日本では、武漢肺炎ウイルスの蔓延によって、4月7日から5月6日までの間、緊急事態宣言が発令された。但し、基本的に罰則はない。外国では、罰則をもった非常事態宣言等がなされて、世界は大混乱となっている。この大混乱は世界において、70余年前の第二次世界大戦後で、最大の危機に陥っていると言われている。
このウイルスは、武漢のウイルス研究所から「漏れ出した」とのことであり、しかも、ウイルス兵器として人工的に作られたものであるとも言われている。このことは、世界のウイルス学者の多くが認めているものである。今のところ、これが、「うっかりミス」で漏れ出したとされている。はたして本当に「うっかり」なのか否かは、今後の検証で明らかにされるであろうが、チャイナは発生源に関しても自国あるいは武漢であるとは認めないであろう。すなわち、狡猾なチャイナ共産党政権は、発生源を誤魔化そうとして、最初の頃には、「日本で発生した」と言い、それが無理と判ると、今度は「米軍が持ち込んだ」などと言って、その発生源を曖昧にしてその責任の存在を逸らそうと、国際的な情報戦・プロパガンダを大々的に展開している。まさに「嘘も100回言えば本当になる」を実践しているのである。さらに加えて、WHOもチャイナ共産党に抱き込まれていて、チャイナに有利な発言ばかりしている。武漢肺炎ウイルスの流行が始まったとき、ウイルスの危険性について過小評価し、初期段階では「人から人には感染しない」などと言い、チャイナ共産党政権の方針に従った声明を出していた。その結果として、対策が遅くなり、感染を世界に拡大させた。今回の世界での感染爆発はチャイナ共産党政権とWHOの協力がなした犯罪的なものである。
そして、3月には、チャイナ共産党は、中心地の武漢をはじめとして、チャイナ全域で「ウイルスは制圧した」との声明を出した。その内容たるや「習近平主席の指導下で我々が疫病との戦いに勝ち続けている」として、戦勝ムードを宣伝しているのである。そして、いかにも余裕のある素振りで、感染爆発しているイタリアに医療支援団を派遣するなどし、また、親中的な諸国に対してマスクや防護服などの医療資材を送るなどして、チャイナ共産党政権の優位性を国際的に誇示している。そして、他国に対して「制圧できないのは、やり方が悪いからだ」として、まるで、自らが感染を拡げたことを隠して、正義の使者の如くの振る舞いをして宣伝している。これは、チャイナ共産党政権お得意のプロパガンダである。
なお、このプロパガンダを、そのまま報じて、チャイナ共産党の情報戦・世論戦に協力しているのが日本のテレビである。日本のテレビでは、そもそもの発生源・感染源がチャイナ・武漢であることを隠すが如く、街頭インタビューの場面では「だれが悪いという事ではないですが・・・」などとの発言を取り上げて、チャイナ共産党政権のしたことを曖昧にすべく、チャイナのプロパガンダを補強する放送をしている。
しかし、チャイナが、本当に「うっかりミス」をしたのが元で、このように世界的に蔓延してしまったのであろうか？ 否、明らかにＷＨＯを操って、感染を拡げたのである。
今まで得られた多くの情報を総合すると、これは、「チャイナ共産党の仕掛けた『超限戦』である」と理解すべきである。以下に、このことについて述べていく。
超限戦とは
「超限戦」とは、聞き馴れない用語である。これは、チャイナ人民解放軍国防大学教授 喬良と、同・退役空軍大佐、北京航空大学教授 王淑徳 がその著書で使った「新しい戦争」を表現する名称である。この戦争は、従来の火力による軍事的な戦闘に代わって、これからの戦争は、・・・非職業軍人が、非通常兵器を使って、罪のない市民に対して、非軍事的意義を持つ戦場で、軍事領域の境界や限度を超えて戦争を行う・・・これこそまさに「超限戦」である。と定義しているものである。すなわち、勝つためであれば手段を選ばない。そこには、倫理も道徳も情けもなく、普通の国であれば行うことが不可能な戦争の方法である。ここでは、その対象は一般の自国民も勝つためであれば道具である。勝つためという目標の下には、全てのことが躊躇する理由にはならない。チャイナ共産党は、既に、このような研究をしていた。なお、この本は邦訳されて、同名で出版されている。
