【中国産食品】
1999年5月に「週刊金曜日」が出した『買ってはいけない』というブックレットがベストセラーとなった。続いて2002年11月には『買ってはいけない2』が出版され、これもよく売れた。この2冊から食品関係のうち、毒性、中国製で問題となるものをまず取りあげる。
1)「たまりらっきょう」(岩下食品)=ラッキョウが中国産、99年当時は、タール系の人工色素をラッキョウの着色に使用していた。タール系色素は発がん性がある。
2)「特級福神漬」(東海漬物製造)=着色料として1)と同様に、タール系色素の赤102号、赤106号、黄4号が使用されている。(これは表示されている。)
3)「焼海苔」(山本海苔店)=養殖の際、海苔の付着した網を海水から出して「酸処理」という作業を行う。海苔の病害を防ぎ生育を早くするためだが、この酸処理剤にクエン酸、リンゴ酸などの「有機酸」の代わりに、値段が安くて殺菌力の強い「無機酸」(塩酸、硫酸、リン酸など)を行う養殖業者がいる。酸処理は酸処理剤を入れた方舟に、引き上げた海苔網を浸す方法で行われ、この酸処理剤は使用後陸地に持ち帰り、中和剤で中和後、下水処理することが法で定められているが、そのまま海洋投棄する業者もいる。
「焼海苔」には、「酸処理」の有無、「酸処理あり」の場合、有機酸か無機酸かの区別が表示されていない。
4)「シャウエッセン特選あらびき」(日本ハム)=豚肉ソーセージだが、発色剤に発がん作用がある亜硝酸塩が使用されている。
5)「プリマウインナー」(プリマハム)=豚肉、マトン、鶏肉を混ぜて作る。唯一の赤色ウインナー・ソーセージ。発色剤に亜硝酸塩が、着色剤に赤色のタール系色素が使われている。発色剤に亜硝酸塩が使用されている。
6)「辛子明太子」(やまや)=鮮やかな赤色は、発色剤亜硝酸塩とタール系の赤色色素により着色されているため。いずれも毒性添加物。
7)「中華まん・ピザまん」(山崎製パン)=肉は主に豚肉。発色剤に亜硝酸塩が使用されている。
8)「明太子味さきいか」(無印良品)=着色料に赤色のタール系色素、保存剤に変異原性があるソルビン酸塩を使用している。
9)「手づくり新鮮サンドイッチ」(ファミリーマート)=肉、ハム、玉子を含む品には、発色剤に亜硝酸塩が、保存剤にソルビン酸塩が使われている。
10)「チリペパーソーセージ」(マルハ)=魚肉と豚肉を混ぜたソーセージで、添加物に亜硝酸塩、エリソルビン酸塩、着色剤に赤のタール系色素を使っている。
その他にも、『買ってはいけない1,2』にはハンバーガー、カップヌードル、森永牛乳常温保存可能品、黒豚特選ロースハム、カルピス酸乳アミールSなどが、やり玉に挙げられているが、記事を慎重に読んだ上で、私の判断で明らかに問題となると思われる製品だけを選んだ。ほとんどが「渡辺雄二」という科学ジャーナリストが書いた記事である。他の執筆者は勉強が足りない。
1999~2002年の時点では食肉、魚介類、農産物の中国での生産、加工、輸入はほとんど問題になっていない。それよりも食品添加物、食品保存剤、着色剤、残留農薬の濃度などが問題になっている。「世間は生きている。理屈は死んでいる」、その現状をレポートしたのが「文藝春秋六月号」と「週刊文春」の連載記事であろう。
中国社会の貧富の格差、道徳意識の低下、衛生思想の貧困(トイレで尻を拭かない、使用後に水を流さない、手を洗わない、街路で痰を吐くetc.)はすべて共産党による一党独裁に起因し、それを維持するために「戸籍制度」を導入し、「農村戸籍」と「都市戸籍」にわけ、農民が許可なく他地域に移住するのを禁じたことに始まる。
1958~1961年の4年間は毛沢東の「大躍進」政策が実行された期間で、この時期に都市部では、北京を中心として都市改造が行われ社会インフラが整備され、農村部では食料生産の増産と産業のコメである鉄工の増産が強制された。農民は「人民公社」という名の強制収容所に入れられ、食料と鉄を都市部に拠出させられた。農民に依拠して行われた「中国革命」はこの時、根本的に変質したのである。
