NY株はまだまだ落ちるんでねぇか？崩壊後の更正とリバイバル／Maybe New York stock still fall? After collapse, reformation & revival
＜※本当の投稿日時
True posted date & time：2020/03/24 04:55＞
（当方の都合にて、投稿日時を変更しております。
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※ 本記事において幾つかの文献と画像を引用する事によって構成しておりますが、本記事により当方は収入を一切受け取っておりません。
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出典：はむぱんさんによる写真ACからの写真
以下、2020/02/29付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ平均株価 今週だけで3500ドル余の記録的値下がり」より
『28日のニューヨーク株式市場は、新型コロナウイルスの感染拡大への懸念から、引き続き売り注文が先行し、ダウ平均株価は、前日に比べて350ドルを超える大幅な値下がりでした。これでダウ平均株価は、今週だけで3500ドル余り、率にして12％を超える記録的な値下がりとなりました。
28日のニューヨーク株式市場ダウ平均株価の終値は、前の日に比べて357ドル28セント安い、２万5409ドル36セントでした。
値下がりはこれで７日連続で、新型コロナウイルスが世界経済に与える影響を懸念した連鎖的な株安は歯止めがかからないまま、今週の取り引きを終えました。
この日のダウ平均株価の値下がり幅は、一時、1085ドルに達しましたが、……』
（以上、2020/02/29付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ平均株価 今週だけで3500ドル余の記録的値下がり」より）
以下、2020/03/17付・産経新聞：「ＮＹ株暴落、２９９７ドル安 下げ幅過去最大 一時は３千ドル超安 新型コロナ懸念」より
『週明け１６日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は暴落し、前週末比２９９７・１０ドル安の２万０１８８・５２ドルで取引を終えた。下げ幅は過去最大を記録。取引時間中の下落幅が一時３千ドルを超えた。欧米各国での新型コロナウイルスの感染拡大を受け、世界景気の下振れ懸念が強まったとして投資家の売りが加速した。
終値の下げ幅は１２日の過去最大（２３５２ドル）を大幅に更新した。下落率は１２・９３％に達し、１９８７年１０月の大暴落「ブラックマンデー（暗黒の月曜日）」（下落率２２・６１％）以来の大きさだった。
前日に米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が、１％の緊急利下げや量的金融緩和を決定したが、１６日は取引開始直後から急落。主要株式指標の下落率が規定を超えたことから、取引を一時停止する措置「サーキットブレーカー」が発動された。同措置の発動は今月に入り３度目。
午後に入り、トランプ米政権の新型コロナ対策チームが外食や１０人以上の集会の自粛を求める指針を発表。経済活動が制限されることへの警戒感が強まると、ダウ平均の下げ幅は一時３０５０ドルを超えた。
米金融大手ゴールドマン・サックスが……』
（以上、2020/03/17付・産経新聞：「ＮＹ株暴落、２９９７ドル安 下げ幅過去最大 一時は３千ドル超安 新型コロナ懸念」より）
以下、2020/03/21付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ トランプ大統領の就任時を下回る」より
『新型コロナウイルスの感染拡大への懸念から、急落を続けているニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、この１週間の値下がりが4000ドルを超え、株安に歯止めがかからない状態です。また20日の終値は、トランプ大統領が大統領に就任した2017年１月20日を下回り、大きな実績としてきた好調な株価は、数字の上では「帳消し」になりました。
20日のニューヨーク株式市場ダウ平均株価の終値は、節目の２万ドルを割り込んで、１万9173ドル98セントでした。
これで先週末と比べた株価の１週間の値下がり幅は4011ドル、下落率は17.3％で、リーマンショック直後の2008年10月以来の急落となりました。
新型コロナウイルスの感染拡大に端を発したニューヨーク市場の株価急落は、先月24日に始まりましたが、値下がり幅は次第に大きくなっていて、株安に歯止めがかからない状態です。
また、20日の大幅下落で、ダウ平均株価はトランプ大統領が就任式に臨んだ2017年１月20日の終値を650ドル余り下回りました。
再選を目指すトランプ大統領にとって、好調な株価は在任中の大きな実績の一つでしたが、選挙を８か月後に控え、その実績は数字の上では「帳消し」になったことになります。』
（以上、2020/03/21付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ トランプ大統領の就任時を下回る」より）
ニューヨーク株はまだまだ落ちるんでねぇ～か？
崩壊後の更正とリバイバル
Maybe New York stock still fall?
