おはよう！おばさんだよ！
昨日はね、天気がよくなかったので、撒いたビラの枚数は少なめだったけど、クリニックや介護施設を発見して、置いてきました。
ところで、昨日あたりから、香港のニュースをお伝えしているが、私たちもうっかり香港に行っちゃうと中国共産党に逮捕されるおそれがある。
飛行機の乗り換えで立ち寄るのも危ないということだ！
対抗措置が可決されたが、まだトランプがサインしていないからな。
こういったこと、もっと大々的に報じないと、危ないと思うんだけど。
知らないで行っちゃったら大変じゃない。
日本のマスコミ、中国共産党とグルだな？政治家がそうだもんね。
だから、おばさん、この場でみなさんに注意喚起いたします！
それでさ、この動画↑のお兄さんといい、Dr.Yさんといい、みんなのために大切なこと教えてくださる方が、サングラスしなければならない現状に腹が立っている。
売国行為をしているあいつらのしもべが、堂々と顔をさらしてマスコミに登場して、皆を惑わしている。支配的地位を占拠し、社会をダメにしている。
あべこべだ。「世の中すべて逆の法則」。おばさんが発見した法則だ。
正しいと思っていたことが、間違っている。
間違いだと言われていたことが、実は正しい。
やっちゃダメだとおもっていたことが、実は全然やっていいこと。
悪いヤツと言われていた人が、実はいい人だった。
こんなことが山ほどある。
見破るには、おのれの感覚を研ぎ澄ますことだ。
もちろん知ることも大切だがな、知識はときにじゃまになることもある。
その知識が間違っていることが多々あるからだ。
その知識が先入観となって、ウソを感じ取ることができなくなることがある。
だからおばさんは、あまりシャカリキに勉強しようとは思わない。
興味をひかれたことだけ、取り入れる。
そして違和感を感じたことは、調べてみる。
すると、たいていビンゴだったりする。
このセンサーが生命線だと思っている。
マスコミがあてにならないし、似非右翼が意図を持って皆を惑わしている今、ますますそうなってきたと感じる。
初めてきてくださった方、まずは、コロナ第２波に備えて、荊芥連翹湯（けいがいれんぎょうとう）について情報収集をしてくださいませ。
その他の記事は「荊芥連翹湯（けいがいれんぎょうとう）」カテゴリーにまとめてあります。古い順をクリックして初期の記事からみるとわかりやすいかな。
また、「Dr.Yさん情報」カテゴリーもご参照ください。
Ｄr.YさんのYouTubeチャンネルです。コミュニティのところに論文の画像をアップしてくださってます 。荊芥連翹湯（けいがいれんぎょうとう）について動画をたくさん配信してくださっています。
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それから注意喚起情報がございます 。
ぜひお知り合いにも教えてあげてください。
このビラを「うちにこんなのきてたよ」って渡してあげてください。
このビラを「うちにこんなのきてたよ」って渡してあげてください。
メールにこのブログかＤr.Yさんの動画URL貼り付けて、送ってください。
遠くに住む親戚、知人にはお手紙作戦もいいよ！
遠くに住む親戚、知人にはお手紙作戦もいいよ！
ポストのない病院にお届けするときには、職員用駐輪場に止めてある自転車とバイクにかごに入れさせてもらってますｗ
勝手にどうもすいません。ゆるしてね♡
病院によっては「ご意見箱」が院内にあるところもある。
その場合は、ここぞとばかりにごっそりいれさせてもらってます！
勝手にどうもすいません。ゆるしてね♡
病院によっては「ご意見箱」が院内にあるところもある。
その場合は、ここぞとばかりにごっそりいれさせてもらってます！
ではまた、なにか発見したら報告します！
お休みの人は、ゆっくりしてねー♪
あいつらに関しましては、「あいつら（裏側から見る社会のシステム）」カテゴリー、古い順をクリックのうえ、初期の記事よりご覧ください。
ちなみに、https://www.chunichi.co.jp/article/83375?rct=worldという記事は、紙面でも小さい扱いでした。
「外国は口頭で批判するだけで、中国に実質的な打撃を与え得るのは米国だけ」と高を括っているようですけど……
米国には「ドル決済禁止」という切り札があります(バンコ・デルタ・アジアを廃業に追い込んだ切り札)。https://media.monex.co.jp/articles/-/7960
「ドル決済禁止」となれば、香港ドルの新規発行は、できなくなります(米ドルを当局に積んで香港ドル発行枠を得る、という仕組みなので)。https://www.nikkei.com/article/DGXMZO61098120S0A700C2EN2000/
小さい記事にも、丁寧に注意を払うことが求められる局面です。
でも、意味がわかりました。結局、経済的に対抗措置をするということができるのは、仕組み上、アメリカだけなのですね。「香港自治法」も中国当局者の資産凍結ですしね。
他の国は、せいぜい中国から経済的に自立？離れる、ということくらいしかできないのかもしれませんね。
すでに中国は現在、水害とバッタとコロナで食料危機が来そうだという情報もありますし、もう経済活動どころじゃない感じになってきているように見えます。
今日も大変有益な情報ありがとうごいました。