宗教間で対立する事も無く、穏やかな国内であった。争いの無かった平和なシリア国内に、突然、グローバリスト達に使われる外国人で構成された多くの反体制派テロリストが侵入して、シリア国内を破壊していき現在に至っている。シリア人と顔が似ているがあくまでも外国人の連中である反体制派テロリスト集団・組織は、欧米から資金援助されている。IS（自称・イスラム国）はイスラム教を範とせず悪事を働く事によってイスラムのイメージダウンを謀って来たのであるが、そのISを作ったのは米国である。
　そして、化学兵器を使用しているのも反体制派テロリスト組織なのである。この事も、欧米・日本の主流メディアの報道とは全く逆であり、正に主流メディアの「フェイクニュース」である。シリアのアサド大統領が正しく、あくまでも欧米が悪いのである。
　このような構図は、1937年から1945年まで続いた支那事変（日中戦争）の間に、欧米のメディアが日本軍が支那に於いて悪事を働いている等との捏造した情報を世界各国で報道していた事と同じである。支那国民党中央宣伝部と欧米メディアが協力し、日本軍を悪者に仕立て、支那への同情を誘う様なプロパガンダを世界中に流していたのである。戦後からでは無く、当時から行われていたのである。支那事変に入るきっかけは、それまでさんざん、フリーメーソンである蒋介石主席（当時、のち総裁）率いる支那国民党から様々な事件の挑発を長い間受けた後に、「通州事件」において在留日本人2百数十人が虐殺された事で堪忍袋の緒が切れた事である。支那事変中には、アメリカ、イギリス、フランス、オランダ、ソ連が蒋介石政権（支那国民党）を支援していた。日本が正しく欧米が悪かったのである。日本はその後に並行して行った大東亜戦争（太平洋戦争）と共に「自衛戦争」を行っていたに過ぎないのである。蒋介石総裁は欧米の傀儡、ユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンの操り人形であった。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/05/21付：「シリア内戦においての反政府勢力にシリア国外29ヶ国からの過激派・・・背後にイルミナティ、シリアの反政府勢力が間違いでシリア政府が正しい（1）」
　　・2013/06/21付：「シリア内戦：とにかく反政府勢力が間違いで政府が正しい（4）・・・シリア大統領による西側の陰謀の暴露」
　　・2013/06/21付：「シリア内戦：とにかく反政府勢力が間違いで政府が正しい（5）・・・化学兵器使用は反政府勢力によるもの、マスコミに騙されない様に」
　　・2014/05/12付：「シリア内戦：とにかく反政府勢力が間違いで政府が正しい（10）・・・欧米・イスラエルの傀儡・反政府勢力が化学兵器を使用している証拠」
　　・2015/02/11付：「米国は自分が作ったISISを潰すと言う名目の下にシリアを空爆しシリア政府の転覆を目指す『自作自演』」
　　・2015/11/22付：「難民移動によるシリアの空洞化とグローバリストによる入植地化、原罪を持つ移民の安易な受け入れの間違い」
　　・2016/10/07付：「NHKの賞賛するホワイト・ヘルメットはテロリストと連携する」
　　・カテゴリー：「シリア」　・・・本ページ右サイド

　参考・関連文献
　　・2017/02/25付・神戸新聞夕刊（共同通信）：「トランプ大統領　メディアは国民の敵　CNNなど締め出し」
　　・2017/02/28付・神戸新聞朝刊（共同通信）：「米アカデミー賞授賞式　映画の祭典「反トランプ　多様性訴える異例の場に　メディア『政治的緊張はらんだ』」

　参考動画
　

YouTube: Bashar & Asma Assad visit orphans at ancient Saidnaya monastery at Christmas
　

YouTube: The Truth About #Aleppo : Victory Tribute
　

YouTube: 'We had 4 years of pain, of war & blood' Aleppo celebrates Christmas, shares stories of joy & loss
　

YouTube: "Elections in Syria indicate insurgency is unnecessary"
　

YouTube: Syrians vote amid ongoing anti-terror fighting
　

YouTube: Russia ready to deliver evidence of chemical weapons use by rebel forces in Aleppo
　

YouTube: US airstrike against Syrian forces was deliberate: Analyst
　

YouTube: Syrien: Rebellen greifen Universität von Aleppo mit Raketen an, RT sprach mit den Opfern
　

YouTube: 米軍ISIS援護シリア軍空爆2016.9.17
　

YouTube: シリア軍　外国傭兵テロリストに対して今日も戦う2016.9

　関連文献
　　・「1937南京攻略戦の真実―新資料発掘」（著者：東中野修道氏、出版社：小学館、出版日：2003/9/1）
　　・「『南京事件』日本人48人の証言」（著者：阿羅健一氏、出版社：小学館、出版日：2002/1/1）
　　・「ひと目でわかる日韓・日中 歴史の真実」（著者：水間政憲氏、出版社：PHP研究所、出版日：2012/7/25）
　

