平昌オリンピックも無事に?(ノロウィルス爆裂!?)終わりました。
いろんな事件も多々ありました。
準地元(鳥羽市)で牡蠣の食中毒もありました。
鳥羽市と言えば?管理人が2月は仕事の現場になる予定でしたが、
お流れになりました。
会社都合とはいえ、もう少し考えてほしかった。
決まってからこうどうすればよかったかと思いました。
家電エンジニア試験もいよいよ今度の日曜日にあります。(2018年2月27日更新)
予習&復習など、過去問に問題集を繰り返し目を通しています。
3月はシングルの配達要員みたいだし・・・
なるべく事務方には振り回されないようにしたいと思います。
久しぶりに特別任務ですが鈴鹿に遠征です。
※作業の合間にblog投稿です。
松阪市から鈴鹿市へ引っ越しされるお客様ですが
元上司から引き継いでるのでした。
今回は商品の納品の立ち会いとテレビセッティングです。
最後に顔を見れてよかったです。
管理人の管轄外でしたので
とりあえず無事に終わったっと思います。
主人が亡くなっても頼っていただきました。
ありがとうございました。
電気用品安全法(昭和36年法律第234号)とは、電気用品の安全確保について定められている日の法律である。(最終改正は平成26年6月18日法律第72号)
旧来の電気用品取締法(通称:電取法)が改題され、2001年4月1日に改正施行された。製造事業者や輸入事業者の自主性を促すために手続きを大幅に緩和する改正であったが、旧来の表示をしたままの電気用品(中古品も含む)に関してはかえって販売が規制されることになり、また関連省庁にさえ十分な告知を行わないまま施行寸前になっていきなりやり出すという姿勢に、消費者や一部の販売業者などの間で激しい反対運動が起こった。その後、経済産業省は立法に際してミスがあったと謝罪し、これらの規制を撤回した。(PSE問題を参照)。
通称は電安法だが、上記反対運動を機に反対派やマスメディアによってPSE法と呼ばれた時代もあった。
これに電気事業法、電気工事士法、電気工事業の業務の適正化に関する法律(略称:電気工事業法)を加え、慣例的に電気保安四法と呼ぶ。監督官庁は経済産業省商務情報政策局商務流通保安グループである。
登録から届出へ
電取法の時代、電気用品の製造事業をおこなうには、品目ごとに事業者としての登録を受ける必要があった。電安法では事業開始後30日以内に届出をすればよいとされる。ただし品目ごとの届出が必要である点は変わりない。
また製造事業者とは別に、輸入事業者の枠が設けられた。これまで複雑だった輸入品に関する義務分担を輸入事業者へ一本化することにより、手続きの整理を図った。
1.DLNA
DLNA(Digital Living Network Alliance)とは、家庭内で電子装置間のネットワーク
を可能にする規格、または、その規格を作成している団体を意味します。
現在、パソコン/テレビ/レコーダー/NASなどの、ホームネットワーク経由での
動画/音楽/写真の配信および再生は、ほとんどの場合、DLNA に従って行われています。
DLNAでは、
・コンテンツを保持している側(コンテンツを配信する側)を、
「DLNAサーバー」または「デジタルメディアサーバー(DMS)」と呼び、
・コンテンツを再生する側(コンテンツを受信する側)を、
「DLNAクライアント」または「デジタルメディアプレーヤー(DMP)」
と呼びます。
どのコンテンツを再生するかは、
利用者が、「DLNAクライアント」に指定し、
「DLNAクライアント」が、「DLNAサーバー」を検索しに行きます。
備考.クライアント/サーバー以外のDLNAのモデルについて
DLNAでは、上記で説明したクライアント/サーバーモデル
つまり、以下の2つの要素で構成されるモデル(2 Box Pull)
「デジタルメディアサーバー(DMS)」
「デジタルメディアプレーヤー(DMP)」
の他に、以下の3つの要素で構成されるモデル(3 Box)
「デジタルメディアサーバー(DMS)」
「デジタルメディアレンダラ―(DMR)」
「デジタルメディアコントローラー(DMC)」
も規定しています。
2 Box Pull のイメージ
3 Box のイメージ
3 Box の場合、どのコンテンツを再生するかは、利用者がDMCに指定し、
DMRは、DMCからの指示に従って、再生のみを行うような仕様となっています。
単に「DLNAをサポートしている」と言った場合、
2 Box Pull モデルの、DMS および DMP の機能をサポートしていることを
意味する場合が多いようです。
本ブログでも、特に断らない限り、2 Box Pull モデルを前提とします。
2.DTCP-IP
DTCP-IP(Digital Transmission Content Protection over Internet Protocol)は、
コンテンツを暗号化することで、コンテンツの不正コピーを防止する機能です。
現在、日本のデジタル放送番組は、機器から機器に伝送する場合、
DTCP-IPの手順に従って、送信側で暗号化し、受信側で復号化するようになっています。
そのため、テレビ番組録画については、
DLNAサーバーとDLNAクライアントの双方が、DTCP-IPに対応していなければ、
DLNAの機能で再生することはできません。
テレビ/レコーダーの会社は、DTCP-IP対応のDLNA機能を、独自の名前で呼んでいる
場合があります。
時は来た!
