世界標準技術開発フォローアップ市場展開

ガラパゴス化から飛躍：小電力無線IEEE802規格開発会議・・・への寄与活動拡充

弧状列島，世界化，世界の学生が不満？　オンライン授業の限界克服　補完・補強リアル対面五感意思疎通か

2020-06-08 20:46:11 | 連絡
＜時差登校・出社＋時差下校・退社＋オンラインか＞

<
緊急宣言解除でも…　オンライン授業は継続 東北の大学　小・中・高校に普及加速か
https://blog.goo.ne.jp/globalstandard_ieee/e/46e4b2bb2a99501ddcf3a1877d7ac058
>

：：：：：
Ryoseon Bae｜Official Columnist ジュネーブビジネススクール バルセロナ校にて修士課程を取得中
裵麗善。1996年兵庫生まれ。 2019年に武庫川女子大学を卒業。在籍中に経験した４回の留学を通し、世界のトレンドやアイデンティティ、教育、グローバライゼーションなどに興味を持つ。2019年、Forbes JAPANにてWeb編集部のインターン生として、メディアの基礎を学ぶ。同年9月に、ジュネーブビジネススクールにてMBAを取得するためにスペインに渡航。現在は大学院に通いながら、ブログ「女子大生が4回留学して得た生きる力」を執筆中。
:::::
リアルとオンラインの融合の限界。原因は「空気感」？
 教授たちは一方的な授業になってしまわないようにかなり気をつけているようだが、実は上手くいっている事例は一部にしか過ぎない。オンライン授業に切り替わって以来、授業のコンテンツに対する学生たちの不満と懸念の声は高まっている。彼ら彼女らがもっとも残念がっている点は、空間を共有することによって生まれる空気感を味わえないことだ。
筆者のクラスメイトは次のように不満を吐露した。「同じ教室の中で相手の顔を見ながらディスカッションをすることの大切さを味わった。リーダーシップについて考えるクラスでは、やはり限界を感じた。いくら論理的にリーダーのあるべき姿や傾向を文書や講義から学んでも、オンラインでできることは限られている。実践的スキルを磨く授業だったゆえ、物足りない感情がぬぐいきれない」
オンライン上で生まれる空気感は、オフラインとどのように違うのだろうか。これが解決できると、今後授業だけでなく、ビジネスシーンでも出張を要する会議なども削減できるのではないだろうか。
空気感による欠点は、コミュニケーションにある。この点について、スペインの大学生は次のように指摘した。「授業で一番大切なインプットとアウトプットがしにくい。発言のタイミングが見計らいにくく、待っているうちに思っていたことを発信するタイミングを失ってしまう。接続が悪く、普段伝わることが伝えられない時はやるせない気持ちになる。また、オンライン上では相手の反応から得られる感触が掴みにくい。大体の相手の表情は電波が邪魔せず、画面さえクリアであればオンラインでも読み取れる。でもコミュニケーションは、表情だけでなく相手や空間が放つ空気感も大きく関連している。オンラインではそれが難しいため、いくら論理的なディスカッションができたとしても、その先がないからもどかしい」
オンライン授業のクオリティを落とす原因の根幹にはコミュニケーション不足があった。五感を使った生のコミュニケーションで得られる「感触」がオンラインでは感じられないように思える。実際にビジネスシーンでも、会議や交渉の際は相手の眼差しや間で相手の本心や感触を読みながら進める。画面越しではこれらの部分が再現されづらい。
教育ではアウトプットが重要視されているが、これは「個」を造り多様性を受け入れる大切な過程だからだと実感した。学びを自分の中に取り入れ、それぞれが持つ価値観に照らし合わせて消化する。次にそこから生まれた考えを自分の言葉でシェアする、この一通りのプロセスがいかに学びにおいて貴重であるか、不足している現状だからこそ痛感した。それぞれの価値観がぶつかりあったり、うまく融合してシナジーを生み出したりする熱い瞬間が、コロナショック以来体感できていないもどかしさがある。
オンラインにした方が効率的な2つの場合
 コロナショックは、我々の生活の大部分をオンラインで済ませられることを証明した。オンライン会議やオンライン授業、オンラインイベント、オンライン面接、そしてオンライン飲み。しかし問題は、オンラインで済ませる方が効率的であるものと、そうでないものがあるということで、この区別が難しい。
先ほど述べたオンライン上でのグループワークについては、成立はすれど対面より時間がかかり非効率だ。オンラインの利点は移動の時間を大幅にカットできることと、コスト削減だ。この2つを実現した方が利益が大きい場合に適用されるなど、今後の教育でも、ビジネスシーンでもこの2点を考慮して応用されるべきではないだろうか。
イベントや重要な場面での会食など、情報の共有を超えて双方のコミュニケーションが重要視される場合は、極力対面で行われるべきだと考える。授業も、知識を蓄えたり議論したりする場でありつつ、同時にビジネスシーンや私生活で応用できるコミュニケーション能力を養う場でもある。趣旨によってはオフラインでないと実現できないものも多いはずだ。
アフターコロナはより効率的かつ本質的に
 世界中の若者がオンライン飲みの楽しさを発見し、一時流行したが、数カ月もしないうちにその勢いは消えたように感じる。それはオンラインで補える部分とそうでない部分を身をもって実感したからではないだろうか。コロナショックは世界中の人々の生活を厳しく制限したが、人々に多くの発見をもたらした。最小限でいいものと、そうでないものを教えてくれた。
アフターコロナ時代では、時と場合に応じて、オンラインを上手に導入する判断力が求められるのではないだろうか。その際は物事の本質を正しく理解することが成功の鍵となるだろう。今回あらゆることが否応なく一瞬でオンラインに切り変わり、またさらに「便利な世の中」に近づくヒントを見つけた気がする。
オフラインとオンライン、それぞれの利点を理解し、本来の価値観や利点を保ちながら発展していくことが現代らしい進化ではないだろうか。世の中の「便利」を効率的に採り入れる一方で、アフターコロナ時代でも変わらず温かみのある人間関係を築き、本物の「学び」を追求していきたい。 