トランプ米大統領はポーズを取っているのか・・・911検証、FRB解体、外国ロビイスト追放……、本心は「反イスラエル」か

　（2017/03/07：加筆編集、2017/03/08：同）

　アメリカのトランプ大統領は「ポーズ」を取っているのか。
　トランプ大統領の「本心」は「反イスラエル」、「反金融家」、そして「反タルム―ディック・ユダヤ」である可能性が高い。
　911（アメリカ同時多発テロ事件）の検証・再調査、FRB（連邦準備制度理事会）解体等と言っていた様だが、これらはつまり、「反ユダヤ」、「反シオニズム」、「反イスラエル」と言う事である。911はユダヤ・ネオコン（＝ネオコンサバティズム、新保守主義）、イスラエル諜報員によって行われ、金融のウォール街はユダヤのものであるからである。
　また、米国の大手主流メディアと戦っているが、米国の新聞、テレビ、映画会社等の大手主流メディアは全てユダヤの支配下にあるので、そこでは既に「反ユダヤ」の姿勢を明確にしている。
　米国合衆国憲法・第一章第八条第五項に「合衆国議会は貨幣発行権、貨幣価値決定権ならびに外国貨幣の価値決定権を有する」と規定されているが、ユダヤの民間銀行FRBは米国議会に関係なくドル紙幣を発行し続けて来たので、明確な憲法違反である。
　そして、トランプ米大統領の100日計画の中に、「ホワイトハウスの職員が外国のロビイストになることを生涯禁止」、「外国のロビイストによる米選挙の資金調達を禁止」とある。この「外国のロビイスト」とは、明らかに「イスラエルのロビイスト」、或いは「ユダヤのロビイスト」の事を指しており、つまり「シオニスト」を指しているのである。
　しかし、イスラエル大使に親イスラエルでシオニストのユダヤ人女性を起用したり、エルサレムに米国大使館を移設するという発言、オバマ前大統領がリーマン・ショック後の2010年に制定した「ドッド＝フランク・ウォール街改革・消費者保護法」を廃止するという発言等は、一見すると矛盾している様に見える。但し、エルサレムへの大使館移設は現在のところ見送りの姿勢を取り、また先日には一転してイスラエルの植民地拡大政策を批判した。
　更に新政府の人事として、ネオコンや金融家が入閣し、ユダヤ共産主義者のキッシンジャー元国務長官を尊敬する等と言い会談を行う等、パッと見では今までの歴代米大統領と変わらないのではないのかと思える。
　先日、ニューヨークダウ工業平均株価が2万ドルを初めて突破した。日本円で一株およそ225万円（2017年2月5日現在の￥112.65/ドルとして）もするのである。正に異常も度が過ぎた状態である。1985年の日本のバブル経済を作るきっかけであったG5（先進5ヶ国蔵相・中央銀行総裁会議）のプラザ合意時点において米国の株価は1千ドル台でしかなかった（日本円で、1千ドルに対し￥240/ドルとして、およそ24万円）。リーマンショック時でも14,000ドルから7,000ドル程までに下落するに留まったに過ぎない。プラザ合意から米国の株価は漸進して上昇し、10年後の1995年の時点で4,000ドル程であった。しかし、その1995年に一気に急進的に上昇する様になり、4年後の1999年に1万ドルを突破した。その1999年に「グラス・スティーガル法」が廃止されたのである。1929年のニューヨーク株価大暴落に始まった世界大恐慌の後の1933年に制定されたグラス・スティーガル法は、ドッド＝フランク法と同様のものである。当時の大統領はイルミナティのビル・クリントン氏であった。そして日本はその頃、1996年からの金融ビッグバンという規制緩和をして金融のグローバル化を押し進め、日本のお金が世界へ、特に米国ユダヤ、ウォール街に流れていったのである。