勿論、超限戦では、自国も被害を受ける。しかし、チャイナ共産党は自国の人民の命など「代わりはいくらでもいる」程度にしか考えていない。そして、唯一「共産党独裁政権」の存続・維持だけが目的であり、また、世界の覇権を握ろうとの野望を持っているのである。
チャイナBaidu （百度）から引用
チャイナ共産党は、今回、この超限戦を国際的に仕掛けた。すなわち、現在、私たちは、自然の病気の如くに思わせる兵器であるウイルスを使った本当の戦争に巻き込まれているのである。すなわち、今の日本はチャイナから一方的に仕掛けられた戦争中であるが、その認識さえもない。「平和ボケ」も極まっているのである。。
そして、これは、「ウイルスとの戦争」などという「比喩としての表現」ではなく、チャイナ共産党から世界、特に米国に対して仕掛けられた、チャイナが定義していた、新しい形の「本物の戦争」なのである。米国などでは、このことに気づいて、宣戦布告がないところから、少なくとも重過失として、チャイナ共産党政権に損害賠償を求める構えでいるようであるが、日本は平和ボケで、「自然災害」とでも考えているようである。
超限戦の背景
チャイナ共産党政権、は長いこと、国際的な約束を踏みにじり、不公正に制定している国内制度を悪用して、不法・不当な利益を上げ、また、他国、主として米国や日本などから、特許技術、重要な製造技術を盗むなどの“したい放題”をしている。また、チベット、ウイグル、南モンゴルに対しては、軍事力を行使して、これらの国々を併合した挙句に、その人民を弾圧している。その被害者・犠牲者は数百万人といわれている。また、臓器移植用に、生きているウイグル人の臓器を取り出してしまうなどしている。勿論、臓器を取り出されたウイグル人は死ぬ。このように、普通の倫理観、道徳があれば出来ないことをする。平和ボケの日本人には想像すらできない程の悪事を重ねている。
更に、海洋進出をして、南シナ海の公海や他国の領海を占拠して軍事基地を建設するなどし、ここを「チャイナの領海だ」と宣言して、事実上の領土としている。また、シルクロード構想として、通過する国々に対して甘言を弄し、経済的な植民地として属国化している。
さらに驚くべきは、チャイナの国内では、チャイナ共産党に反対する人民の蜂起を恐れて、それを防止するために、全土に2億台とも言われているAIを利用した監視カメラ網を張り巡らしている。これは、信じがたい程の監視網の構築である。まさに自国民さえも仮想敵として、監視対象としている悪鬼の如く、否、悪魔、そして、悪鬼そのものがチャイナ共産党政権である。これらのことから、習近平は、悪名高いナチスドイツのヒトラー以上の「世紀の悪党である」といわれている。
ここに至るのまでの間、米国の大統領は「親」チャイナで、“平和主義者”のオバマ政権であり、何もしなかった。オバマ大統領は、チャイナの悪魔の如き悪質な行動を見て見ない振りをしていたのである。
ところが、米国がトランプ大統領に交代した。そして、トランプ政権がチャイナの横暴さ、悪魔の如き所業・悪質さに気づき、このままでは米国と同盟国の安全保障に重大な脅威となることに気づいた。そして、この事態を変えようと、チャイナ共産党政権との交渉を始めた。この交渉は、日本では「貿易交渉」と報じられているが、その内実は、単なる貿易交渉ではなく、今まで「悪事の限りを尽くしていた」ことを、止めさせようというものである。しかし、この悪事を止めればチャイナ共産党政権は経済拡大を維持できなくなり、軍事的な優位さも維持できなくなり、最悪の場合、独裁政権が崩壊してしま可能性すら考えられる。すなわち、悪事の上に乗って、経済発展、科学技術の進歩・発展をして、経済的にも軍事的にも発展させて独裁政権を維持していたのである。米国の要求に屈することは共産党政権の崩壊につながる可能性があることから、トランプ政権の要求に従うことは不可能である。このため、交渉は難航し「静かな戦争」状態となっていた。