After collapse, reformation & revival
その場凌ぎ、一時凌ぎでは無く、根本から浄化して改めたいのであれば、一旦ぺっちゃんこに潰す「試練」を通してから、新たに建て直した方が良い。中途半端、対症療法は、却って悪化する。
アメリカのニューヨーク市場のダウ工業平均株価は、今年の2月上旬～中旬には29,500ドル前後有ったのだが、その後、同月24日から株価の急落が始まり、下落幅は拡大を続けて記録的な暴落となり、3月20日の終値は19,173.98ドルにまで下がった。この1ヶ月程の間で1万ドル余りも値を急激に下げるという、正にあの「リーマン・ショック」を彷彿とさせる「コロナ・ショック」で、米国経済、そしてそのニューヨーク市場に直結して影響を受けやすい日本の経済も、恐慌という試練に見舞われようとしている。
今時点でのニューヨークの株価は、丁度、トランプ氏が大統領に就任した頃を少し下回る程となり、それ故「振り出し」に戻ったとも言われる。今年の大統領選挙で「打倒トランプ」を掲げる左翼リベラルの民主党にとっては、トランプの実績が破綻したイメージが出来た事で、内心ではほくそ笑む、さぞかし愉快な状況となっている事であろう。
新型コロナ・ウィルスが生物兵器である事は事実であり、その目的の内の一つに「トランプ再選阻止」が含まれる。「反グローバリズム」のトランプ政権を、イルミナティの下のグローバリスト、ネオコン、ネオリベラリスト、CIA、民主党のエスタブリッシュメント、主流メディア（MSM）らが協力し、コロナ散布とその後のコロナ恐怖症を利用した煽動、誘導で、無知蒙昧な大衆をも利用する。
選挙は所詮、その無知蒙昧な輩共による投票によって決まる。選挙の根本は「愚民」であり、なんぼ政治家が立派な政策や理念を掲げてもその愚民達が理解する事が出来なければ意味が無く、多くは選挙資金がドッと宣伝費として注ぎ込まれたMSMマスコミの世論誘導に乗せられてしまう。
その株価暴落の印象から、ただ単にトランプの失策、失政が原因だと思う様なバカも多いのではなかろうか。尤も、民主党の輩共はトランプのイメージ・ダウンを謀る為に何でも有りなので、その暴落も利用するのではないかと思える。イルミナティ・プッシュの大統領候補ジョー・バイデンの「ウクライナ犯罪」を追求しようとしたトランプ大統領を、民主党は権力乱用等と「屁理屈」を付けてウクライナ・ゲート、インパーチと進めたものの、見事に失敗した。
米民主党は、イルミナティと共に既に崩壊しつつある。今回のコロナ・ショックの実行と演出は、イルミナティや民主党の「最後のあがき」であるのかもしれない。イルミナティやグローバリストの崩壊を今後も進めていく為には、Flip-Flopを繰り返しながらも、曲がりなりにも前へ進めて来たトランプ氏の大統領再選は不可欠である。
そんな現在の株価暴落について、ちゃんと理解出来る者が果たしてどれくらい存在するのだろうか。今から30年前の1990年、あの日本での「バブル崩壊」の起こる前、日本の金融専門家や銀行関係者、学者、研究者等、殆どの輩共が、一般の金融については全く理解していない主婦や学生等の大衆と一緒になってマネー・ゲームに没頭し、踊りまくり、熱狂し、クレイジーとなって、華やいだ雰囲気に酔いしれていたものだった。しかしバブルが弾け、それら大衆だけではなく、お偉い肩書を持った金融のエキスパートらが一斉に「バカ」である事が判明したものだった。それらの金融エリートの連中も、結局は、実は金融の事について全く理解していない「愚か者」であった訳である。
そこで、高校中退、つまり中学卒業の学歴しか持っていないこの僕が、また同時に勿論、金融の事については全くのド素人であるこの僕が、今後の株価の行方を予想してみよう。
以上3点の出典：Google
前に掲げたニューヨーク・ダウ工業平均株価の推移を表したグラフを上から順番に見ていくと、まず、直近1年のスパンの推移を見るならば、株価の暴落の度合いが物凄く、凄まじく感じる。
次に直近5年のスパンの推移を見ると、同じく同様に大きく値を下げておりその深刻さは伝わって来るものの、遠くから眺める様で、幾分、その凄さが和らいで感じる。
そして最後に最大のスパン、1980年から現在までの40年間の推移を見ると、更に遠くから眺める様で、今現在起こっている暴落が小さく見える。