　日本マクドナルド創業者で「銀座のユダヤ人」と自称し「ユダヤの商法―世界経済を動かす」（ベストセラーズ）の著書を出した故・藤田田氏も言っていた様に、米国でビジネスを成功させようとするならばユダヤ人と上手くやらなければならない。トランプ氏はそのビジネスで成功して来たビジネスマンである。故に、その辺りの事は重々承知している。義理の息子でビジネスマンでありユダヤ人のジャレッド・クシュナー氏を大統領上級顧問に置いた事もその表れであると思われる。
　今までの歴代米大統領は、ユダヤの操り人形であった。オバマ前大統領の側近も殆どユダヤ人であり、オバマ氏の抱いていた理想とその取り巻きに囲まれ縛られる現実とがオバマ氏の政策がダブル・スタンダードになる原因となっていた。とどのつまり、ユダヤ・ギャングに逆らうと殺されるからである。
　世間一般社会においても、出世や商売繁盛を願う殆どの人達は、日々、上司や客に媚びへつらって生きている。また、周りからバッシングや嘲笑を被らない様にと、自分の本心を表に出さずに建前でものを言い行動している。普段、一般大衆レベルに於いても、その様な状態なのである。
　一般大衆レベルでもその様なものであるので、在野でも無く、トップクラスで、且つ中心にいる存在であるならば尚更、本心と建前の区別が必要となって来る。しかしトランプ大統領は選挙戦の最中から「嫌われる勇気」を持って、世界共産化グローバリズム宣伝機関ユダヤ・マスコミに暴言等との批判やバッシング、嘲笑を気にせずに本心、自分の考えを述べていた。
　トランプ大統領が正式に就任した直後、世界各地で反トランプデモが行われた。これらデモは言うまでも無く、グローバリスト達によって煽動されたもの、ユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンによって、傘下のマスコミ・有名人を使って煽られたものである。そのデモでは同時に、女性解放（ジェンダーフリー、フェミニズム）、LGBTと同性愛・同性婚の人権・容認・普及等も叫ばれていたのである。反トランプデモの名目で、世界中へのそれらのキャンペーンも兼ねて行っていたのである。そのキャンペーンの内容は偽善であり、道徳や秩序、家族、伝統、文化を破壊するものである。今後、音楽業界のミュージシャンだけでなくハリウッドの俳優達をも反トランプに利用するとの事である。
　現在の中東の混乱は、元々欧米が煽り介入して来た事が原因である。また、イスラムテロの元凶が現イスラエルの建国とパレスチナ人への虐待である。トランプ氏は、イスラエルとユダヤ・ネオコンによる911とユダヤFRBの事と同様に、内心では理解しているものと思われる。これからどこまでユダヤの障壁を崩して「本心」を出し実行する事が出来るかを、私はしばらく観察したいと思う。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/04/16付：「911テロ、イラク侵攻、アフガニスタン侵攻の虚構・・・米国の自作自演、ビンラディン氏の2001年死亡、フセイン元大統領の生存」
　　・2013/04/20付：「第2の9.11テロの本番はこれからか・・・イルミナティ・カード・ゲームでの予告のあった米ボストン爆破テロとジョン・F・ケネディ図書館爆撃」
　　・2015/11/22付：「911テロとモサド・CIA操作の米国製ISISを通してパリ同時多発テロ事件を見る」
　　・2016/04/17付：「かつて9条に反対していた日本共産党の矛盾と『日本の自立』を促すトランプ氏・・・護憲は米隷従の継続」
　　・2016/10/16付：「欧米との石油利権で腐敗するサウジへ911テロの自身の犯罪をすり替えるイスラエル・米国・・・日本はイエメン殺戮に手を貸すのか」
　　・2016/10/30付：「トランプ氏はタルム―ディック・アシュケナジー・ユダヤからアメリカを取り戻せるのか・・・友好関係を結ぼうとするロシア・プーチン大統領の様に」

