神霊写真館
神と悪霊・私が撮影した神様・龍神様・稲荷狐さんの写真館・妖精も写っています。
＊アメリカ民主党を「悪夢の民主党政権」と書ける程に、マスコミの中にも覚醒した人が増えたのだろうか？！
そうだと嬉しいのだけど・・・いずれ嘘吐きメディアはトランプ政権によって潰される未来はハッキリと見えているけど、日本も遅れずに、従って欲しい。
「悪夢の民主党政権」と決別した米国民、それでもトランプ次期政権は前途多難 迫られるバイデン政権の〝負の遺産〟への対処
執拗（しつよう）なバッシングの背景には「トランプ氏が大統領になったら困る」という勢力の存在があるのは明らかだ。トランプ氏は既得権者にとっては憎んでも憎み切れない存在だ。
16年の大統領選で勝利してからの4年間、トランプ氏は既得権益勢力からのバッシングの対応に翻弄された。さらに20年の大統領選以降、トランプ氏が「魔女狩り」と批判した裁判などで攻撃を受けてきた。
そのようなバッシングにも関わらず、多くの良識ある米国民の支持を受けて「圧勝」した事実は重い。
トランプ次期政権の発足後、ウクライナ戦争も公約通り終結に向かうはずだ。ただし、ガザ地区などでの戦闘が続くイスラエルでは、ネタニヤフ政権の横暴が目立つ。基本的に強力にイスラエルを支持するトランプ氏だが、その対応は難問となるかもしれない。
トランプ氏の勝利により、左翼と多くの部分で重なる「人権・環境全体主義者」の「イデオロギーによる国民生活の破壊」の流れも世界的に大きく逆転すると考えられる。
これまで米民主党ベッタリで、「脱炭素」やSDGs（持続可能な開発目標）に傾注してきた日本政府や企業は、早急にその態度を是正しないと、大けがをするかもしれない。
11月6日には1508ドルの大幅上昇となったダウ平均も「最後の輝き」となるかもしれない。
トランプ政権は2025年以降、バイデン政権の莫大（ばくだい）な「負の遺産」への対処を迫られるためだ。
そして来年1月の新大統領就任まで「バイデン民主党政権」が継続することも忘れてはならない。
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今日、050-6864-5163から電話が掛かってきたので、登録番号以外は出ない様にしているので、直ぐに切って、ブロックしてから調べました。
すると、直ぐに検索結果が出ましたので、お気を付けください。
注意が必要な電話番号【犯罪系】
"050 6864 5163"
警視庁捜査2課と名乗る女／詐欺
その他の番号
*安倍総理がトランプ大統領と良好な関係を築いた、ゴルフ外交や、当選後直ぐにマーアラゴに飛んで行った事にも、馬鹿にした様な発言を繰り返していた「石破総理」の事を、トランプ大統領は嫌っているそうなので、まるで相手にもされていません。
新しく出来た、「日本保守党と連携したい」とトランプチームが言っているとは、石破は摘んでます。
トランプさんは、日本と敵対する気は無いので、自民党無視で、協力関係を築く様子です。
日本保守党って、先日の衆院選で、比例代表で投票した党でした。入れたい党が一つも無かったので、投票したのですが。何だか、面白い展開になってきましたね。
🐯+イヴァンカとその夫とフリン将軍 それに安倍総理のいい笑顔、イヴァンカ、可愛い
「トランプ側近の本音」石破首相の評価は？ パイプ持つ日本保守党・島田洋一議員が聞いた「世論に迎合する信用できない男」
石破首相は電話会談でトランプ氏に祝意を伝え、日米同盟をより高い次元に引き上げる考えで一致したと話した。
だが、大統領選直後にトランプ氏側近らとコンタクトを取ったという島田氏は「衆院選にも敗北して政治力もないとして、トランプ氏周辺で石破首相の評価は高くない。マイナスからのスタートというより、スタートできるかも怪しい」と指摘する。
島田氏によると、「日米地位協定の見直し」や「アジア版NATO（北大西洋条約機構）構想」といった石破首相の持論にも、トランプ陣営の反応は冷ややかだという。
「日米地位協定の改定は米軍の機密保護や米兵の身の安全に関わるため、米国は超党派で反発している。アジア版NATOについては、石破首相が発信を控えていることが、かえって『世論に迎合するような信用できない男』とみられているようだ」
