地上を旅する教会

私たちのすることは大海のたった一滴の水にすぎないかもしれません。
でもその一滴の水があつまって大海となるのです。

洞察【自業自得 中国ツアーの予約者数が4分の1に減少  尖閣に大気汚染 】

2013-08-29 09:24:03 | 今日の御言葉



旅をした人は、
多くのことを知っており、

経験豊かな人は、
洞察に富んだ事柄を語る。


シラ書〔集会の書〕 / 34章 9節
旧約聖書続編 新共同訳



言葉には不思議な力があります。
愛と思いやりをもって語れば
人を励まし勇気づけることができます。
妬みや嫉妬の思いで語れば
その言葉は
人を傷つける凶器にもなります。
私の語る言葉が神様を喜ばせ
多くの人々を力づけるものであるか
いつも反省しなければなりません。




★中国ツアーの予約者数が4分の1に減少 
尖閣に大気汚染…自業自得か?


◆産経新聞 2013年08月28日


 JTBなど旅行主要4社が扱う中国行きパッケージツアーの2013年度上半期(4~9月)予約者数が、日中関係の悪化や中国の大気汚染などが響き、前年同期に比べ75・2%減の計6302人と4分の1の水準に落ち込んだことが27日、明らかになった。

 JTBと日本旅行、ジャルパック、近畿日本ツーリスト個人旅行の計4社について、7月下旬時点の予約者数(実施済みを含む)を前年の同時点の集計と比較した。



 ある社の幹部は「中国で昨年激化した反日デモを受けた敬遠ムードも続いており、当面は落ち込みが続くだろう」とみている。

 会社別では、中国ツアーは近畿日本ツーリストが99・0%減、日本旅行も93・3%減と激減。ジャルパックも74・7%、JTBは68・5%、それぞれマイナスだった。

 景気減速が懸念される中国にとって観光客の減少は痛手だが、尖閣も大気汚染もみずからがまいた種だ。




▲激安日本ツアーを企画し、
話題を集める旅行会社「旅行博士」の職員
=9日、ソウル(共同)



★日韓「正常化」を朴政権に要請 
日本人行かず韓国旅行業界は壊滅状態


◆産経新聞 2013年07月08日

【経済裏読み】

 日本人旅行者の減少が続く韓国で、観光業界が悲鳴を上げている。韓流ブームを追い風に、昨年3月には単月の日本人観光客が36万人と過去最高になったのもつかの間。島根県・竹島をめぐる日韓関係の悪化を受けて、昨年9月以降、韓国を訪れる日本人旅行者は前年割れが続いている。朴槿恵政権が反日色を強める中で、韓国業界は日韓関係の正常化を要請するなど、“断末魔”の様相を呈している。

 ■経営難に直面

 「韓国と日本の関係が悪化し、多くの旅行社が整理・解雇をするなど経営難に陥っている」

 今年4月、韓国の旅行会社約1万5千社で組織する韓国旅行業協会は、韓国政府への要望書でこう窮状を訴え、金融支援を求めた。これを受けて、日本の観光庁にあたる文化体育観光部は6月、深刻な経営危機に陥った旅行会社などを救済するため、100億ウォン規模の緊急融資を実施した。

 さらに6月25日には、大韓商工会議所が同部の次官を招いて、日韓観光交流の正常化を求めた。さらに9月には韓国の業界トップらが訪日し、日本の業界団体と意見交換する予定で、集客回復になりふり構わぬ姿勢だ。

 韓国観光公社の調査によると、日本からの観光客数は昨年9月以降、前年割れが続いている。4月は前年同年比32・2%減の約20万人、5月も29・6%減の約22万人とピーク時に比べ10万人以上落ち込んだ。

 影響は旅行会社だけではない。ロッテホテルは、日本人旅行者の減少などから2013年1~3月期決算が営業赤字に陥ったほか、新羅ホテルも大幅な営業減益となった。一部の中・小ホテルでは経営が困難となるケースもあるという。




 ■「韓流」の終焉

 こうした状況は、日本からの海外旅行者がピークとなる夏休みの旅行シーズンを迎えても変わりそうにない。

 旅行大手JTBがまとめた夏休み期間中(7月15日~8月31日)の海外旅行人員予想は、韓国への旅行客が34万3千人と前年同期比で24・8%減となる見通しだ。関西空港発着のパックツアーの予約状況も「前年同期比で予約は2~3割減」(在阪旅行会社)というように、日本人の“韓国離れ”には、いぜん歯止めがかからない状況にある。

 リクルートグループのエイビーロード・リサーチ・センターが今春、行った調査では、「今後、行きたい国」のランキングで韓国は前年から6つ順位を落とし18位と低迷した。2011年の調査では9位だっただけに、その没落ぶりは顕著だ。

 ある旅行会社の幹部は「韓国への旅行者減は、『レジャーを楽しむ』という部分で消費者を刺激する要素が後退したからだ」と分析した。「反日の国に行っても楽しくない」という当たり前の選択を消費者が行った結果だけに、韓流ブームの終焉(しゅうえん)といっても過言ではない。

 大韓航空の智昌薫社長は、「両国の観光業界が共同で対応すべき問題だ」と主張した。しかし、まず対応すべきなのは、かの国の“反日体質”ではあるまいか。


※こんな国じゃ、レジャーを楽しめない。