　参考文献
　　・2017/01/22付・神戸新聞朝刊：「トランプ米大統領の100日行動計画」

　関連文献
　　・「民間が所有する中央銀行―主権を奪われた国家アメリカの悲劇」（著者：ユースタス・マリンズ氏、出版社：秀麗社、出版日：1995/07）
　　・「ユダヤの商法―世界経済を動かす」（著者：藤田田氏、出版社：KKベストセラーズ、出版日：1972/5/1）
　　・「ユダヤの告白―日本経済を裏面から見る」（著者：ポール・ゴールドスタイン氏　ジェフリー・スタインバーグ氏、訳者：宇野正美氏、出版社：エノク出版、出版日：1990/12/15）
　

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　関連動画
　

YouTube: イスラエルと9 11テロ
　

YouTube: 9 11テロ直後逮捕されたイスラエル諜報員たち
　

YouTube: Let's Make 9/11 'Jewish Remembrance Month!'

本心はイスラムのバラク・フセイン・オバマ前アメリカ大統領のダブル・スタンダードの原因は、ユダヤの取り巻き

　（2017/03/07：加筆編集、2017/03/08：同）

　バラク・フセイン・オバマ前アメリカ大統領の本心はイスラムである。
　イスラムの根幹は、「喜捨」をはじめとする「五行」と、唯一・全能・絶対の創造主への信仰をはじめとする「六信」である。
　今までの歴代米大統領はフリーメーソンで、且つユダヤの操り人形であったが、オバマ前大統領の側近も殆どユダヤ人であった。オバマ氏の「イスラム」の心を基にして抱いていた「理想」と、オバマ氏が「ユダヤ」の取り巻きに囲まれ縛られる「現実」とが解離し、それ故にオバマ氏の政策がダブル・スタンダードになっていた。とどのつまり、ユダヤ・ギャングに逆らうと、その地位を失うばかりではなく殺されるからである。
　1929年のニューヨーク株価大暴落に始まった世界大恐慌の後の1933年に制定された「グラス・スティーガル法」と同様の、2008年のリーマンショック後の2010年に制定した「ドッド＝フランク・ウォール街改革・消費者保護法」で、デリバティブやヘッジファンド等の金融を規制し改革を行おうとした。
　また、2009年10月に10.0％まで落ち込んだ失業率を、昨年には4.6％まで回復させた。
　元々インディアン等のの原住民が住んでいた所に白人のアングロ・サクソンが侵略して植民地化し移民して来た後に米国の国家体制が築かれて来た事から、自身が差別されて来た側の黒人であり、黒人初の米国大統領として自身の持つリベラル思想の内の平等化を基としたグローバリゼイションを、多民族の移民で構成されている米国内と共に、それを世界規模に捉えようとしていたものと思われる。
　日本は昭和の頃は「一億総中流社会」と言われ、今では「古き良き昭和」とも懐かしんで呼んでいる。トランプ新大統領は極端な格差が広がった米国で、その中産階級に重点を置いている。
　日本に於いては「国民皆保険制度」があり、銃の保持も禁止されているが、これらは良い意味での社会主義的な政策である。これらのお陰で、日本では一定水準以上の医療を皆平等に受ける事が出来、治安も諸外国に比べれば安定している。オバマ前大統領も「オバマケア」（医療保険制度改革）や銃規制等で、その日本の様なシステムを目指していた。
　アフガニスタンからの米軍撤退や、グァンタナモ強制収容所での拷問を非難して閉鎖に言及する等の一方で、カダフィ大佐（ムアンマル・アル＝カッザーフィー最高指導者）の下で民主主義と治安の安定が保たれていたリビアをNATO（北大西洋条約機構）と共に空爆し、シリアも一時は空爆に踏み込む事を止めたがその後に踏み切った。またシリアに於いては、カダフィ大佐と同様に民主主義を施行しシリアを安定させていたアサド大統領の政権に反する、外国資本で外国人テロリスト集団であり化学兵器を使用している反アサド政府勢力を支援して来た。それら空爆や反アサド政府組織支援にはヒラリー・クリントン元国務長官などのネオコンやユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンの側近達に進言され促されてのものであったのだろう。
　また、米国内のAIPAC（アメリカ・イスラエル公共問題委員会）等のシオニスト・ロビー団体や、ADL（名誉毀損防止同盟）等のユダヤ・ロビー団体からは常に圧力が掛けられていた。オバマ氏は大統領に就任後、イスラエルとは距離を取って来た。ヒラリー・クリントン氏が退任した後の2013年に、1979年のイラン革命後に国交を断絶して以来34年ぶりとなる、ユダヤ人のケリー前米国務長官とザリフ・イラン外相との直接会談が行われ、一昨年にはイランとの六カ国核協議で合意して他の西側諸国と共に制裁解除に踏み切った。一方で、昨年には10年間で総額380億ドルもの軍事支援をイスラエルに対して行う覚書に署名した。しかし、昨年末の国連安全保障理事会でのイスラエルによる入植拡大を非難しその即時停止を求める決議案を米国は棄権して他の常任理事国全てが賛成（賛成14、棄権1）の本議案を可決成立させた。更に、今年に入って大統領としての最終日に、今まで議会で承認されながらも抵抗反対を受けてなかなか行えなかった、パレスチナに対しての人道支援を目的とした2億2,100万ドルの資金拠出を実施した。
　最後のイスラムの同朋であるパレスチナ人への人道支援に、オバマ前大統領の本心を垣間見た様に思えたのである。
　但し、グローバリストのユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンは、最早イスラエルを用済みとして不要と考えている事も、知識として併せて持っておく必要がある。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2014/08/14付：「イスラエルの孤立化：反イスラエルデモ・ボイコットとイルミナティの用済み・・・イスラエルのガザ侵略・パレスチナ人に対する虐殺と人権蹂躙（6）」
　　・2016/10/07付：「ノーベル平和賞はデタラメである・・・テロリストが候補、世界権力の政治利用・宣伝、日本国憲法の第九条は改正すべきである」

　参考文献
　　・2016/09/15付・神戸新聞夕刊（共同通信）：「米、イスラエルに過去最高額の軍事支援」
　　・2016/12/24付・神戸新聞夕刊（共同通信）：「反イスラエル決議、米棄権　安保理 ユダヤ人入植の停止要求」
　　・2016/12/30付・神戸新聞朝刊（共同通信）：「検証・オバマ政権　変革8年 成果と壁」
　　・2017/01/25付・Newsweek日本版：「大統領最後の日、オバマはパレスチナに2億ドルを贈った」

米国に於ける「政教分離」や「ポリティカル・コレクトネス」はユダヤの陰謀・・・聖書からユダヤへの従順へ、日本の首相・閣僚の靖国公式参拝は正しい、創価学会の公明党はそれを非難し自縄自縛