この「戸籍制度」は1958年8月19日の毛沢東による指示で、実行に移されたのだが、日本の既刊書はユン・チアン『マオ:誰も知らなかった毛沢東』(講談社)を除き、学者すら指摘していない。ユン・チアンは『ワイルド・スワン』を書き、「文化大革命」の実態を暴露した女性である。
中国における「戸籍制度」の問題を「文藝春秋六月号」で東大の阿古智子準教授がはじめて指摘している。この「社会保障も進学も<戸籍>が決める」という4ページの対談を読むと、まさに今の中国は、フランス革命前夜の「アンシアン・レジーム」だと思う。
「農村戸籍」の人民が中国人の60%以上を占め、この戸籍は親から子へと相続される。農民の年収は日本円で7万円程度。義務教育も公立学校にも、農村戸籍の人民には指定先があり、よりよい学校に変わろうとすると「択校費」という金を払わなければいけない。北京大学のような一流大学には、北京住民が優先枠をもち、農村戸籍からの進学は難しい。
結婚にも差別があり、農村戸籍の若者が都市戸籍の人と結婚するのは事実上不可能である。
社会保障にも格差があり、上海では月収1万8000円以下の世帯が生活保護の対象となり、月に7000円が支給されるが、湖北省沙洋県という農村では年収1万9000円以下が生活保護の対象で、月に3,800円が支給される。
日本の「国民年金」のような年金制度はない。企業年金もあるところとないところがある。医療保険はないに等しい。
社会保障制度を一本化するだけで、中国社会は崩壊する。つまり共産党支配が崩れる。
川島真東大準教授の発言「ポスト共産党政権に<保険>をかけろ」(「文藝春秋六月号」)も読み応えがある。
通常の国家なら、経済発展により生まれた中間層(ブルジョア)が、民主化をなしとげる。中間層の政治意識がたかまり、権利を主張はじめることで民主化が進む。しかし、今の中国では(上記「都市戸籍」をもつ、党や政府と結託した層が経済発展の果実を手にしており、中間層の中核をなしている。したがって、彼らは既得権維持のため民主化に反対し、共産党を維持しようとする。「欧米諸国は、すでにポスト共産党政権を視野に入れて動きはじめている」という指摘は、その通りだと共感した。
国の予算は何に使われているのか、軍事費と治安対策費である。後者は軍事費よりも多いという。つまりいまの中国は「共産党一党支配体制を維持するために、国家がある」という矛盾した存在になっている。
「みんな、やっかいなことには関わりたくない。自分の利益にならないことには手を出さない社会になった。」(阿古智子:同上)
「本当に希望がないと思うのは、他人を信頼できない社会になってしまったことだ。」(中国人識者の発言、阿古智子:同上)
「(中国人の)根底には、自分が儲かれば周りの迷惑など気にしないという考え方がある。」(井村秀文横浜市立大教授:同上)
こういう中国人の心性を規定しているのが、1958年8月施行の戸籍制度導入による身分差別制度である。大部分の中国人は非差別階級であり、生産階級でもある。差別される存在から抜け出るために、金を儲け、役人をたぶらかし、法の網をかいくぐることしか考えない。他人の安全だの、環境の汚染だの、そんなことを考えるゆとりはないのである。これが「中国問題」の根本である。
「週刊文春」の8回連載記事の問題は記者の名前が記されていないこと、「中国猛毒食品」を輸入販売しているメーカーの実名が公表されていない点にある。これについて、上記「週刊金曜日」の渡辺雄二は、「企業広告に頼るマスコミはこういう問題に見て見ぬふり、企業広告を載せない『週刊金曜日』だけが扱える」と述べている。(「暮らしの手帖」も広告を載せない。)
無知ぶりも目立つ。「マラカイトグリーン(Malachite green)」は緑色の染料として用いられ、魚類では「抗菌・抗寄生虫」作用があるのでウナギの養殖に利用される。マウスでのLD50は80mg/Kgである。魚類での半数致死濃度(LC50)は0.0305~0.383mg/L。つまりマウスが死ぬ前にウナギが死んでしまう。(「Merck Index 11th ed.」による)
生きたウナギを輸入するかぎり、何の問題もない。