その1年→5年→最大（40年）と見ていった時のそれらから感じる印象の違いと共に、最大スパンの株価の推移から感じるのは、今現在の株価も未だまだ高すぎるという印象である。
1995年頭で4,000ドルにも満たなかった株価が、その年を境にし、4年後の1999年に初めて10,000ドルを超えるという急激な株価の上昇が起こった。その「アウシュビッツ解放50周年」の記念の年に当たる1995年、年明け早々の1月17日には、阪神淡路大震災の発生と共に「戦後世界史最大のタブー、ナチ『ガス室』はなかった」という論文が掲載された文藝春秋社の月刊誌「マルコポーロ2月号」が発売された。そして、その「マルコポーロ」は駐日偽イスラエル大使館や駐日米国大使、ユダヤ団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」からの圧力を受ける事となり、同月末に同誌の廃刊決定と編集長の解任、出版社社長の辞任が決定された。
また、その直後の3月20日には、偽イスラエルと繫がるカルト教団「オウム真理教」による同時多発・地下鉄サリン・テロ事件が有り、そして4月19日には1ドル79.75円という当時史上最高の円高となった。
出典：1995年2月号「マルコポーロ」（1995/01/17、文藝春秋社刊）
10,000ドルを突破した後は、2005年までは1万ドル前後で推移した。2006年に11,000ドルを突破してから以降上昇を続けた後、2007年終盤に14,000ドル台に入った事を経て、2008年9月15日に「リーマン・ショック」が起こった後は株価の続落となり、同年10月28日には一時6,994.90円まで下落した。2009年に2年前のピーク時のおおよそ半値となる7,000ドル近くで底を打った後は概ね上昇を続け、トランプ氏が米大統領に当選した翌年の2017年の初頭に20,000ドルを初めて突破した。
1995年～1999年までの4年で6千ドル程の値を上げて1万ドルを突破し、リーマン・ショック後の2009年～2017年の8年間で1万3千ドルの値を上げて2万ドルを突破した。そしてトランプ政権の下、先月中旬までの3年間で更に上昇し、30,000ドルの手前までに至る事となっていた。
また、ニューヨーク市場の株価の暴落と共に東京株式市場も株価は暴落し、2月中旬に比べてこの1ヶ月の間に7,000円程も値を下げて、日経平均株価は3連休前の3月19日の終値が16,552.83円となった。
以上3点の出典：Google
出典：ウィキペディア「日経平均株価」
日経平均株価は同じく上から順番に1年→5年→最大（29年）と見ていって今回の暴落については同様の事が言えるものの、最大のグラフが直近29年間しかなく、それよりも前に有ったバブル経済の時期が含まれていないので、一番下にそれ以前のものも含まれるより長期の50年間の推移グラフを追加した。
1989年の年末の東京証券株式市場の大納会で日経平均株価が史上最高値の38,957円44銭を記録し、終値が38,915円87銭となり、そして年明けの1990年の初日の取引から大幅に株価の値が下がり続けるという「バブル崩壊」となった。そのバブルが如何に極端で、異常で、ほんの一時の宴、瞬間の夢幻の様な出来事であったかが、その鋭く高く尖ったグラフの軌道から見える。そして、最近の株価の上昇も、第二次安倍政権が始まった2012年末からの7年余りの間、概ね上昇を続けて大きく値を上げた事が解る。
前掲の40年間の最大スパンを見て、1995年までの株価と比較すると、現在の株価が余りにも高すぎる事が言える。その事について、当時と現在の物価が異なる等と抜かす輩がおるかもしれぬが、身近な所で、ボールペン1本の値段、ノート1冊の値段、卵1個の値段、小アジ100gの値段、肉100gの値段……等と、今から30年前や40年前と殆ど変わっていない。
民間銀行の寄り合い組織、ユダヤFRB（米連邦準備制度理事会）が自由気ままにドル紙幣を刷り続け、また日本の中央銀行、日本銀行も同様に何の裏打ちも必要とせず円紙幣を刷り続け、その他世界中の国々も同様にして来た結果、世界は紙幣で溢れている。その膨らんだ紙幣の向かう先が、ニューヨーク市場であった。