　（2017/03/07：加筆編集）

　日本に於いて創価学会が母体となっている公明党や左翼・リベラル系の党派、護憲派の者達やマスコミが、「政教分離」や首相の靖国神社公式参拝を非難しているが、慰霊の為に首相や閣僚が公式に終戦記念日等に靖国神社へ公式に参拝することは正しい事である。公明党は、政教分離と言う自身の矛盾を唱えながら自分の首を締めている。
　実は、アメリカに於いても政教分離が叫ばれて来たのである。米国は例え形骸化されているとは言え、基本的に聖書の下に在る。大統領就任式に於いても、聖書の上に手を置いて宣誓を行う。
　学校教育に於ける道徳教育の規律とするのが聖書であった。しかし、その政教分離によって聖書を取り除こうとしているのである。
　「ポリティカル・コレクトネス」というものが在る。それは、「政治的・社会的に公正・公平・中立的で、なおかつ差別・偏見が含まれていない言葉や用語のことで、職業・性別・文化・人種・民族・宗教・ハンディキャップ・年齢・婚姻状況などに基づく差別・偏見を防ぐ目的の表現を指す。」（ウィキペディア「ポリティカル・コレクトネス」）より）。
　そのポリティカル・コレクトネスにより、米国では12月25日に「メリー・クリスマス」と言う事が出来ない。聖書の下に在るはずの米国でなぜ公にキリストの御降誕を祝う事が出来ないのか。最も、12月25日等と聖書という一次資料には全く書いておらず、その日がイエス・キリストの降誕日では無く書いてある通りの羊飼いが野宿出来る暖かい時期に御降誕された訳であるのだが。
　ユダヤ教はイエスをキリスト（救世主）としては認めておらず、それどころかイエスを憎んでいる。イエス在世時に、当時のユダヤの指導者達、パリサイ派や律法学者、祭司等、最高法院サンヘドリンをさんざん非難し罵ったからであり、且つ、預言した通りに紀元70年にローマ帝国によってエルサレムの神殿が破壊されたからである。
　つまり米国に於ける「政教分離」や「ポリティカル・コレクトネス」は、ユダヤの陰謀なのである。ユダヤ・フリーメーソンが米国大陸に渡り、「ブナイ・ブリス」というユダヤの秘密結社を創設し、そこから「ADL」（名誉毀損防止同盟）を立ち上げ、それらが米国の解体・骨抜きを行って来たのである。同時に米国のカトリックやプロテスタントの諸教会には「マラノ」等のユダヤ人スパイが侵入してキリスト教会の破壊を行って来たのである。他にも新興宗教のエホバの証人（ものみの塔）やモルモン教（末日聖徒イエス・キリスト教会）等も、ユダヤは利用して来た。「ものみの塔」とは、読んで字のごとくフリーメーソンのシンボル「プロビデンスの目」を指しているのである。
　FRB（連邦準備制度理事会）で憲法破壊すると同時にユダヤは金融を握り、ニューディール政策で社会主義化・共産主義化を進め、聖書を下とする道徳秩序を破壊して来た。そして政教分離による聖書の排除により、神に従順では無くユダヤに従順と、米国の人々はユダヤの奴隷化とされて来た訳である。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2016/07/21付：「クリスチャン内村鑑三・新渡戸稲造は愛国者であった・・・『三つのJ』、武士道精神、契約の民の末裔、歴史修正の必要性、慰霊・慰謝の靖国公式参拝の正当性」

　参考文献
　　・ウィキペディア：「ポリティカル・コレクトネス」

　参考動画
　

YouTube: Synagogue And State Slays America

教育無償化は精神の堕落腐敗を招く・・・苦学力行、蛍雪之功、臥薪嘗胆、ハングリー精神、反骨精神が精神を鍛える

　（2017/02/08：加筆編集）

　教育無償化は、学生の精神を堕落腐敗させる逆効果である。
　憲法改正に関して日本維新の会や民進党がその案として唱えており、自民党もそれに同調しようとしている。
　しかし、ただでさえ医療費の膨張や防衛費の伸びが予想される中での財源が乏しい中、更に財政規律無く紙切れの国債を増刷し続けるつもりなのであろうか。最早、1千万円を超える収入を得る政治家には金銭感覚は乏しく、モラルも崩れてしまっている様に思えて来る。
　日本の高校生や大学生は、総体的に勉強していない。受験の為の勉強であるので、大学に入ってしまえば勝ちとの思いから、サークル活動や合コン、アルバイト等で遊び耽っているばかりである。
　中学までが義務教育であるので、勉強したくなければ高校に行く必要は全く無い。高校に行かずとも、職人になって手に職を付ければ食っていける。勿論、結婚もして家族を養える経済力も持つ事が出来る。別に何も困る事は無いのである。
　しかし、日本の世間一般の親御さん達は、その辺りの事を全く理解せず、高校や大学まで進学させないと将来苦労すると思い込んでいる。最近の大抵の親御さん達は、若い頃に苦労したという風に感じる事を余り味わっていない。家が経済的に困っている事も無く、子供の頃からお小遣いを貰い、服を買ってもらい、部活動の道具を買ってもらい、部活の練習試合の交通費を出してもらい、自転車を買ってもらい、塾に通わしてもらったり……等と、子供の頃に何でも親から与えられていたので、我慢する事が出来ず、ワガママで、甘えた考えを持ち、してもらって当たり前と依存の精神が高く、一定レベル以上のものが有って当たり前と贅沢に思い込んでいる。また、国レベルの戦争が無かった事と併せて、学校でも周囲の同級生達となあなあで仲良しこよしで過ごしていた。喧嘩（けんか）をした事も無く、差別にも遭わず、いじめにあった事も無いので、「平和ボケ」しているのである。それ故に、被害者意識に共感出来ないのでいじめる側に付き、また危機意識を持ちづらくなっているのである。そして最近の子供・学生達は、スマートフォンやゲーム機まで買い与えられている。
　例え苦労するにしても、それが悪い事では無いのである。苦労する事は良い事なのである。苦労する事によって精神的に鍛えられるのである。経済力に乏しい等と持たない事によってハングリー精神を持つ事となり、傍から見て不遇に思える境遇から反骨精神が生まれ、臥薪嘗胆する様になる。そしてその間に、精神面が高められるのである。忍耐、謙遜、感謝、慎重、そして責任感と義務感を養う事に繋がる。大抵の場合、お金・物の所有と精神は反比例の関係になる。
　定時制の学校に通う学生達は、学費を自分で稼ぎながら勉強している。それ故に、「学費の重み」を実感出来ているので、真面目に勉強している。そして全日制に通う一般の学生達よりも謙虚であり、不遇を経験しているので一般とは異なった考え方や捉え方が出来る傾向がある。
　因みに、障がい者の人達も健常者とは異なっている事からの違った視点や判断、感情を持つ事が出来る傾向を有する。その様に、世間一般と異なる境遇を持つ事が自身の内面を高める事に繋がっているのである。
　「苦学力行」し、「蛍雪之功」を行う。それによって些細な事にも感謝出来る様になり、忍耐・謙遜・慎重・責任感・義務感を養う事に繋がる。教育無償化はハングリー精神を完全に失くしてしまい、財政破綻に至るモラル破壊を起こし、精神の退廃を一層進める事となるのである。