週刊誌の商売は、不安を煽って読者に買わせるというものだから、会社実名を出して告訴されないかぎり安全で儲かる商売だ。読者はそれに載せられてはならないだろう。
最後に私的なコメント。例の「果実酒用35%甲類焼酎」を買い始めてから、スーパーの食品売り場を気をつけて覗くようになった。焼酎に「梅昆布茶」を入れるとうまいので、味の素の「ほんだし」というコンブのグルタミン酸、カツオブシのイノシン酸を配合した顆粒状製剤を買ってきた。全然うまくない。「買ってはいけない1」によると、「日本農林規格(JAS)」では「かつおの濃縮物が10%以上あれば<削りたて香ほんだし>と表示してよい」のだそうだ。で、実態は「グルタミン酸」が主成分というわけ。「確信犯のサギだ」と「買ってはいけない」が書いている。
後、「花らっきょう」とか「イカの塩辛」をよく買うが、「桃屋花らっきょう」にも産地表示がない。これはたぶん中国産であろう。「桃屋にんにくの溜まり漬け」には「産地中国」と表示がある。それとスーパーのパック商品には「産地中国」と書いてない。
全体として見ると、今の中国は1960~1970年頃の日本と同じ状態にある。いま、中国は消費エネルギーの70%以上を石炭エネルギーに依存している。つまり工場が真っ黒い煙をはき、大気が汚染し、喘息や慢性気管支炎が多発する段階にある。ロンドンも東京もスモッグがひどかった時代だ。
人が生きていく上で、もっとも重要な空気がそんな状態だから、土地や水や海の環境汚染などまったく省みる余地がないのは明らかだろう。そういう土地に進出して、日本人に売りつける食料品をつくろうという、企業がおかしいのである。
私は食料品で「中国製」というのを見つけたら、そのメーカーの全ブランドをボイコットするつもりである。私はそうする。しかし、貴方には貴方の判断があり、それは貴方の自由である。
次回は「人工甘味料」についての本や資料がだいぶ集まったので、各種メーカーの商品を含め、これらについて考察したい。
1999年5月に「週刊金曜日」が出した『買ってはいけない』というブックレットがベストセラーとなった。続いて2002年11月には『買ってはいけない2』が出版され、これもよく売れた。この2冊から食品関係のうち、毒性、中国製で問題となるものをまず取りあげる。
1)「たまりらっきょう」(岩下食品)=ラッキョウが中国産、99年当時は、タール系の人工色素をラッキョウの着色に使用していた。タール系色素は発がん性がある。
2)「特級福神漬」(東海漬物製造)=着色料として1)と同様に、タール系色素の赤102号、赤106号、黄4号が使用されている。(これは表示されている。)
3)「焼海苔」(山本海苔店)=養殖の際、海苔の付着した網を海水から出して「酸処理」という作業を行う。海苔の病害を防ぎ生育を早くするためだが、この酸処理剤にクエン酸、リンゴ酸などの「有機酸」の代わりに、値段が安くて殺菌力の強い「無機酸」(塩酸、硫酸、リン酸など)を行う養殖業者がいる。酸処理は酸処理剤を入れた方舟に、引き上げた海苔網を浸す方法で行われ、この酸処理剤は使用後陸地に持ち帰り、中和剤で中和後、下水処理することが法で定められているが、そのまま海洋投棄する業者もいる。
「焼海苔」には、「酸処理」の有無、「酸処理あり」の場合、有機酸か無機酸かの区別が表示されていない。
4)「シャウエッセン特選あらびき」(日本ハム)=豚肉ソーセージだが、発色剤に発がん作用がある亜硝酸塩が使用されている。
5)「プリマウインナー」(プリマハム)=豚肉、マトン、鶏肉を混ぜて作る。唯一の赤色ウインナー・ソーセージ。発色剤に亜硝酸塩が、着色剤に赤色のタール系色素が使われている。発色剤に亜硝酸塩が使用されている。
6)「辛子明太子」(やまや)=鮮やかな赤色は、発色剤亜硝酸塩とタール系の赤色色素により着色されているため。いずれも毒性添加物。
7)「中華まん・ピザまん」(山崎製パン)=肉は主に豚肉。発色剤に亜硝酸塩が使用されている。
8)「明太子味さきいか」(無印良品)=着色料に赤色のタール系色素、保存剤に変異原性があるソルビン酸塩を使用している。