そこで、武漢のウイルス研究所で、生物兵器・ウイルス兵器として研究していた「武漢肺炎ウイルス」を利用したのである。
ここで、仮に、「武漢肺炎ウイルスがミスで漏れ出した」としても、チャイナだけが大きな被害を受けて、国際的な、製品の供給連鎖（サプライチェーン）から外されてしまう。このことを防ぐには、敢えて国際的に感染を拡大させれば、「各国とも同じ」となり、チャイナだけの不利益は無いと考えたとの説も取りざたされている。
加えて、米国との貿易をめぐり、実質的な「静かな戦争状態」にあるところ、武漢肺炎ウイルスの蔓延によって、米国を混乱に巻き込み、トランプ大統領を失脚させれば、チャイナ共産党独裁政権の勝利となるため、超限戦を仕掛けたと推察できるのである。
チャイナ共産党独裁政権は、このようなことを平気で行う政権である。
超限戦の開始
最初の、「ミスで漏れ出した」とのことの真否、その真実は後日に検証されるであろうが・・・。少なくとも、このウイルスは武漢が発祥であり、人工的に生み出されたウイルス兵器であると考えられている。そして、少なくとも、ウイルスの感染爆発は、チャイナ共産党の隠蔽体質と無策から生じたことである。これは、少なくとも現時点では疑問の余地は全くない事実である。
この危険なウイルスが流出したことをチャイナ共産党の習近平が知ったとされるのは、今年の1月6日とされている。ところが、すぐに対策をしないで、この感染拡大を放置していた。「放置」のためには、このウイルスを発見して、警鐘を鳴らしていた医師を逮捕して、その発言を封じて隠蔽し、さらには、WHOを操って、楽観的な情報を発して感染を拡大させた。習近平は超限戦の定義するように、勝つためであれば「人民の命などは、どうなっても良い」、「共産党・習近平 独裁体制」が「勝利することが大切」とでも考えたのであろう。
何の対策もしないのであるから、当然に武漢で感染爆発が起き、医療崩壊が起きた。感染者は爆発的に増加していく。そもそも、チャイナの医師がこのウイルスの危険性を公表したとき、逮捕されているのである。そして、隠蔽して、挙句、WHOを利用して、国際的には「人から人への感染はない」から、徐々に、「危険性は少ない」「インフルエンザと比べても、少し弱い程度である」等との虚偽情報を流して、「危険であるとの宣言」はさせないでいた。この当時、日本では、これをそのまま報じ、暢気な情報を垂れ流していた。
そして、丁度、1月24日からがチャイナの春節（日本の正月の休みらに相当）である。この春節の休暇に、チャイナ人は、故郷に帰る他、多数の人が海外へ旅行する。この海外旅行に行く人々を、本人も知らないうちにチャイナ共産党は「動くウイルス兵器」に仕立て上げたのである。そして、武漢肺炎ウイルスの感染を世界に拡大した。
特に、米国には意図的に広めたのであろう。米国は１月３１日には、チャイナ及びチャイナに滞在歴がある外国人の入国を拒否している。同様の措置は、台湾が２月６日から全面的に入国を禁止している。この台湾の例と比較すると、現在、米国での感染者、死亡者の数は、世界一となっていて、余りに不自然である。すなわち、チャイナ人が米国に対して、ウイルスを積極的に感染させて回った結果であろう。
かくして、武漢肺炎ウイルスの感染は米国をはじめとして世界的に拡大した。