日本国内に関して言えば、日銀がデフレ脱却、インフレを目標に紙幣を新たに増刷して世の中のお金を増やそうとし、マネタリー・ベースを上げようとする。しかし、銀行がその全てを市中に循環させないので、マネー・ストックは殆ど増えない。そして結局、日銀は銀行が溜め込んでいる紙幣を買い取るという事で大きなインフレが起きていない。一見すると、まるで「マジック」の様な事が行われている。
ユダヤFRBは米国の中央銀行どころでは無く外国の金融機関の様なものであるが、米国政府はその外国の金融機関FRBに対し、戦費の調達や現在のコロナ・ショック対策の予算等の為に発行した国債の購入を依頼する。承諾したFRBはその購入の為に新たに膨大なドル紙幣を印刷する。ユダヤFRBは紙幣製作費の元手だけで国債を購入し続ける事が出来、そして購入後は米国政府からの利子が入り続け、そして米国の国民が汗水垂らして稼いだ税金との「マネーロンダリング」を行うという、そんな一連の事を繰り返して来た。
現在の株価が未だまだ高すぎると感じる事が出来る倫理観も失われているのではないか。世の衰退、堕落の傾向、流れと共に、人間の価値観もそんな悪い動向、雰囲気に呑まれ流されて、幾らでも節度無く変わってしまい続けるのではないか。少し前までは敏感に感じていた事も鈍く感じられる様になって、上昇し続ける事が当たり前、大台突破も大した事はない等と感覚は鈍り続ける。
人間というものは、とかく調子に乗りやすい。よって「試練」の時期、「忍耐」の時期は、人間の心を今一度リセットし、道徳意識のリバイバルや成長、成熟する為には必要である。
トランプ大統領は、公約に「FRB破壊」を掲げた。FRBの崩壊は同時に、ドルが基軸通貨になっている世界の恐慌を引き起こす。しかし、その試練を乗り越えてこそ、「ユダヤ・レジームからの脱却」が出来る事となる。
トランプ政権の下、「分断」が強調されて問題視されている。しかし、迎合、馴れ合い、なぁなぁで一つに統一する偽善を働いていても、一向に変わる事はない。ディープ・ステートのイルミナティも、偽善のグローバリズムで世界を統一しようとしている。トランプ大統領は「撹拌機」、「アジテーター」として、そんな偽善の寄り合い、談合という泥沼をかき回す事で、米国内、ひいては世界を変えていく事となる。
トランプ大統領は、再選された後、果たしていない公約の実現、更なるグローバリズム、ディープ・ステートの破壊に向かう。
最後に僕からもう一度、「株価は未だまだ落ちるんでねぇ～か？」。再生させる為に、一旦「ぺちゃ～ん」と潰してから、リセットし、再度、清浄なものに作り変える。「産みの苦しみの始まり」、新たな生命の誕生に苦しみを通して得られる事と同じく、試練を通してこそ新しい希望が見えて来る。
本ブログ過去の関連記事
・2020/02/14付：「産みの苦しみの初まり」ユダヤFRBは崩壊へと進む･･･世界大恐慌へ／Panic by Jewish FRB collapse is ”The beginning of birth pains”」
引用文献
・新改訳新約聖書(1965年版)（発行：日本聖書刊行会）
・新改訳聖書（biblejapan）
・World English Bible（eBible.org）
・2020/02/29付・NHK NEWS WEB：「ＮＹダウ平均株価 今週だけで3500ドル余の記録的値下がり」
・2020/03/17付・産経新聞：「ＮＹ株暴落、２９９７ドル安 下げ幅過去最大 一時は３千ドル超安 新型コロナ懸念」
・2020/03/21付・NHK NEWS WEB：「ＮＹダウ トランプ大統領の就任時を下回る」
True posted date & time：2020/03/24 04:55＞
（当方の都合にて、投稿日時を変更しております。
I changed posted date and time for my convenience.）
※ 本記事において幾つかの文献と画像を引用する事によって構成しておりますが、本記事により当方は収入を一切受け取っておりません。
※ I have made composition by borrowing some references and pictures in this article, but I don't receive the income at all by this article.