受験票が届きました。
試験日まであと13日(2/20時点で)です。
気合は十分!?ですけども
体調面も気をつけて
試験勉強したいと思います。
無線LAN(むせんラン)とは、無線通信を利用してデータの送受信を行うLANシステムのことである。ワイヤレスLAN(Wireless LAN, WaveLAN)、もしくはそれを略してWLANとも呼ばれる。著名な無線LANの規格としてIEEE 802.11がある。
設定
無線LANでは有線LANに比べ設定が複雑なため、以下のような規格、システムがある。機種によっては手動で設定しなければならない場合もある。
- WPS(Wi-Fi Setup)
- WPAを初心者にも簡単に設定できるようにする規格。Wi-Fiアライアンスによって策定され、メーカーを問わず利用できる。なお規格にはセキュリテイ上問題があり、PIN認証を用いた場合にはPINがブルートフォース攻撃できてしまうため、何度か認証に失敗すると認証をロックするよう設定された機種を使うか、ユーザの側でPIN設定後にWPSを無効化するなどして防御する必要がある。
- AirStation One-Touch Secure System(AOSS)
- バッファローが発売しているAirStationに導入されている設定システム。
- らくらく無線スタート
- NECアクセステクニカ株式会社(現・NECプラットフォームズ)が開発した設定システム。
以前から縁があって付き合いがありまして、
元S副支店長の学生のときに大変お世話になり、
管理人も紹介していただいてまして、高校野球部監督ですけども、
ほんま!オレも教えていただいてたら・・・(ホンマ上手に簡潔明瞭に教えてくださいます)
さて?とりあえず?本業の修理に(洗濯機に引き続き1週間ぶり)訪問でした。
食器洗い機ですけどもなんとか修理終了!
(仕事の)帰りに家によりなさいと!奥様のお言葉に甘えて寄ってきました!
監督特製カレーです。
単刀直入言わせていただくと
「美味しい」です♪
どこかのネットに載ってます。
すんません。勝手に撮影させていたきました。
アットホームに暖かい家庭ですので、
管理人も、訪問しやすいんです。
これからもよろしくお願いします。
2月に入ってから「インフルエンザB型」の猛威で
会社の同僚2人が撃沈!?
事務所内の机の隣がその2人・・・
さすがに病明けで2人に接しましたが特に昨日(2/15)は軽トラックの中での密室!?
水分補給は無し!?しかし、飴ちゃん食ってなんとか乗り切ったはずでしたが、
今朝から下痢がひどくて・・・
とりあえず、試験勉強しつつ、室内の温度と湿度はやや高めに設定して置きました。
試験日も近づいてますんで、ホンマ体調は気をつけたいです。
受信した電波をケーブルテレビに適した変調方式に変換して伝送する方式
ケーブルテレビ専用のデジタル放送対応のSTB(セットトップボックス)をテレビに接続して視聴することになります。STBを据え付けることにより現在ご使用中のテレビでの受信が可能です。この方式ではSTB1台でケーブルテレビが伝送しているBSデジタル放送、CSデジタル放送なども受信が可能です。
情報家電エンジニア基礎技術の勉強は続けますが、
まだまだ覚えなければなりません。
前回の試験では、70点(200満点で120点以上で合格)っと惨敗している
「応用技術」の試験勉強も、「全力疾走」で覚えたいと思います。
今年で48歳にて勉学は大変ですが、進化しなければならない。
光ファイバーで送られる信号を映像用に変換する機器です。
ご自宅に引き込まれた光ファイバーから同軸ケーブルに変換して、テレビ等に接続できるようにします。
NTT西日本のお客さまの場合、ひかり電話ルーターは「ひかり電話対応ホーム ゲートウェイ」と記載されています。 ※VDSL方式でフレッツ光ネクストをご利用の場合は 、回線終端装置(ONU)ではなく、VDSL宅内装置を利用します。
管理人は前回ここで間違えました・・・
MPEG-2のデータを格納あるいは送受信するためのデータ形式の一つで、映像、音声、静止画、文字など様々な多重信号形式の1つで、デジタル放送の多重化信号として採用されて、同時に1つ以上のプログラムを、エラーが発生しうる環境で取り扱う放送や通信で用いることを想定した形式である。日本の地上/BSデジタル放送をはじめとして、世界各国のデジタル放送規格の多くで採用されている。D-VHSやMiniDVテープにHDTVビデオ映像を記録するHDV規格や次世代DVD規格でもあるBlu-ray DiscやHD DVD、ハイビジョンテレビ放送を録画するレコーダーなどにも採用されている。
TSの大きな特徴は、映像や音声、データなどの個別のストリームを、アプリケーションや伝送路の種類によらずに共通の信号形式で扱い、1つのストリームとして伝送できるという点である。