極西大陸，品証，コロナ後の「安全な国ランキング」首位にスイス、5位日本　7位中国　１０位韓国

2020-06-08 20:19:43 | 連絡
＜「国家安全法」を導入 後の香港投資会社Deep Knowledge Ventures傘下の、企業と非営利団体のコンソーシアムであるDeep Knowledge Group報告を注視か＞
「人口に対する感染者数や死亡者数が比較的少ない点」
＜Deep Knowledge Groupさんにはうそをつかない正直者のお手伝いさん5W3H8人居るんだよ
その者達の名前は1.「なに？ (What) 」さん、2.「なぜ？ (Why) 」さん、3.「いつ？ (When) 」さん、4.「どこ？ (Where) 」さん、5.「どんなふうに？ (How) 」さん、それから「だれ？ (Who) 」さんと言うんだよ。更に、6.誰に（Whom）7.どのくらいの数で（How many）8.いくらで（How much）
「Deep Knowledge Groupさんは現場現物現実の取材予算要員体制を強化加速して“正直者のお手伝いさん5W１H”６人探し連れてきください」
https://ja.wikipedia.org/wiki/5W1H
：：：：：
編集＝上田裕資
John Koetsier
As Mobile Economist at TUNE, I forecast and analyze trends affecting the mobile ecosystem. Full Bio » 
As Mobile Economist at TUNE, I forecast and analyze trends affecting the mobile ecosystem. I've been a journalist, analyst, and corporate executive, and have chronicled the rise of the mobile economy. Before joining TUNE, I built the VB Insight research team at VentureBeat and managed teams creating software for partners like Intel and Disney. In addition, I've led technical teams, built social sites and mobile apps, and consulted on mobile, social, and IoT. In 2014, I was named to Folio's top 100 of the media industry's "most innovative entrepreneurs and market shaker-uppers.” I live in Vancouver, Canada with my family, where I coach baseball and hockey, though not at the same time.
世界各国の新型コロナウイルスの感染拡大への対処を評価した250ページに及ぶレポートで、最も安全な国にスイスが選ばれ、最も危険とされたのは南スーダンだった。米国はルーマニアに次いで58位に入り、ロシアは60位のフランスに続いて61位だった。
：：：：：
今回の調査を主導したのは香港の投資会社Deep Knowledge Ventures傘下の、企業と非営利団体のコンソーシアムであるDeep Knowledge Groupだ。

