霊的な人
神との関係を第一にした考え方
「物質の人は神の霊の事柄を受け入れません。それはその人には愚かなことだからです。また彼はそれを知ることができません。それは霊的に調べるべき事柄だからです。
一方，霊的な人は実にすべての事柄を調べますが，その人自身はいかなる人によっても調べられません」。
（コリント第一 2：14,15）
肉の業を行なうのではなく，「霊の実」を示すよう努力します。
「霊の結ぶ実は愛であり，喜び，平和，寛容，親切，善意，誠実，柔和，節制です。これらを禁じる掟はありません」。
（ガラテヤ5：22,23）
「肉の業は明らかです。それは，淫行，汚れ，みだらな行ない，偶像礼拝，心霊術の行ない，敵意，闘争，ねたみ，激発的な怒り，
口論，分裂，分派，そねみ，酔酒，浮かれ騒ぎ，およびこれに類する事柄です」。
（ガラテヤ5：20,21）
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コロナパンデミックの原因は「動物の軽視」 霊長類学者グドール氏
一部引用
【4月12日 AFP】世界的に有名な英出身の霊長類学者、ジェーン・グドール（Jane Goodall）博士（86）は、
新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）は、人類が自然を無視し、動物を軽視したことに原因があると指摘している。
アフリカで先駆的な研究に取り組み、チンパンジーの本質を明らかにしたことで知られるグドール氏は、
ナショナルジオグラフィック（National Geographic）の新ドキュメンタリー番組「ジェーンのきぼう（Jane Goodall: The Hope）」公開に先駆けて行われた電話会見で、
今後の災難を防ぐために過去の失敗から学ぶよう世界に訴え、誰もが変化を起こすことができると語った。
■今のパンデミックについてどう考えますか？
グドール氏：われわれが自然を無視し、地球を共有すべき動物たちを軽視した結果、パンデミックが発生した。これは何年も前から予想されてきたことだ。
例えば、われわれが森を破壊すると、森にいるさまざまな種の動物が近接して生きていかざるを得なくなり、その結果、病気が動物から動物へと伝染する。
そして、病気をうつされた動物が人間と密接に接触するようになり、人間に伝染する可能性が高まる。
動物たちは、食用として狩られ、アフリカの市場やアジア地域、特に中国にある野生動物の食肉市場で売られる。また、世界中にある集約農場には数十億匹の動物たちが容赦なく詰め込まれている。
こうした環境で、ウイルスが種の壁を越えて動物から人間に伝染する機会が生まれるのだ。
■私たちは何に希望を持てば良いですか？
私たちは自然界の一部であり、自然界に依存しており、それを破壊することは子どもたちから未来を奪うことに他ならないということに気付かねばならない。
世界中で行なわれている前例のないロックダウン（都市封鎖）という対応によって、より多くの人が目を覚まし、ひいては、どうすれば自分たちの生き方を変えられるのかということを考えるようになればと思う。
日々の小さな選択をする時にその選択がもたらす結果を考えるようにすれば、誰でも、毎日、影響を与えることができる。
何を食べるか、その食べ物はどこから来たのか、その食べ物は動物を虐待して得られたものか、集約農業によって作られたものか（大抵の場合そうだが）、
子どもの奴隷労働で作られたから安いのか、生産過程において環境に悪影響を及ぼしたか、どこから何マイル移動してきたのか、車ではなく徒歩で移動できないか。
RAISE VIBRATION - 528Hz Positive Energy - Be Positive Minded, Calm & Balanced Meditation Music
マスゴミは、コロナ、コロナと不安を煽るような記事を書かないで、もっと公平な記事を書いてほしい❣❣
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ドゥテルテ大統領と議員200名給与1ヶ月全額寄付、コロナ対策1億円に 日本の国会議員年収2183万円
一部引用
2020年4月5日、米国のCNNは、ドゥテルテ大統領が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策に1ヶ月分の給与を寄付すると報じた。閣僚らも、年内の月給の75%を寄付するという。
秘書官補や補佐官も給与の10%を寄付
CNNによれば、大統領は給与1ヶ月分を全額、閣僚らは2020年4月から12月までの月給の75%を寄付する。
下院の議員200人は、政府の新型コロナ対策のための5000万ペソ（およそ1億737万円）の初期費用を集めるために、2020年5月分の給与を全額寄付することに合意した。
また、秘書官補や、大統領法律顧問室と大統領報道官室の補佐官らも、4月の給与の10%を寄付し、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策の最前線にいるグループに、
経済的支援を続けていく、としている。
日本最大のビジネスデータベースサービス「G-Search（ジーサーチ）」で検索したところ、フィリピンでの本件4月5日発表以降、4月11日現在までの間、日本の主要メディア150紙誌では報じられていないようだ。