出典：はむぱんさんによる写真ACからの写真
以下、2020/02/29付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ平均株価 今週だけで3500ドル余の記録的値下がり」より
『28日のニューヨーク株式市場は、新型コロナウイルスの感染拡大への懸念から、引き続き売り注文が先行し、ダウ平均株価は、前日に比べて350ドルを超える大幅な値下がりでした。これでダウ平均株価は、今週だけで3500ドル余り、率にして12％を超える記録的な値下がりとなりました。
28日のニューヨーク株式市場ダウ平均株価の終値は、前の日に比べて357ドル28セント安い、２万5409ドル36セントでした。
値下がりはこれで７日連続で、新型コロナウイルスが世界経済に与える影響を懸念した連鎖的な株安は歯止めがかからないまま、今週の取り引きを終えました。
この日のダウ平均株価の値下がり幅は、一時、1085ドルに達しましたが、……』
（以上、2020/02/29付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ平均株価 今週だけで3500ドル余の記録的値下がり」より）
以下、2020/03/17付・産経新聞：「ＮＹ株暴落、２９９７ドル安 下げ幅過去最大 一時は３千ドル超安 新型コロナ懸念」より
『週明け１６日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は暴落し、前週末比２９９７・１０ドル安の２万０１８８・５２ドルで取引を終えた。下げ幅は過去最大を記録。取引時間中の下落幅が一時３千ドルを超えた。欧米各国での新型コロナウイルスの感染拡大を受け、世界景気の下振れ懸念が強まったとして投資家の売りが加速した。
終値の下げ幅は１２日の過去最大（２３５２ドル）を大幅に更新した。下落率は１２・９３％に達し、１９８７年１０月の大暴落「ブラックマンデー（暗黒の月曜日）」（下落率２２・６１％）以来の大きさだった。
前日に米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が、１％の緊急利下げや量的金融緩和を決定したが、１６日は取引開始直後から急落。主要株式指標の下落率が規定を超えたことから、取引を一時停止する措置「サーキットブレーカー」が発動された。同措置の発動は今月に入り３度目。
午後に入り、トランプ米政権の新型コロナ対策チームが外食や１０人以上の集会の自粛を求める指針を発表。経済活動が制限されることへの警戒感が強まると、ダウ平均の下げ幅は一時３０５０ドルを超えた。
米金融大手ゴールドマン・サックスが……』
（以上、2020/03/17付・産経新聞：「ＮＹ株暴落、２９９７ドル安 下げ幅過去最大 一時は３千ドル超安 新型コロナ懸念」より）
以下、2020/03/21付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ トランプ大統領の就任時を下回る」より
『新型コロナウイルスの感染拡大への懸念から、急落を続けているニューヨーク株式市場のダウ平均株価は、この１週間の値下がりが4000ドルを超え、株安に歯止めがかからない状態です。また20日の終値は、トランプ大統領が大統領に就任した2017年１月20日を下回り、大きな実績としてきた好調な株価は、数字の上では「帳消し」になりました。
20日のニューヨーク株式市場ダウ平均株価の終値は、節目の２万ドルを割り込んで、１万9173ドル98セントでした。
これで先週末と比べた株価の１週間の値下がり幅は4011ドル、下落率は17.3％で、リーマンショック直後の2008年10月以来の急落となりました。
新型コロナウイルスの感染拡大に端を発したニューヨーク市場の株価急落は、先月24日に始まりましたが、値下がり幅は次第に大きくなっていて、株安に歯止めがかからない状態です。
また、20日の大幅下落で、ダウ平均株価はトランプ大統領が就任式に臨んだ2017年１月20日の終値を650ドル余り下回りました。
再選を目指すトランプ大統領にとって、好調な株価は在任中の大きな実績の一つでしたが、選挙を８か月後に控え、その実績は数字の上では「帳消し」になったことになります。』
（以上、2020/03/21付・NHK NEWS WEB「ＮＹダウ トランプ大統領の就任時を下回る」より）
ニューヨーク株はまだまだ落ちるんでねぇ～か？
崩壊後の更正とリバイバル
Maybe New York stock still fall?
After collapse, reformation & revival
その場凌ぎ、一時凌ぎでは無く、根本から浄化して改めたいのであれば、一旦ぺっちゃんこに潰す「試練」を通してから、新たに建て直した方が良い。中途半端、対症療法は、却って悪化する。
アメリカのニューヨーク市場のダウ工業平均株価は、今年の2月上旬～中旬には29,500ドル前後有ったのだが、その後、同月24日から株価の急落が始まり、下落幅は拡大を続けて記録的な暴落となり、3月20日の終値は19,173.98ドルにまで下がった。この1ヶ月程の間で1万ドル余りも値を急激に下げるという、正にあの「リーマン・ショック」を彷彿とさせる「コロナ・ショック」で、米国経済、そしてそのニューヨーク市場に直結して影響を受けやすい日本の経済も、恐慌という試練に見舞われようとしている。