「COVID-19 safety」と題したレポートの作成にあたり、同グループは130の定量的及び定性的なパラメーターと、1万1400のデータポイント（検査や感染追跡の効率性、政府の対応や医療システムの充実度などを評価したもの）をベースに分析を行った。
ここで興味深いのは、各国の安全ランキングが数カ月の間で大幅に変化した点だ。パンデミックの初期段階で高い評価を得たのは、迅速な危機対応を行った国々だったが、現在は優れた経済回復力を示す国々がランキング上位に選ばれている。
「最新のランキングにおいては、スイスとドイツが1位と2位に選ばれた。この2ヶ国は科学的エビデンスに基づいた慎重なロックダウンの解除により、国民の健康や安全を危険にさらすことなく経済再開を進めている点で、高い評価を得ることになった」とレポートでは述べられた。

Deep Knowledge Groupが公開した、ランキングの上位10ヶ国は次の通り。

1． スイス
2． ドイツ
3． イスラエル
4． シンガポール
5． 日本
6． オーストリア
7． 中国
8． オーストラリア
9． ニュージーランド
10. 韓国

ここで注意したいのは、このランキングが特定の組織の査定をベースとしたものであり、そこで指摘されたリスクが国や地域によって大きく異なることだ。
Deep Knowledge Groupによると現在、世界で最も高リスクな地域は、アフリカ大陸のサハラ砂漠以南の地域と、南アメリカだという。さらに、中東やアジア太平洋地域の一部の国々も高リスク群に区分されている。
Deep Knowledge Groupは今回のレポートで、日本の長所として、人口に対する感染者数や死亡者数が比較的少ない点をあげた。また、短所としては、検査数が各国平均を大幅に下回っていることや、巨大な高齢者人口を抱える日本で感染の再拡大が起きた場合のリスクが指摘された。


  
  
 
      
  •  

弧状列島，品証，世界のインターネット普及率＆回線速度ランキング上位入りの肝心要はIEEE802世界標準スーパーブロードバンド

2020-06-08 18:20:47 | 連絡
＜IEEE802世界標準スーパーブロードバンド（注１）導入加速により、5G普及を待たず、世界のインターネット普及率＆回線速度ランキング首位の躍進できるか＞
（注１）
☆弧状列島，共助，IoT、スーパーブロードバンドモニタリング即時同報多地点伝達テレワーク


●利用者が爆増｢Zoom｣を使うと何が危ないのか。セキュリティを重視するのであれば、「Zoomの使用はやめて、グーグルのハングアウト（Hangout）や、シスコのウェベックス（Webex）などを使うべき。Zoomはこれでビジネスを失うかもしれない。セキュリティ対策をおろそかにするからだ」と手厳しい。
https://toyokeizai.net/articles/-/342571?page=2

【2019年版】世界のインターネット普及率＆回線速度ランキング
1. 世界のインターネット普及率ランキング
世界におけるインターネットの人口普及率のトップは複数国あり、アラブ首長国連邦とアイスランドを含む6ヵ国（アンドラ共和国・アルバ・アイスランド・カタール・アラブ首長国連邦）とも99%となっています。 ちなみにアメリカおよび韓国は95%。
気になる日本のインターネットの人口普及率は94%。
2. 世界のインターネット回線速度ランキング
世界の固定インターネット回線速度ランキング / 1位はシンガポール / 日本の回線速度は91.9Mbps
1位はシンガポールの190.94Mbpsで経年変動率は+18%。2位は香港の161Mbpsで経年変動率は+14%。3位のアイスランドは156.16Mbpsで経年変動率は+7.2%となりました。
さらに4位はルーマニアの124.54Mbで経年変動率は+26%。5位は韓国の119.61Mbpsで経年変動率は−9.7%。6位はアメリカの109.48Mbpsで経年変動率は+42%。7位はカナダの108.75Mbpsで経年変動率は+56%。8位はハンガリーの108.42Mbpsで経年変動率は+20%。9位はスウェーデンの106.39Mbpsで経年変動率は+22%。10位はスイスの104.17Mbpsで経年変動率は+32%。
 ちなみに日本は91.9Mbpsとなっています。 
世界のモバイルインターネット回線速度ランキング / 1位はアイスランド / 日本の回線速度は30.9Mbps
1位はアイスランドの72.77Mbpsで経年変動率は+45%。2位はノルウェーの65.88Mbpsで経年変動率は+7.6%。3位のカナダは63.06Mbpsで経年変動率は+38%という結果となりました。
続く4位はシンガポールの60.9.5Mbsで経年変動率は+13%。5位はカタールの59.57Mbpsで経年変動率は+36%。6位はオーストラリアの56.50Mbpsで経年変動率は+16%。7位はオランダの55.10Mbpsで経年変動率は+1.7%。8位はマルタの52.37Mbpsで経年変動率は−3.7%。9位は韓国の50.98Mbpsで経年変動率は+19%。10位はベルギーの50.21Mbpsで経年変動率は+13%。
 ちなみに日本は30.9Mbpsとなっています。 