9)「手づくり新鮮サンドイッチ」(ファミリーマート)=肉、ハム、玉子を含む品には、発色剤に亜硝酸塩が、保存剤にソルビン酸塩が使われている。
10)「チリペパーソーセージ」(マルハ)=魚肉と豚肉を混ぜたソーセージで、添加物に亜硝酸塩、エリソルビン酸塩、着色剤に赤のタール系色素を使っている。
その他にも、『買ってはいけない1,2』にはハンバーガー、カップヌードル、森永牛乳常温保存可能品、黒豚特選ロースハム、カルピス酸乳アミールSなどが、やり玉に挙げられているが、記事を慎重に読んだ上で、私の判断で明らかに問題となると思われる製品だけを選んだ。ほとんどが「渡辺雄二」という科学ジャーナリストが書いた記事である。他の執筆者は勉強が足りない。
1999~2002年の時点では食肉、魚介類、農産物の中国での生産、加工、輸入はほとんど問題になっていない。それよりも食品添加物、食品保存剤、着色剤、残留農薬の濃度などが問題になっている。「世間は生きている。理屈は死んでいる」、その現状をレポートしたのが「文藝春秋六月号」と「週刊文春」の連載記事であろう。
中国社会の貧富の格差、道徳意識の低下、衛生思想の貧困(トイレで尻を拭かない、使用後に水を流さない、手を洗わない、街路で痰を吐くetc.)はすべて共産党による一党独裁に起因し、それを維持するために「戸籍制度」を導入し、「農村戸籍」と「都市戸籍」にわけ、農民が許可なく他地域に移住するのを禁じたことに始まる。
1958~1961年の4年間は毛沢東の「大躍進」政策が実行された期間で、この時期に都市部では、北京を中心として都市改造が行われ社会インフラが整備され、農村部では食料生産の増産と産業のコメである鉄工の増産が強制された。農民は「人民公社」という名の強制収容所に入れられ、食料と鉄を都市部に拠出させられた。農民に依拠して行われた「中国革命」はこの時、根本的に変質したのである。
この「戸籍制度」は1958年8月19日の毛沢東による指示で、実行に移されたのだが、日本の既刊書はユン・チアン『マオ:誰も知らなかった毛沢東』(講談社)を除き、学者すら指摘していない。ユン・チアンは『ワイルド・スワン』を書き、「文化大革命」の実態を暴露した女性である。
中国における「戸籍制度」の問題を「文藝春秋六月号」で東大の阿古智子準教授がはじめて指摘している。この「社会保障も進学も<戸籍>が決める」という4ページの対談を読むと、まさに今の中国は、フランス革命前夜の「アンシアン・レジーム」だと思う。
「農村戸籍」の人民が中国人の60%以上を占め、この戸籍は親から子へと相続される。農民の年収は日本円で7万円程度。義務教育も公立学校にも、農村戸籍の人民には指定先があり、よりよい学校に変わろうとすると「択校費」という金を払わなければいけない。北京大学のような一流大学には、北京住民が優先枠をもち、農村戸籍からの進学は難しい。
結婚にも差別があり、農村戸籍の若者が都市戸籍の人と結婚するのは事実上不可能である。
社会保障にも格差があり、上海では月収1万8000円以下の世帯が生活保護の対象となり、月に7000円が支給されるが、湖北省沙洋県という農村では年収1万9000円以下が生活保護の対象で、月に3,800円が支給される。
日本の「国民年金」のような年金制度はない。企業年金もあるところとないところがある。医療保険はないに等しい。
社会保障制度を一本化するだけで、中国社会は崩壊する。つまり共産党支配が崩れる。
川島真東大準教授の発言「ポスト共産党政権に<保険>をかけろ」(「文藝春秋六月号」)も読み応えがある。
通常の国家なら、経済発展により生まれた中間層(ブルジョア)が、民主化をなしとげる。中間層の政治意識がたかまり、権利を主張はじめることで民主化が進む。しかし、今の中国では(上記「都市戸籍」をもつ、党や政府と結託した層が経済発展の果実を手にしており、中間層の中核をなしている。したがって、彼らは既得権維持のため民主化に反対し、共産党を維持しようとする。「欧米諸国は、すでにポスト共産党政権を視野に入れて動きはじめている」という指摘は、その通りだと共感した。
