「金融再起動 旧体制の崩壊から世界大革命へ」ベンジャミン・フルフォートﾞ2019年4月
第6章 カオス化する国際情勢――東西の枠組みをめぐる「主導権」争いの勃発
現在の国際情勢は、クリミナル・ディープ・ステイトとの戦い、東西の枠組みの縄張り争い、新時代の世界システムをめぐる主導権争いという三つのステージがあり、クリミナル・ディープ・ステイトら旧勢力、アメリカを中心とした西洋陣営、中国を中心とした東洋陣営による三つ巴の状況。
クリミナル・ディープ・ステイトは世界を戦乱へ導こうとする。イラン対イスラエル、ロシア対アメリカ。謀略。
レオ・ワンタ。パパ・ブッシュ副大統領のもと、ルーブル通貨を下落させてソ連を崩壊させた金融工作の中心人物。26兆ドルをソ連から奪い、管理を任された。ワンタ資金。その多くがパパ・ブッシュなどのネオコン勢に強奪された。アメリカの投信会社ヴァンガードのファンドに入れ、世界の大手企業を支配してきた。パパ・ブッシュの死にさいし、ワンタが奪い返そうとしている。
ハザールマフィア・ナチス派の綱領。ジョージア・ガイドストーン。1980年。人類を5億人以下に維持する。
第3次世界大戦を起こしたのち、世界政府を誕生させる。
ハノイ米朝会談の決裂後、ニューヨークのマフィアが殺された。大量の北朝鮮通貨のマネーロンダリングに失敗して仲間に大損させた。
2019年3月、習近平がローマを訪れた。バチカン上部組織のP2フリーメーソンと会い、その結果P2フリーメーソンはアジア側の結社と和解し、世界政府の誕生に向けて交渉を進めている。
マルタ騎士団の最高指揮権を2018年5月ローマ法王フランシスコが掌握した。騎士団の中核メンバーには、ブッシュ、キッシンジャー、ロックフェラー、ロスチャイルド、エリザベス女王など。80代総長に穏健派のトーレ。教会内の性的児童虐待摘発を推進。内部を浄化。
ロシアとインドが東西どちらの陣営につくか。西洋陣営はロシアをキリスト教同盟に入れ、ヨーロッパの安全保障を担当させたい。
第7章 金融再起動「Global Financial Reset」――石油ドル体制の崩壊と再生
石油は市場価格と戦略価格の二重構造を持つ。戦略物質として、市場価格より高くても買うし、原価より安くても売ることもある。
通貨の価格も供給と需要だけでなく、国家や中銀の信用度に影響される。この信用の担保に金や銀を使ってきた。
金本位制は金の保有量で通貨供給量が決まるという弱点があった。1929年の世界恐慌のさい、マネーサプライによる積極財政が行えず、列強は金本位制から離脱した。
第二次大戦後、世界中の金を集めたアメリカのドルにより金本位制は復活したが、世界貿易の拡大により、通貨供給量が追い付かなくなり、1971年のニクソンショックを経て終了した。各国がドルを得るたびに金と交換し、大量の金の流出によりFRBのシステムが破綻した。
石油ドル体制は、ディープ・ステイトが二重価格という特性を持つ石油とのリンクを考えて誕生したシステムである。戦略物質である石油は生産量や需要予測だけで価格は決まらず、価格決定はブラックボックス化している。これを利用してディープ・ステイトは莫大な利益を吸い上げてきた。
エネルギーという文明の基盤と国際間取引のハードカレンシーをリンクさせるアイディアは間違っていないのだろう。石油ドル体制継続派と金本位制復活派がある。アメリカは前者、中国は後者。
アメリカは1980年代から貿易赤字。世界から商品を受け取っても、代金を支払わずに紙切れ（米国債）を大量に渡すだけで、破綻しなかった。
石油ドル体制では、日本・中国・EUなどエネルギー資源を輸入に頼る国は石油購入のためにドルが必要になる。ドルを稼ぐために、発行元のアメリカに対し貿易黒字を維持しなければならない。
アメリカの借金だけが積み上がるが、黒字国はアメリカの借金である米国債を買う形で支援せざるを得ない。
アメリカは副作用として、国内産業のコスト競争力を失い、生産拠点は海外に移転した。ディープ・ステイトにとり、産業の空洞化は想定内で、代わりに金融やサービスといった「ものづくり」以外の産業を中軸に据えた。金融業では高度な教育が前提となる。教育費を払えない家庭は貧困層に落とされて貧困層が急増し、アメリカは国力を落とすことになった。
管理通貨体制の不換紙幣は発行国の国力と税収を担保にする。借金まみれで低下した国力では信用力は維持できない。
石油ドル体制は、石油利権をアメリカの軍事力で押さえることでドルを石油交換券にしてきた。しかし、アメリカ軍は油田の用心棒の役目から降りてしまった。
壁にぶつかった中国経済。「大量投資型の経済成長モデル」が限界に達した。
計画経済と統制経済を遂行してきたソ連は1930年代から西側諸国に比べて効率良く、設備投資を実施できた。第2次世界大戦時のソ連の兵器の生産量と性能は西側を圧倒していた。長期に渡る大量の設備投資は高度経済成長へつながった。しかし、1970年代に入ったころから新たな投資が生み出すGDPの伸び率は減少に転じ、80年代になるとマイナスになった。
設備投資が一回りしてしまうと、景気後退や恐慌といった経済循環を持たないために自浄作用が働かず、経済効率が悪化していく。
中国も2010年代ごろ、設備投資の需要を一通り満たしてしまい、ソ連と同じ壁にぶつかった。
金融再起動とは中央銀行の国有化と世界が抱える債務184兆ドルの棒引き。
崩壊しつつある国際金融システムを作り直すために、金をばらまき、当面のつなぎ融資にする。