弧状列島，品証，パソコンを使えない日本人。IT活用率の低さとも密接な「最低水準」

2020-06-08 18:01:59 | 連絡
＜テレワーク＝時差通勤・帰宅、時差出社・退社、多地点TV会議＝導入は世界最低水準か＞
＜トリアージ=緑：健常者通常生活、黄色：軽傷者隔離避難所、赤色：重病救急搬送＝体制作らず、②治療薬及び③予防ワクチン所有せず三無「保健・医療・介護・福祉制度」環境下の2020年武漢離陸肺炎ウイルス及び後続変異ウイルス＝家畜人間生物攻撃兵器＝空爆被災防禦「密閉・密集・密接」８割減の「全開・散在・遠隔」システムは日本社会が直面する「少子高齢多死人口減社会」・「過疎・過密社会」問題解消の新興社会モデルであり、予算要員制度構築加速必須＞


：：：：：
政府の経済対策に、教育現場における1人あたり1台のパソコン整備が盛り込まれた。　
　日本は教育現場におけるパソコン普及率が先進国の中では突出して低いという特徴があるが、これは学校に限った話ではなく、実は社会全体でも同じである。
　パソコンに代表されるようなITツールはまず触ってみることが重要であり、ITスキルが高い人ほど、配ることを最優先した方がよいと考える傾向が強いが、正反対の意見もある。
　教員がしっかりIT教育をできる体制ができないうちにパソコンを配ってしまうことには弊害も多いという。教育現場におけるパソコンの配布についてどう考えればよいのだろうか。
 教育現場におけるパソコン活用は世界最低ランク
　安倍首相は2019年11月13日に行われた経済財政諮問会議において、「パソコンが1人当たり1台となることが当然だということを、国家意思として明確に示すことが重要」と発言。1人あたり1台のパソコン整備に取り組む姿勢を明らかにした。
　その後、政府が打ち出した経済対策にもパソコン整備が盛り込まれ、具体的な施策として動き出した。
　政府はこれまで2022年度をメドに、児童生徒3人に対して1台のパソコン整備を目指してきたが、進捗は遅く、今のところ平均で5〜6人に1台しかパソコンがない。
　日本における子どものパソコン保有率は先進諸外国と比較すると著しく低く、2013年の調査では約3割程度にとどまっているほか、16歳〜24歳の若者が職場や家庭でパソコンを利用する頻度も、OECD加盟国の中で最低水準となっている。
　また、Webサイトを使った児童生徒への連絡や教材のダウンロードを実施している割合も、日本は最低水準という結果が得られている。
　パソコンはなくてもスマホがあるので問題ないという意見もあるが、それはあてはまらない。日本の子どもはパソコンだけでなく、スマホの保有率も低く、IT全般に対して前向きではないのだ。
　一方、諸外国では、スマホとパソコンの両方を保有し、他人とのコミュニケーションはスマホ、知的活動はパソコンと使い分けるのが当たり前となっている。
　子どものIT普及率が低いのは、日本社会全体においてITが普及してないからである。
　社会全体のパソコン保有率を調べた統計データというものは存在していないのだが、パソコンの出荷台数や買い替え頻度などからパソコン保有率を計算すると、日本は米国の約半分しかない。
　先進各国ではどんな小さな会社でも一通りのIT化が行われており、ドキュメントをクラウドでやり取りするのは当たり前だが、日本の場合、パソコンを使っていない零細企業はいくらでもある。
　今年10月の消費増税で軽減税率が導入されたが、この制度については消費税発足当初から導入が検討されていた。だが日本の場合、IT化されていない企業が多く、商品によって税率が異なると事務負担が大きくなるため、導入が見送られてきたという経緯がある。
　学校におけるパソコン活用率の低さは、社会全体のIT活用率の低さを反映したものといってよいだろう。
