今夜は ハートブレイク・・・

とってもハートブレイク・・・・

だから明日も休みだし、消費増税対策に買っておいた

4リットルビックを強く作り忘れるんだ・・

いいんだ

俺は一人ぼっち

親も もういないし

兄弟とは本音の部分で上手くいっていないし

親友からは舐められ

◇

しかし、身元保証人がいない以上

そいつでも頭を上げお願いしなければ雇用は成り立たない

やりようのない辛い日々

・・・・

今日はとってもハートブレイクなんだぁ

だから焼酎を煽ってうさを晴らすのさ

この世は自由、誰に制約されるべきものでもない

嫌なことは嫌とハッキリ言えなくてはならない

・・・

そうだ明日は久しぶりにアルコール反応を気にせずに古平へ行こう

年の近い社長は日本一周アドベンチャードライビングの時、2回心配して

電話をかけてくれた

1回目は姫路で、川を渡るには高速利用しかなく途方に暮れている時に

「いま どこにいるのよ~」と

2回目は福岡県か大分県辺りの道の駅に向かい変なハーモニカに違和感を感じ

困っていた時だった

◇

そんな彼に会いに

ハートブレイクな気持ちをぶっつけて見たくて

営業じゃないが、油を売りに行こう

・・・

人は「わかってもらいたい」のさ

ここに自分がいると

困惑していると

うなだれていると

悲しみに打ちひしがれていることを

「わかって欲しい」んだ

・・・・

こんな相談相手は昔のお得意だけになってしまった・・

そうだ、今日は鶏肉と野菜を合わせ「おいちゃんレシピ」を暖ったかく作り

陰な雰囲気を一変しよう

◇

ハートブレイクよ

さらばじゃ

おいちゃん事務 ②非課税所得

問い：次の分は正しいですか?

文→ 所得税は4月1日から翌年3月31日までの所得に対して課税される。

《  所得税の学び  》

納税義務者：

課税されるのは ①居住者(非永住者とそれ以外の居住者)

・・・・・・・②非居住者

・「住所」とは客観的な事実によって判断されてるもので、必ずしも住民票の有無とは関係ない。

・居住者と非居住者の区別に国籍は関係ない。

○社会政策的な理由や担税力の配慮から非課税になる所得が多くある。

【   非課税所得の場合  】

遺族の受け取る年金

死亡退職金

損害賠償などで一定額の保険金

生活動産の譲渡による所得

債券の譲渡による所得

相続財産を物納した時の譲渡による所得の部分

株式投資信託の収益分配金のうち元本払戻金

元本550万円以下の財形年金貯蓄や財形住宅貯蓄の利子

通勤手当のうち月額10万円までの金額

職務上必要な制服などの現物給与、その他

【  その他の法律の規定による非課税で主なもの  】

当選金付証票

国民年金、厚生年金保険法による障害や遺族給付

健康保険等の保険給付

雇用保険法により支給を受ける失業等の給付

労災保険の保険給付

生活保護法により支給を受ける金品

身体障害福祉法により支給を受ける金品

◇

答え：  ×  

訳：暦年単位で課税されて原則、1月1日から12月31日の1年間の所得に対して課税されます。

「退職勧奨」と「解雇」の違い

・・・

もしあなたが、試用期間中に「もう来なくて良い」と解雇された場合

それは違法のケースが多いでしょう。

◇

名称は「試用期間」ですが、通常の雇用期間と何ら変わりありません。

まず、週20時間を満たし雇用保険を含む社会保険に加入させる義務が会社側にあります。

◇

違いは：試用期間にミスったからと、遅刻したからなどの些細な原因で

辞めなくてはならないことはありません。

社会通念上、誰が聞いてもそれは解雇されても仕方ないと言い切れる原因・事情が必要なのです。

例えば会社の車で事故を起こした、何度も反則切符を切られた、無断欠勤を繰り返した

上司に怒鳴り暴言を吐いたなど、そこまでの事をしたのならば解雇妥当となります。

しかし

「解雇勧奨」

と云うのは「宜しかったら辞めてくれないか」程度のことです。

ですからその様に促されても正当に拒否できます。

問題は経営者と上司の個人的なプライドが許さない等、裏に潜む本当の原因があり

この採用者が思惑通りにならない、キツイ方に回せなく利用できない、理屈・クレームが多い場合に解雇は

出来ないが、こんな奴いない方が有利だ、今後トラブルメーカー になりそうな場合に

「解雇勧奨」となるのです。

◇

14日以内でしたら試用期間・派遣の場合。

物と同じ様な扱いを受け、不要な物は廃棄処分するかの如く明日から来なくて良い、

今のセクションから外すなどの事が可能です。

ですが14日を過ぎますと

試用期間であっても1ヶ月前に「解雇」を通告しなくてはなりません。

(辞める場合は2週間以内に上司への通告か「退職届」を出す必要があります)

・・・

それを無視して通告された場合は「労働基準監督署」に相談するべきです。

認められ通告が入れば、「助成金の廃止」や「ハローワーク利用停止」や

今後雇用する場合に労基に特に目をつけられブラックリスト入りし監視がきつくなります。

◇

先回りし会社側は期間短縮や突然解雇は違法なので「自己都合退職」とさせるため

サイン・捺印をその従業員へ求めて来ます。

採用者は「会社都合退職」の方が雇用保険的に見ても有利なので、納得できないのでしたら拒否出来ます。

今後の履歴書に傷が付く不安は数週間や試用期間の短期の雇用は載せなくてもそこを

突かれましたら「本採用に至っていないので記入しておりません。」で通るでしょう。

又、その様にイヤイヤ促された事実を録音しておきクレームで出す事で世の中に氾濫する

ブラック企業を泣き寝入りせずに駆逐するべきでしょう。