今時点でのニューヨークの株価は、丁度、トランプ氏が大統領に就任した頃を少し下回る程となり、それ故「振り出し」に戻ったとも言われる。今年の大統領選挙で「打倒トランプ」を掲げる左翼リベラルの民主党にとっては、トランプの実績が破綻したイメージが出来た事で、内心ではほくそ笑む、さぞかし愉快な状況となっている事であろう。
新型コロナ・ウィルスが生物兵器である事は事実であり、その目的の内の一つに「トランプ再選阻止」が含まれる。「反グローバリズム」のトランプ政権を、イルミナティの下のグローバリスト、ネオコン、ネオリベラリスト、CIA、民主党のエスタブリッシュメント、主流メディア（MSM）らが協力し、コロナ散布とその後のコロナ恐怖症を利用した煽動、誘導で、無知蒙昧な大衆をも利用する。
選挙は所詮、その無知蒙昧な輩共による投票によって決まる。選挙の根本は「愚民」であり、なんぼ政治家が立派な政策や理念を掲げてもその愚民達が理解する事が出来なければ意味が無く、多くは選挙資金がドッと宣伝費として注ぎ込まれたMSMマスコミの世論誘導に乗せられてしまう。
その株価暴落の印象から、ただ単にトランプの失策、失政が原因だと思う様なバカも多いのではなかろうか。尤も、民主党の輩共はトランプのイメージ・ダウンを謀る為に何でも有りなので、その暴落も利用するのではないかと思える。イルミナティ・プッシュの大統領候補ジョー・バイデンの「ウクライナ犯罪」を追求しようとしたトランプ大統領を、民主党は権力乱用等と「屁理屈」を付けてウクライナ・ゲート、インパーチと進めたものの、見事に失敗した。
米民主党は、イルミナティと共に既に崩壊しつつある。今回のコロナ・ショックの実行と演出は、イルミナティや民主党の「最後のあがき」であるのかもしれない。イルミナティやグローバリストの崩壊を今後も進めていく為には、Flip-Flopを繰り返しながらも、曲がりなりにも前へ進めて来たトランプ氏の大統領再選は不可欠である。
そんな現在の株価暴落について、ちゃんと理解出来る者が果たしてどれくらい存在するのだろうか。今から30年前の1990年、あの日本での「バブル崩壊」の起こる前、日本の金融専門家や銀行関係者、学者、研究者等、殆どの輩共が、一般の金融については全く理解していない主婦や学生等の大衆と一緒になってマネー・ゲームに没頭し、踊りまくり、熱狂し、クレイジーとなって、華やいだ雰囲気に酔いしれていたものだった。しかしバブルが弾け、それら大衆だけではなく、お偉い肩書を持った金融のエキスパートらが一斉に「バカ」である事が判明したものだった。それらの金融エリートの連中も、結局は、実は金融の事について全く理解していない「愚か者」であった訳である。
そこで、高校中退、つまり中学卒業の学歴しか持っていないこの僕が、また同時に勿論、金融の事については全くのド素人であるこの僕が、今後の株価の行方を予想してみよう。
以上3点の出典：Google
前に掲げたニューヨーク・ダウ工業平均株価の推移を表したグラフを上から順番に見ていくと、まず、直近1年のスパンの推移を見るならば、株価の暴落の度合いが物凄く、凄まじく感じる。
次に直近5年のスパンの推移を見ると、同じく同様に大きく値を下げておりその深刻さは伝わって来るものの、遠くから眺める様で、幾分、その凄さが和らいで感じる。
そして最後に最大のスパン、1980年から現在までの40年間の推移を見ると、更に遠くから眺める様で、今現在起こっている暴落が小さく見える。
その1年→5年→最大（40年）と見ていった時のそれらから感じる印象の違いと共に、最大スパンの株価の推移から感じるのは、今現在の株価も未だまだ高すぎるという印象である。
1995年頭で4,000ドルにも満たなかった株価が、その年を境にし、4年後の1999年に初めて10,000ドルを超えるという急激な株価の上昇が起こった。その「アウシュビッツ解放50周年」の記念の年に当たる1995年、年明け早々の1月17日には、阪神淡路大震災の発生と共に「戦後世界史最大のタブー、ナチ『ガス室』はなかった」という論文が掲載された文藝春秋社の月刊誌「マルコポーロ2月号」が発売された。そして、その「マルコポーロ」は駐日偽イスラエル大使館や駐日米国大使、ユダヤ団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）」からの圧力を受ける事となり、同月末に同誌の廃刊決定と編集長の解任、出版社社長の辞任が決定された。
また、その直後の3月20日には、偽イスラエルと繫がるカルト教団「オウム真理教」による同時多発・地下鉄サリン・テロ事件が有り、そして4月19日には1ドル79.75円という当時史上最高の円高となった。
出典：1995年2月号「マルコポーロ」（1995/01/17、文藝春秋社刊）
10,000ドルを突破した後は、2005年までは1万ドル前後で推移した。2006年に11,000ドルを突破してから以降上昇を続けた後、2007年終盤に14,000ドル台に入った事を経て、2008年9月15日に「リーマン・ショック」が起こった後は株価の続落となり、同年10月28日には一時6,994.90円まで下落した。2009年に2年前のピーク時のおおよそ半値となる7,000ドル近くで底を打った後は概ね上昇を続け、トランプ氏が米大統領に当選した翌年の2017年の初頭に20,000ドルを初めて突破した。