　※「苦学力行」・・・働いて学資を得て、苦労しながら懸命に勉強すること。
　※「蛍雪之功」・・・苦しい環境の中で勉学に励むこと。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/09/12付：「『Japanのあだ名』と『英語の義務教育』の疑問・・・『日本』に『誇り』は無いのか」

　参考動画
　

YouTube: 【断舌一歩手前】転ばぬ先の公約批判、民進党・大学無償化方針の愚劣[桜H28/12/6]

支那（中国）と韓国の反日捏造プロパガンダを支援する反日ユダヤ人と、それを非難する親日ユダヤ人・・・ユダヤの内部分裂、南京大虐殺は無かった、従軍慰安婦の強制も無かった

　（2017/02/08：加筆編集、2017/03/29：追記）

　昨年（2016年）10月22日に横浜市で開催されたハロウィーン・イベントに於いて、出演した欅坂46の衣装がナチス親衛隊に似ていると話題になり、アメリカの反ユダヤ主義の監視を行うSWC（サイモン・ウィゼンタール・センター）が抗議した。
　昨今の世界的な反ユダヤの潮流が起きている中で、ひょっとしてワザと行ったのかなとも思えたが、アニメや漫画等では軍事的要素をよく使うそうである。
　過去には、戦後にナチスによるホロコーストに使われたと宣伝されているアウシュビッツのガス室が実は無くチフスの病死によって亡くなったと言う事を暴く記事を掲載した雑誌マルコポーロがSWCからの抗議で廃刊に追い込まれた事件があった。
　そのSWCが、なんと韓国や中国と一緒になって反日活動を行い、中国が捏造した南京大虐殺の宣伝にホロコーストという言葉を用いる事を認めているのである。
　一方、ユネスコに日本を含む国際連帯委員会が中心となって記憶遺産への登録の申請した慰安婦に関する文書について、カナダ・ユダヤ人友好協会が抗議する意見書を送付した。

　2016年11月24日付の産経新聞「慰安婦資料は『ホロコーストをねじ曲げ』　記憶遺産申請で　カナダ・ユダヤ人友好協会がユネスコに意見書」より、
　「『申請者はホロコースト（ユダヤ人大虐殺）の意味をねじ曲げている』と批判する意見書をユネスコに送付していたことが23日、分かった。意見書は、ユネスコが一部加盟国の『政治的道具になった』とした上で、『性奴隷』『慰安婦20万人』の主張は裏付けを欠くと指摘している。
　ユネスコへの登録申請は、日本や中国、韓国など8カ国・地域の14市民団体で構成される国際連帯委員会が中心となって行った。」
　「友好協会幹部のユダヤ人、イラナ・シュナイダーさんら3人が署名した意見書は『ホロコーストに匹敵するものはなかった』とする元駐日イスラエル大使のエリ・コーエン氏の指摘を引用して反論。
　その上で、『中国によるチベット侵略の方がホロコーストの概念により近い』とし『もっとひどいのは文化大革命だ』と強調した。
　また、慰安婦問題が東京裁判でも問題にならなかったことや、米当局の調査でも慰安所で働いていた女性のほとんどに給与が支払われていたなどとして『性奴隷説』が証明できていないと指摘した。」
「慰安婦問題は経済力を持つようになった中韓が反日感情をあおるための『道具の一つだった』と解説した。」

　エリ・コーへン氏は、日本に血統的な本物の古代ユダヤ人の末裔が多く住んでいるという考えをお持ちである事からも親日であり、コーへン氏自身も血統的ユダヤ人である。ヘブル語の「コへン」は、祭司を意味する。
　昨年末に国連安保理でイスラエル非難決議案が採択された事を受け、米国に住む正統派のユダヤ教徒がその事を支持し、イスラエルの入植地に反対するデモを行った。ユダヤで内部分裂が起きているのであろうか。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/04/15付：「AKBはイルミナティ・フリーメーソンの傀儡か」
　　・2013/06/09付：「慰安婦問題（5）・・・ベトナム戦争における韓国人兵士との混血児『ライダイハン』」　　
　　・2014/03/30付：「ウクライナのネオナチはナチスの末裔：イルミナティの傀儡ユダヤ人ヒトラーとその娘・独・メルケル首相・・・ウクライナ情勢（5）」
　　・2014/12/06付：「ユダヤに媚びても委員会？・・・迎合する桜」
　　・2015/01/01付：「米国は従軍慰安婦問題を用いて対日原爆・レイプの犯罪を隠蔽する」
　　・2015/03/29付：「多くのカザール系ユダヤ人の逃れたアルゼンチンでナチスの隠れ家が発見 ＆ ユダヤ人ヒトラー」