パソコンを配るだけではダメ？
　近年、国民のITスキルが低いことが、日本の競争力低下の要因のひとつになっているとの認識が広がっており、学校におけるIT教育の重要性も議論されるようになってきた。今回の施策もこうした状況を反映したものといってよい。
　パソコンを配布する予算は大した金額ではないため、その気になれば、すぐにでも実施できる政策だが、現実は簡単ではない。児童・生徒にITを教育できる人材整備を整えないうちにパソコンを配ることに慎重な意見が出ているからである。
　安倍首相の発言を受けて西村経済再生担当大臣は、経済対策に必要な措置を盛り込むとの考えを示したものの、「配るだけでは活用が進まない」として、外部人材を含めた教員の確保も検討すると述べている。
　確かにただパソコンを配るだけでは不十分というのはその通りだが、時間は待ってくれないというのもまた事実である。
　教育現場は、IT化が進んでいない日本社会の中でも、さらにIT化が遅れている分野であり、IT教育を行う人材を確保し、その体制を構築するにはかなりの時間がかかる。教育体制を確立するまでパソコンの配布を待っていては、その間、児童・生徒はパソコンに触れることができない。
　日本は詰め込み型の暗記教育に慣れてしまっているせいか、物事は権威のある人から教わるべきものという感覚が根強い。だがITというのは、自身が触れることで、使い方についても自分自身で考えていくという性質があり、詰め込み型の教育にはあまり馴染まない。
　ITを活用した教育に早くから取り組んできた慶応大学SFC（湘南藤沢キャンパス）の研究室では、市販品を使うことができる場合であっても、とにかく自身の手でサーバーを立ち上げて管理することが推奨されている。あくまで一般論だが、ITスキルが高い人ほど、触って覚えた方がよいと考える傾向が顕著だ。
形而上学的な思考は、形而下の作業で養われる
　この話は、近年話題のプログラミング教育についても同じことがいえる。
　2020年度から小学校でプログラミング教育が必修化されることになっており、新しい教科書にはプログラミングの項目が盛り込まれた。もっともプログラミングが必修化されるといっても、プログラミングという科目が加わるのではなく、算数や理科の中でプログラミングが取り上げられる形になる。
　つまりプログラミング教育の目標は、職業訓練的な意味で単にプログラムが書けるようになることではなく、論理性や抽象化など、ITに関する基本的な素養を身につけることにある。したがって、ただプログラムができればよいという話ではない。
　しかしながら、プログラミングやパソコンの操作という形而下の作業に自発的に取り組むことで、それが結果的に形而上学的な思考のトレーニングになるという面が大きいことも否定できない。
　実際にプログラムができる人なら、この感覚は直感的に理解できると思うが、まさに習うより慣れろという言葉がこれほどあてはまる分野もないというのが現実なのである。
　少なくともパソコンさえ与えておけば、プログラミングに興味を持つ子どもは、教師が何も言わなくても勝手に取り組んでいくはずであり、それだけでも大きな効果が得られるだろう。
　そこまでの興味はない児童・生徒であっても、日常的にパソコンに接していれば、ある程度までなら、ITに関する基本的な素養が身につくのは間違いない。
　この施策は教員の準備を待たずに配布を優先させたほうが、大きな成果が得られる可能性が高い。また、1人1台といっても、面倒な手続きをしないとパソコンに触れない、一定時間以外は操作できないといった制約は設けないほうがよい。
　繰り返しになるが、日常的にパソコンに触れて、作業を繰り返す中で、抽象的、論理的な思考回路も同時に養成されていく。
制約を設けないことが、この施策を成功させるカギであると筆者は考える。