1995年～1999年までの4年で6千ドル程の値を上げて1万ドルを突破し、リーマン・ショック後の2009年～2017年の8年間で1万3千ドルの値を上げて2万ドルを突破した。そしてトランプ政権の下、先月中旬までの3年間で更に上昇し、30,000ドルの手前までに至る事となっていた。
また、ニューヨーク市場の株価の暴落と共に東京株式市場も株価は暴落し、2月中旬に比べてこの1ヶ月の間に7,000円程も値を下げて、日経平均株価は3連休前の3月19日の終値が16,552.83円となった。
以上3点の出典：Google
出典：ウィキペディア「日経平均株価」
日経平均株価は同じく上から順番に1年→5年→最大（29年）と見ていって今回の暴落については同様の事が言えるものの、最大のグラフが直近29年間しかなく、それよりも前に有ったバブル経済の時期が含まれていないので、一番下にそれ以前のものも含まれるより長期の50年間の推移グラフを追加した。
1989年の年末の東京証券株式市場の大納会で日経平均株価が史上最高値の38,957円44銭を記録し、終値が38,915円87銭となり、そして年明けの1990年の初日の取引から大幅に株価の値が下がり続けるという「バブル崩壊」となった。そのバブルが如何に極端で、異常で、ほんの一時の宴、瞬間の夢幻の様な出来事であったかが、その鋭く高く尖ったグラフの軌道から見える。そして、最近の株価の上昇も、第二次安倍政権が始まった2012年末からの7年余りの間、概ね上昇を続けて大きく値を上げた事が解る。
前掲の40年間の最大スパンを見て、1995年までの株価と比較すると、現在の株価が余りにも高すぎる事が言える。その事について、当時と現在の物価が異なる等と抜かす輩がおるかもしれぬが、身近な所で、ボールペン1本の値段、ノート1冊の値段、卵1個の値段、小アジ100gの値段、肉100gの値段……等と、今から30年前や40年前と殆ど変わっていない。
民間銀行の寄り合い組織、ユダヤFRB（米連邦準備制度理事会）が自由気ままにドル紙幣を刷り続け、また日本の中央銀行、日本銀行も同様に何の裏打ちも必要とせず円紙幣を刷り続け、その他世界中の国々も同様にして来た結果、世界は紙幣で溢れている。その膨らんだ紙幣の向かう先が、ニューヨーク市場であった。
日本国内に関して言えば、日銀がデフレ脱却、インフレを目標に紙幣を新たに増刷して世の中のお金を増やそうとし、マネタリー・ベースを上げようとする。しかし、銀行がその全てを市中に循環させないので、マネー・ストックは殆ど増えない。そして結局、日銀は銀行が溜め込んでいる紙幣を買い取るという事で大きなインフレが起きていない。一見すると、まるで「マジック」の様な事が行われている。
ユダヤFRBは米国の中央銀行どころでは無く外国の金融機関の様なものであるが、米国政府はその外国の金融機関FRBに対し、戦費の調達や現在のコロナ・ショック対策の予算等の為に発行した国債の購入を依頼する。承諾したFRBはその購入の為に新たに膨大なドル紙幣を印刷する。ユダヤFRBは紙幣製作費の元手だけで国債を購入し続ける事が出来、そして購入後は米国政府からの利子が入り続け、そして米国の国民が汗水垂らして稼いだ税金との「マネーロンダリング」を行うという、そんな一連の事を繰り返して来た。
現在の株価が未だまだ高すぎると感じる事が出来る倫理観も失われているのではないか。世の衰退、堕落の傾向、流れと共に、人間の価値観もそんな悪い動向、雰囲気に呑まれ流されて、幾らでも節度無く変わってしまい続けるのではないか。少し前までは敏感に感じていた事も鈍く感じられる様になって、上昇し続ける事が当たり前、大台突破も大した事はない等と感覚は鈍り続ける。
人間というものは、とかく調子に乗りやすい。よって「試練」の時期、「忍耐」の時期は、人間の心を今一度リセットし、道徳意識のリバイバルや成長、成熟する為には必要である。
トランプ大統領は、公約に「FRB破壊」を掲げた。FRBの崩壊は同時に、ドルが基軸通貨になっている世界の恐慌を引き起こす。しかし、その試練を乗り越えてこそ、「ユダヤ・レジームからの脱却」が出来る事となる。
トランプ政権の下、「分断」が強調されて問題視されている。しかし、迎合、馴れ合い、なぁなぁで一つに統一する偽善を働いていても、一向に変わる事はない。ディープ・ステートのイルミナティも、偽善のグローバリズムで世界を統一しようとしている。トランプ大統領は「撹拌機」、「アジテーター」として、そんな偽善の寄り合い、談合という泥沼をかき回す事で、米国内、ひいては世界を変えていく事となる。
トランプ大統領は、再選された後、果たしていない公約の実現、更なるグローバリズム、ディープ・ステートの破壊に向かう。
最後に僕からもう一度、「株価は未だまだ落ちるんでねぇ～か？」。再生させる為に、一旦「ぺちゃ～ん」と潰してから、リセットし、再度、清浄なものに作り変える。「産みの苦しみの始まり」、新たな生命の誕生に苦しみを通して得られる事と同じく、試練を通してこそ新しい希望が見えて来る。