TSにおいては、PESパケットをトランスポートパケット(Transport Packet。TS packetとも)と呼ばれる188バイト固定長のパケットへ分割する。このトランスポートパケットの連続が、トランスポートストリームとなる。各TSパケットにはパケット識別子(PID)と呼ばれる13ビットの情報が含まれる。これは各トランスポートパケットのそれぞれが何を伝送しているものか示すためのものである。同一の画像、同一の音声はそれぞれ同じPIDを持つためTSを受信した側はそれを用いて元のPES(ES)に戻すことが可能である。
日本の地上デジタル放送やBSデジタル放送を含む各国のデジタル放送規格で送信形式の一つとして採用されているほか、映像の録画装置やブルーレイディスクなどでも記録形式の一つとして採用されている。コンピュータでファイルとして保存・再生する場合には「.ts」「.m2t」「.m2ts」などの拡張子が用いられることが多い。TSパケットの先頭4バイトにタイムスタンプ情報を付加して合計192バイトのパケットにしたTSを特に「TTS(Timestamped TS)」と呼び、主に放送局で用いられている。
3段階で進められている「電力システム改革」
電力システム改革は大きく3つの段階に分かれており、第1段階の「広域系統運用の拡大」についてはすでに2015年4月に「電力広域的運営推進機関」が設立され、改革が進められています。
- STEP1
- 地域を越えた電気のやり取りが円滑に
- 広域系統運用の拡大
2015年4月
- 電力供給の“司令塔”が設立
- 地域を越えて電気を融通しやすくし、災害時などに停電が起こらないようにします。
2015年4月1日に「電力広域的運営推進機関」が設立されています。
- STEP2現在はココ
- 電気を選べる時代に
- 小売の全面自由化
2016年4月
- 企業や一般家庭向けの電力小売を全面自由化
- 電気の利用者が電力会社や料金メニューを自由に選択できるようになります。規模の大きいビルや工場などへの電力小売は、すでに自由化の仕組みが導入されています。
- STEP3
- 「電気を送る」会社を電力会社から分離
- 法的分離の方式による送配電部門の中立性の一層の確保
2020年4月
- 送配電ネットワークを利用しやすく
- 電力会社の送配電部門を別の会社に分離することで、送配電ネットワークを公平に利用できるようにします。
「電力システム改革」の目的
電力システム改革は大きく3つの目的から進められています。
1.電気の安定供給の確保
電力の需給管理はこれまで原則として地域ごとに行われてきました。電気が足りない地域に柔軟に供給できるように地域を越えて電力を融通できるような仕組みが現在整備されつつあります。
これによって、例えば災害時に停電が起こりにくくしたり、再生可能エネルギーや自家発電など、多様な電源を供給力として活用しやすくします。その司令塔として「電力広域的運営推進機関」が設立されています。
2.電気料金の抑制
電気の小売を自由化することで、新規参入する会社が増え、消費者のニーズに応じたサービスが提供されたり、競争原理によってコスト削減が進み、電気料金が抑制されることが期待されています。
当社としても、経営効率化を進めて電気料金の低減を図るとともに、お客さまのニーズを捉えた多様なサービスを提供し、お客さま満足のさらなる向上に取り組んでまいります。
3.電気利用の選択肢や企業の事業機会の拡大
どの電力会社から、どのような電気を買うのか。例えば「出身地の電力会社から電気を購入する」「再生可能エネルギーで発電した電気を購入する」などの選択をすべての利用者ができるようになります。これにより、企業にとってのビジネスチャンス、イノベーションにつながることが期待されています。
電気をお届けする仕組みはこう変わります
これまで
一般家庭向けは、発電からお届けまで、当社を含め各地域の電力会社が一貫して行ってきました。
(一部法人向けは2000年より自由化)
電力システム改革後
一般家庭も自由化の対象になります。また、送配電のためのネットワークの中立性を高めるため、送配電部門が発電・小売部門から分離されます。
管理人は、もう一度「DECT」を見直しです。
規格はデジタルコードレス電話向けに開発されたが、IMT-2000の要求事項をも満たすため、国際的には携帯電話の技術的条件の一種である (IMT-FT)。
欧州・オーストラリア・南米・アジア諸国で使用されている。
日本では、2010年(平成22年)10月26日に総務省令のデジタルコードレス電話の無線局の技術基準が改正され、技術的条件の告示が制定 された。 また、2011年(平成23年)3月に電波産業会 (ARIB) も標準規格を策定した。
日本国内での発音は「デクト」。無線LAN(Wi-Fi)使用周波数である2.4GHz帯(ISMバンド)と被らないため、混信の影響が少ない特徴を持つ。
DECTの周波数帯は2.4GHz帯
DECT準拠方式は 1.9GHz帯
数字で覚えるしかない!?