経口JAK（ヤヌスキナーゼ）阻害薬 コロナ治療薬に活用 トファシチニブ等

　JAKは「JAK-STATシグナル伝達経路」という重要な生命情報の伝達系をつかさどる中心的な物質で、成長ホルモンや数多く（約40種類とするサイトがありました）の「サイトカイン」の活性化に関係する物質です。
ちなみに語尾の「イブ-ib」は「阻害剤」であることを意味するもので、何かの働きを抑えることが分かる仕組みになっています。

　新型コロナ治療の「カクテル療法」は『カシリビマブ』と『イムデビマブ』の２種類の中和抗体を点滴を投与が始まった。

関節リウマチ治療薬は
（1）JAK（ヤヌスキナーゼ）阻害薬では、関節リウマチ治療薬 バリシチニブ（米イーライリリーの「オルミエント」）が米NIAID主導のアダプティブデザイン試験の一部としてレムデシビルとの併用療法に関する国際共同臨床試験を開始。同試験には日本も参加しています。P3試験も行われています。

（2）JAK（ヤヌスキナーゼ）阻害薬ではこのほか、トファシチニブ（米ファイザーの「ゼルヤンツ」）も欧州で医師主導臨床試験が行われているほか、スイス・ノバルティスも骨髄線維症などの適応で承認されているルキソリチニブ（製品名「ジャカビ」）のP3試験を準備していることを明らかにしています。「AS-0871」の開発に成功すればブロックバスターに育つ可能性は十分

（3）ペフィシチニブは、トファシチニブおよびバリシチニブ（承認済）に次ぐ第3のJAK阻害薬が登場…　　関節リウマチ（RA）は慢性の炎症性自己免疫疾患で、T細胞選択的共刺激調節薬のインターロイキン-6（IL-6）阻害薬のトシリズマブ（アクテムラ）が有る。

JAKには4種類のサブタイプ（JAK1、JAK2、JAK3、TYK2）がある。

　カルナバイオサイエンスは今後、免疫チェックポイント阻害剤との併用療法なども見据えた開発を進めていくものと予想される。

新型コロナ治療の新たな選択肢「カクテル療法」の期待

　今年７月、厚労省が新型コロナウイルス感染症の治療薬として特例承認したのが「抗体カクテル療法」だ。50歳以上や糖尿病、慢性腎臓病、慢性肺疾患の持病があるなどの重症化リスクが高い軽症・中等症患者を対象にして、東京や大阪などで導入されている。発症７日以内でないと効果が少ないともいわれるが、重症患者の増加に歯止めはかかるのか？

　抗体のカクテル療法とは『カシリビマブ』と『イムデビマブ』の２種類の中和抗体を組み合わせた点滴を投与するというもので　酸素吸入が必要な状態であったり、ECMO（体外式膜型人工肺）などを使用しなければならないぐらいの重症になるとあまり意味がないと言われている。

一年前の記事 コロナワクチン一気に確保拡大

新型コロナワクチン一気に確保拡大

2020-08-13 | 日記

【各社のワクチンの生産量と政府助成金額】

塩野義製薬　 　　 2021年末までに3000万人分　　 助成金約223億円

アンジェス　　 　 　生産量非公表　　　　 　　　 助成金93.8億円

KMバイオロジクス　 生産量非公表　　　　 　　　 助成金60.88億円

第一三共 　　　　　 生産量非公表　　　　 　　　 助成金非公表

武田薬品工業　 　　年間2億5000万回分　 　 　 　助成金非公表

アストラゼネカ　　 １億2000回分来年　　 　　 　助成金非公表　　　

ファイザー　　 　　１億2000回分来年　　 　　 　助成金非公表

モデルナ 　　　　　１億2000回分来年　　　　　 ３０００円台/回で接種

注意、１億2000回分とは2回接種で6000万人分に成ります。

新型コロナウイルスが紫外線により不活化する

　新型コロナウイルスを含む液体培地に、波長253.7nmの紫外線を500μW/cm2の放射照度で30cm離れた距離から照射したところ、30秒間の照射で新型コロナウイルスの感染性が99.99％減少した。

　理化学研究所の研究結果から、紫外線はウイルスRNA全体を損傷させることが判明し、変異体についても有効であることが示唆された。紫外線は生体に有害であるため、無人環境における効率的なウイルス不活化への応用が期待される。

デジタル改革関連法は デジタル庁とデジタル通貨は❔

　デジタル改革関連5法案（①デジタル庁設置法案、②公的給付の支給の迅速化のための預貯金口座の登録に関する法案、③マイナンバーカードの利用による預貯金口座の管理に関する法案、④デジタル社会形成のための関係法律整備法案、⑤地方公共団体情報システムの標準化に関する法案）

　デジタル社会の理念を定めた「デジタル社会形成基本法案」 ▽行政手続きでの全面的な押印廃止に必要な改正法案 ▽マイナンバーと預貯金口座のひも付けを促進する法案 ▽データの利活用を進めるため、自治体と国、民間で分かれていた個人情報保護ルールを共通化する個人情報保護法改正案など、計63本を束ねた。

　一方で、与党と立憲、国民は付帯決議に「行政機関等が保有する個人情報の目的外での利用又（また）は第三者への提供については、要件である『相当の理由』『特別な理由』の認定を厳格に行うこととし、判断の適否を個人情報保護委員会が監視すること」などと盛り込み、可決した。

そもそも、性急で国には必要な人材不足、民間にも人材がいない。こんな日本で壮大なデジタル改革は出来るだろうか？　COCOAのように民間への再委託が繰り返されるなかで、中国企業がシステム開発の一部を請け負うのも有りか？

（デジタル改革関連法案は2021年5月12日に開かれた参議院本会議で採決され、自民・公明の与党のほか日本維新の会などの賛成多数で可決、成立した）