  | 新約聖書・マタイの福音書24章3～15節 イエスがオリーブ山ですわっておられると、弟子たちが、ひそかにみもとに来て言った。「お話しください。いつ、そのようなことが起こるのでしょう。あなたの来られる時や世の終わりには、どんな前兆があるのでしょう。」 そこで、イエスは彼らに答えて言われた。「人に惑わされないように気をつけなさい。 わたしの名を名のる者が大ぜい現われ、『私こそキリストだ。』と言って、多くの人を惑わすでしょう。 また、戦争のことや、戦争のうわさを聞くでしょうが、気をつけて、あわてないようにしなさい。これらは必ず起こることです。しかし、終わりが来たのではありません。 民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、方々にききんと地震が起こります。 しかし、そのようなことはみな、産みの苦しみの初めなのです。 そのとき、人々は、あなたがたを苦しいめに会わせ、殺します。また、わたしの名のために、あなたがたはすべての国の人々に憎まれます。 また、そのときは、人々が大ぜいつまずき、互いに裏切り、憎み合います。 また、にせ預言者が多く起こって、多くの人々を惑わします。 不法がはびこるので、多くの人たちの愛は冷たくなります。 しかし、最後まで耐え忍ぶ者は救われます。 この御国の福音は全世界に宣べ伝えられて、すべての国民にあかしされ、それから、終わりの日が来ます。 それゆえ、預言者ダニエルによって語られたあの『荒らす憎むべき者』が、聖なる所に立つのを見たならば、（読者はよく読み取るように。）…… The New Testament・The Gospel of Matthew 24：3～15 As he sat on the Mount of Olives, the disciples came to him privately, saying, “Tell us, when will these things be? What is the sign of your coming, and of the end of the age?” Jesus answered them, “Be careful that no one leads you astray. For many will come in my name, saying, ‘I am the Christ,’ and will lead many astray. You will hear of wars and rumors of wars. See that you aren’t troubled, for all this must happen, but the end is not yet. For nation will rise against nation, and kingdom against kingdom; and there will be famines, plagues, and earthquakes in various places. But all these things are the beginning of birth pains. “Then they will deliver you up to oppression and will kill you. You will be hated by all of the nations for my name’s sake. Then many will stumble, and will deliver up one another, and will hate one another. Many false prophets will arise and will lead many astray. Because iniquity will be multiplied, the love of many will grow cold. But he who endures to the end will be saved. This Good News of the Kingdom will be preached in the whole world for a testimony to all the nations, and then the end will come. “When, therefore, you see the abomination of desolation, which was spoken of through Daniel the prophet, standing in the holy place (let the reader understand),…… |
本ブログ過去の関連記事
・2020/02/14付：「産みの苦しみの初まり」ユダヤFRBは崩壊へと進む･･･世界大恐慌へ／Panic by Jewish FRB collapse is ”The beginning of birth pains”」
引用文献
・新改訳新約聖書(1965年版)（発行：日本聖書刊行会）
・新改訳聖書（biblejapan）
・World English Bible（eBible.org）
・2020/02/29付・NHK NEWS WEB：「ＮＹダウ平均株価 今週だけで3500ドル余の記録的値下がり」
・2020/03/17付・産経新聞：「ＮＹ株暴落、２９９７ドル安 下げ幅過去最大 一時は３千ドル超安 新型コロナ懸念」
・2020/03/21付・NHK NEWS WEB：「ＮＹダウ トランプ大統領の就任時を下回る」
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