　　（2017/03/29：追記）
　　・2014/06/01付：「ネオナチを支援するユダヤ・マフィアと、ホロコーストの神話・・・ウクライナ情勢（10）」
　　

　引用文献
　　・2016/11/24付・産経新聞：「慰安婦資料は『ホロコーストをねじ曲げ』　記憶遺産申請で　カナダ・ユダヤ人友好協会がユネスコに意見書」

　参考文献
　　・2016/11/01付・時事ドットコム（時事通信）：「『欅坂46』衣装に抗議＝ナチス連想－ユダヤ人団体」
　　・2016/11/02付・日刊スポーツ：「欅坂46ナチス風衣装　歴史意識で欧米とギャップ」

　関連文献
　　・最新見直し2006/09/17付：「『ホロコースト、逆ホロコースト考』」
　　・最新見直し2007/09/24付：「『文芸春秋社マルコポーロ廃刊事件』考」

　

「驚くほど似ている 日本人とユダヤ人」

「大使が書いた日本人とユダヤ人」

　参考動画
　

YouTube: 【特番】アジアン・ホロコーストに終止符を！－反日ロビー活動の実態 [桜H28/11/26]
　

YouTube: 【歴史戦】ユダヤ人の怒り、ユネスコとアジアン・ホロコーストへの異議申し立て[桜H29/1/12]
　

YouTube: WW2 - How The Bolshevik Terror Was Erased From History and The New World Order Started

LGBT、同性愛・同性婚、グローバリズムのキャンペーンを行っていたプリンス氏・・・伝統・文化・道徳・秩序の破壊

　（2017/02/08：加筆編集）

　昨年（2016年）4月21日、黒人ミュージシャンとして一世を風靡したプリンス氏が亡くなられた。故マイケル・ジャクソン氏と同様に、黒人の地位の向上や解放にも大きな影響を与えた。
　マイケル・ジャクソン氏の場合は、アフリカに於ける搾取・略奪・奴隷的扱い・虐待等に抗議し、ユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンに抵抗・反抗して戦った為に殺された。しかし、音楽業界等のエンターテイナーはユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンの下僕となって働く者が多い。
　プリンス氏の場合はマイケル・ジャクソン氏とは異なる様である。プリンス氏は中性的なステージングを行っていたが、現在推し進められるLGBTや同性愛・同性婚のキャンペーンを行っていた様なのである。更に、差別されて来た黒人として、「平等」をスローガンとした「グローバリズム」の宣伝をも担っていたのである。
　LGBTや同性愛・同性婚は、特に米国に於いては、キリスト教の伝統・文化・道徳・秩序を破壊する為の、ユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンによる陰謀である。勿論、グローバリズムも各国のそれらを破壊するものである。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/05/11付：「古き良き伝統・文化を守りつつ、それまでの不正・矛盾・偽善等を改めて行く『バランス』が大事・・・『ハゲタカ(上・下) 』を読んで」
　　・2013/06/21付：「イルミナティ・フリーメーソンによるモラル破壊・・・フランス同性婚合法化」
　　・2013/09/25付：「同性愛・同性婚の間違い（1）・・・旧約聖書・創世記『ソドムとゴモラ』」
　　・2013/09/25付：「同性愛・同性婚の間違い（2）・・・ロシア・プーチン大統領の正義と、イスラムの『旧約聖書』を基にした正しさと毅然さ　＆　規範・根拠を持たない日本人・世間の人」
　　・2014/04/06付：「『同性愛禁止法は合憲、インド最高裁が判決』・・・規範（真実）は永遠に変わらず」
　　・2015/01/25付：「Charlie Hebdoとテロ襲撃事件の双方の背後にCIAとモサド＆フリーメイソンリー仏国のモラル不在の自由」
　　・2015/02/15付：「同性婚・同性愛は間違いである・・・規範・真実により『自由化』への規制が必要」
　　・2016/04/17付：「秩序・モラル・伝統・文化を破壊する保育園・・・女性解放・男女平等・LGBT・同性婚、大衆迎合、共産化」