国の予算は何に使われているのか、軍事費と治安対策費である。後者は軍事費よりも多いという。つまりいまの中国は「共産党一党支配体制を維持するために、国家がある」という矛盾した存在になっている。
「みんな、やっかいなことには関わりたくない。自分の利益にならないことには手を出さない社会になった。」(阿古智子:同上)
「本当に希望がないと思うのは、他人を信頼できない社会になってしまったことだ。」(中国人識者の発言、阿古智子:同上)
「(中国人の)根底には、自分が儲かれば周りの迷惑など気にしないという考え方がある。」(井村秀文横浜市立大教授:同上)
こういう中国人の心性を規定しているのが、1958年8月施行の戸籍制度導入による身分差別制度である。大部分の中国人は非差別階級であり、生産階級でもある。差別される存在から抜け出るために、金を儲け、役人をたぶらかし、法の網をかいくぐることしか考えない。他人の安全だの、環境の汚染だの、そんなことを考えるゆとりはないのである。これが「中国問題」の根本である。
「週刊文春」の8回連載記事の問題は記者の名前が記されていないこと、「中国猛毒食品」を輸入販売しているメーカーの実名が公表されていない点にある。これについて、上記「週刊金曜日」の渡辺雄二は、「企業広告に頼るマスコミはこういう問題に見て見ぬふり、企業広告を載せない『週刊金曜日』だけが扱える」と述べている。(「暮らしの手帖」も広告を載せない。)
無知ぶりも目立つ。「マラカイトグリーン(Malachite green)」は緑色の染料として用いられ、魚類では「抗菌・抗寄生虫」作用があるのでウナギの養殖に利用される。マウスでのLD50は80mg/Kgである。魚類での半数致死濃度(LC50)は0.0305~0.383mg/L。つまりマウスが死ぬ前にウナギが死んでしまう。(「Merck Index 11th ed.」による)
生きたウナギを輸入するかぎり、何の問題もない。
週刊誌の商売は、不安を煽って読者に買わせるというものだから、会社実名を出して告訴されないかぎり安全で儲かる商売だ。読者はそれに載せられてはならないだろう。
最後に私的なコメント。例の「果実酒用35%甲類焼酎」を買い始めてから、スーパーの食品売り場を気をつけて覗くようになった。焼酎に「梅昆布茶」を入れるとうまいので、味の素の「ほんだし」というコンブのグルタミン酸、カツオブシのイノシン酸を配合した顆粒状製剤を買ってきた。全然うまくない。「買ってはいけない1」によると、「日本農林規格(JAS)」では「かつおの濃縮物が10%以上あれば<削りたて香ほんだし>と表示してよい」のだそうだ。で、実態は「グルタミン酸」が主成分というわけ。「確信犯のサギだ」と「買ってはいけない」が書いている。
後、「花らっきょう」とか「イカの塩辛」をよく買うが、「桃屋花らっきょう」にも産地表示がない。これはたぶん中国産であろう。「桃屋にんにくの溜まり漬け」には「産地中国」と表示がある。それとスーパーのパック商品には「産地中国」と書いてない。
全体として見ると、今の中国は1960~1970年頃の日本と同じ状態にある。いま、中国は消費エネルギーの70%以上を石炭エネルギーに依存している。つまり工場が真っ黒い煙をはき、大気が汚染し、喘息や慢性気管支炎が多発する段階にある。ロンドンも東京もスモッグがひどかった時代だ。
人が生きていく上で、もっとも重要な空気がそんな状態だから、土地や水や海の環境汚染などまったく省みる余地がないのは明らかだろう。そういう土地に進出して、日本人に売りつける食料品をつくろうという、企業がおかしいのである。
私は食料品で「中国製」というのを見つけたら、そのメーカーの全ブランドをボイコットするつもりである。私はそうする。しかし、貴方には貴方の判断があり、それは貴方の自由である。
次回は「人工甘味料」についての本や資料がだいぶ集まったので、各種メーカーの商品を含め、これらについて考察したい。
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