略
これまで学者として北朝鮮による日本人拉致問題や日米関係の強化に取り組んできた島田氏だが、衆院選で日本保守党から出馬して当選し、今後は国会議員の立場で臨むことになる。
トランプ陣営の反応について島田氏は「日本保守党から出馬し当選したことを『米国でいえばトランプ現象に値するものだと理解している。日本保守党と連携していきたい』と言われた。日本保守党の『日本第一』は、トランプ氏の『米国第一』と通じ、『脱炭素原理主義』に異を唱える基本線も一致する」と明かした。
トランプ陣営はいま、外交路線をどう考えているのか。
島田氏は「中国を『主敵』と位置付け、軍事利用可能な技術を含む最先端ハイテク分野や知的財産で厳しく締め上げて供給網から外すことを検討している。トランプ氏は経済分野の交渉で習近平国家主席がごまかそうとしても許さないだろう」との見方を示した。
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＊うふふふ 散々不法移民を”保護”してきた民主党支配州に、強制送還する不法移民の収容所を建てるなんて
何という嫌味、何と言う仕返しでしょう！
流石、トランプチームは、やりますね。
トランプ政権下で強制送還に直面する不法移民は、彼らを保護してきた聖域都市から遠く離れる必要はないかもしれない。
NBCの報道は、名指ししていない情報源に基づき、現在検討されている計画（つまり、まだ最終形ではない）は、移民税関捜査局が現在議会から割り当てられている41,000の収容ベッドを2倍にするものだと伝えた。
概念的には、不法移民はこれらの施設に短期間収容され、その後国外に流出する。
サンクチュアリ・シティ（聖域都市）の不法移民人口が多いため、収容施設はその近くに設置される可能性が高いとNBCは報じている。
しかし、報告書によれば、聖域都市であるからといって、次期政権がそのような地域やその近くに拘置所を作ることを止めることはできない。
一方、ニューヨーク、フィラデルフィア、ワシントンでは、拘置所としての施設を拡張、あるいは再開することも選択肢のひとつになるかもしれない、とNBCの情報筋の一人は語っている。
郡拘置所など既存の施設にスペースを確保することも選択肢のひとつだ。
ドナルド・トランプ次期大統領の政権移行チームの代表であるカロリン・リービットは、NBCの取材に対し、拘置所構想について特に言及しなかった。
「米国民はトランプ大統領を大差で再選させ、選挙戦で掲げた公約を実行に移す権限をトランプ大統領に与えた。 彼は必ず実現する」と語った。
ロイター通信によると、トランプ大統領が国内政策を指揮する副首席補佐官に抜擢したスティーブン・ミラーは、トランプ政権が強制送還を支援するために州兵を招集する可能性があると発言したという。
トランプ大統領は、1798年に制定された「外敵法」と呼ばれる法律を、不法入国しているとされるギャングを強制送還するために使用する可能性を示唆している。
「トランプ大統領の決意を少しでも疑う活動家は、思い切った間違いを犯している： トランプ大統領は、最も壮大な移民取り締まりを実施するために、連邦政府の莫大な権限を解き放つだろう。」と彼は言い、「移民合法活動家たちは、何が起こっているのかわからないだろう。」と付け加えた。
「大量強制送還は、アメリカの労働者にとっては労働市場の破壊であり、労働者はより高い賃金とより良い福利厚生を提供され、これらの仕事に就くことになる。 「アメリカ人はまた、わが国の法律が平等に適用されるようになり、ある特定のグループが魔法のように免除されなくなったことを祝うだろう。
「要するに、トランプ大統領は必要なことは何でもやるということだ。
ABCが指摘したように、拘置所は民間業者によって運営される可能性が高い。
木曜日に行われた決算説明会で、ゲオグループのジョージ・ゾーリー会長は次のように述べた。
「我々の歴史におけるこのユニークな瞬間と、それがもたらすであろうチャンスのために建設された」