　参考動画
　

YouTube: If Prince Was Your Girlfriend

ユダヤが握るインターネット・・・Google、YouTube、Facebook、PayPal……そしてセキュリティ会社Symantec

（2017/02/08：加筆編集）

　私は英語が苦手なので、英語のYouTubeを見る時は、いつも自動翻訳による日本語字幕を出して見ている。翻訳された文は滅茶苦茶では有るが、タイトルと翻訳されたキーワードに思える言葉の数々から、大方は内容を理解する事が出来る。
　先日、TouTubeにて英語の動画を見ていた。それは、現イスラエルが建国される前後に起きたイスラエルによるアラブ人大量虐殺やテロ、現在まで続いているパレスチナ人虐殺の歴史を振り返るものであった。
　途中、翻訳の内容が間違っていると思い英語の字幕に戻して私の頼りない英語力で自分で日本語に翻訳して読むと、内容が全く逆であったのである。
　これはタマタマかもしれないが、もしかするとワザと意図的に嘘の誤訳をしているのではないかと疑った。
　昨年にはグーグルマップからパレスチナ自治政府の文字の表示が消えた事が話題となった。意図的に削除したのではないかと言われていたが、Google側はバグのせいだと弁解してそれを否定した。
　GoogleはYouTubeを傘下に置いているが、Googleの共同創業者のラリー・ペイジ氏とセルゲイ・ブリン氏は共にユダヤ人である。現在FacebookのCOO（最高執行責任者）であり、以前はGoogle のグローバル・オンライン・セールス・アンド・オペレーションズの副社長であったシェリル・サンドバーグ氏もユダヤ人である。FacebookのCEO（最高経営責任者）のマーク・ザッカーバーグ氏もユダヤ人である。
　YouTubeはペイパル（PayPal）の従業員であったチャド・ハーリー氏、スティーブ・チェン氏、ジョード・カリム氏らが創設した。チャド・ハーリー氏の義理の父ジェームズ・クラーク氏は「和歌山県太地町で行われているイルカ追い込み漁を批判的に描いたドキュメンタリー映画『ザ・コーヴ』（The Cove）に500万ドルを出資」した（ウィキペディア「ジェームズ・クラーク (事業家)」より）。PayPalのCEOダン・シュルマン氏もユダヤ人である。
　インターネットもユダヤ人に握られている。この事を念頭に置いて、情報漏洩等のセキュリティに注意しながらの利用を心掛けたい。しかし、PayPalのCEOダン・シュルマン氏はセキュリティソフト会社シマンテック（Symantec）の会長でもある。セキュリティソフト会社によるウイルスばら撒きのマッチポンプ・ビジネスが疑われる。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/06/15付：「イスラエルのスパイウェア？・・・苦労して削除」

　参考文献
　　・2016/08/11付・SOCIETAS：「パレスチナがGoogle Mapsから削除？Googleは『バグのせいだ』として否定」

太陽の異変による地震、竜巻、スーパー台風、噴火、隕石落下、インフラの混乱・壊滅…… ・・・憲法改正に於ける「緊急事態条項」の追加規定による総合的な安全保障の向上

（2017/02/08：加筆編集）

　昨年（2016年）11月22日、福島県沖でマグニチュード7.4の大地震が発生し（震度は5弱）、津波が川を遡る映像が映された。
　その前の6月に太陽黒点が無くなり、その後の月ごとの太陽黒点数の平均値も総体的に低く、6月が12.3、日本が猛暑であった8月は30.1であるが、11月が12.8、12月が11.3となっている。
　太陽の磁場が4極構造となり、太陽のコロナが平均よりも暗く、冷たく、密度が低い領域である巨大なコロナホール（太陽黒点）が広がる事により「太陽が割れ始めている」とも言われている。
　太陽活動が弱まる事で、地球に大きな影響が出る。太陽から伸びる磁気のバリアが弱まる事で大量の宇宙線が降り注ぎ、雲を発生させてのスーパー台風や巨大竜巻、活断層を刺激しての地震（これは人工地震兵器「HAARP」と同じ）、火山の噴火、磁気の異変による人工衛星や機器の障害、インフラの機能不全と混乱等が起こる。
　更に、地球の回転軸の傾きが変わる「ポールシフト」により、メソポタミア文明の栄えた中東をはじめとして、砂漠地帯が昔の様な緑溢れる大地に生まれ変わる可能性も有る。
　また先日、ホワイトハウスが隕石や太陽風、地磁気に対する予防の国家戦略の大統領令を公開した。
　日本も憲法改正に於ける「緊急事態条項」を新設し、自然災害に対する事も含めた安全保障を高め、それら災害への備えを十分にする必要が有る。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2012/12/05付：「惑星ニビル・・・創世記・ノアの箱舟、出エジプト記」
　　・2012/12/13付：「要『備蓄』・『悔い改め』・・・あと1週間での到来『惑星ニビル』『フォトンベルト』」
　　・2013/08/31付：「今夏の猛暑は『地球寒冷化』の前兆か？・・・10年後辺りに小氷河期の可能性」
　　・2013/10/27付：「『Xクラス』太陽フレアによるM7.1の福島県沖『大地震』か」

　参考文献
　　・2016/10/26付・TOCANA：「【悲報】ホワイトハウスが緊急発表『太陽フレアに警戒せよ』！ 人類滅亡を警告する大統領令に戦慄走る」
　　・2016/12/02付・カラパイア：「ミニ氷河期の到来か？太陽の黒点がほとんどなくなり活動レベルが2011年以来最低に（NASA研究）」
　　・2016/12/14付・TOCANA：「太陽の磁場が4つになる異常事態、第三次世界大戦、ファティマ第三予言…世界リーダーだけが知る“地球の危機”を並木伸一郎が語る」
　　・2017/01/13付・TOCANA：「【緊急】遂にホワイトハウスが『隕石衝突』防衛構想を公式発表！ 今年10月のニビル直撃は確定コースか!?」
　　・2017/01/14付・TOCANA：「太陽が『真っ二つ』に割れ始めていることが観測写真で判明！ 米政府も恐れる文明崩壊の危機か!?」
　　・2017/01/17付・神戸新聞朝刊：「宇宙線 気候変動の一因か　神大など発表　大気に作用、雲生み出す」
　　・国立研究開発法人・・情報通信研究機構（NICT）・宇宙天気情報センター（SWC）：「最新の宇宙天気データ」～「太陽黒点情報」