なお、チャイナ・武漢にあるウイルス研究所では、このウイルスの研究をしていたと報じられている。この研究所はフランスが建設しているが、「ウイルス兵器を作らない」との合意のもとに建設しているのである。しかし、チャイナ共産党独裁政権は、条約も守らないし、ましてや、約束など全く守るような政権ではない。
そして、その研究成果の一端はすでに発表されている。
下に示す本は、チャイナで発行されているものである。この表題をGoogle翻訳すると、「SARS、非自然起源、人工の新しいウイルス遺伝兵器」である。なお、表紙はチャイナのインターネット通販・百度からの引用である。
このようなものを既に発表しているのであり、それを実用化すべく研究していたと考えられる。
「SARS、非自然起源、人工の新しいウイルス遺伝兵器」（Google翻訳）チャイナ「京东」から引用
そして、2019年9月には、武漢の空港で、まさに今回のウイルスである、環状（コロナ）ウイルスの防疫演習まで実施しているとの報道もあった。余りにタイミングが良く、事前の準備もしていたと考えられるところである。
チャイナ共産党の恐ろしさ
チャイナ共産党の成立は、殆どが嘘と謀略であり、それに少しの武力で政権を成立させたものである。当時の日本軍も随分と利用されたようである。それ以来、チャイナの嘘と謀略に基づくプロパガンダ（情報戦、心理戦もしくは宣伝戦、世論戦）は、限度を知らぬが如である。
例えば、大東亜戦争中に日本軍が行なったとされている「南京大虐殺」は完全に架空のものである。しかし、チャイナ共産党によって捏造された“証拠”と“大プロパガンダ”によって、ユネスコの世界記憶遺産の登録にまで成功している。これは、反日の日本人の協力と、チャイナによるユネスコの乗っ取りと共に、国際的なプロパガンダを、それこそ何万回もしたことによる成功であり、チャイナ共産党は、プロパガンダの有用性を成功体験としているであろう。
また、現在、国際連合（戦勝国）でチャイナは常任理事国である。しかし、本来の戦勝国は中華民国（台湾）の蒋介石である。チャイナ（中華人民共和国）の成立は1949年10月1日であり、国際連合の成立はその4年前の1945年10月24日である。国際連合の成立時には、現在のチャイナは存在していなかったのである。ところが、チャイナは、台湾の地位を奪取したのである。そもそもが、正統性のない常任理事国である。これも、国際世論を誘導した謀略戦の勝利である。尤も、チャイナを支配している共産党は、その支配の正統性はなく、実質的には武力でチャイナ人を支配しているだけのものである。暴力団がある地域を支配しているようなものである。
このようにチャイナは、謀略、プロパガンダ、情報戦で勝利していて、その有用性・有効性を成功体験としているのである。
世界中にある組織と国防動員法
チャイナには「国防動員法」という法律がある。この法律は2010年7月1日から施行されているもので、チャイナ政府が「有事」と認定したときには、チャイナ領土内に進出している企業などのあらゆるもの（人、物、金）が接収・徴用できるというものである。この法律が実行されると、チャイナ国内にいる日本人もチャイナの国防・戦争に使う武器等の製造をしなくてはならず、また、日本企業の現地駐在員とその家族などは人質にしても合法とされてしまうという、およそ、民主主義国家では考えられない恐ろしい法律である。
この法律には、海外にいるチャイナ人も適用され、平時においても動員ができる。例えば、日本にいる留学生、技能実習生などもチャイナから指示により、兵士として活動するとされている。
この例としては、北京オリンピックでの世界135都市において行われた聖火リレーの事件がある。日本では、2008年4月26日に聖火リレーが行われたが、当初、スタート地点とした長野県・善光寺が、「チベットとチベットの仏教を弾圧しているチャイナには協力できない」として協力を断った。これに対して、チャイナからの指令により、日本にいる学生らを動員して、聖火リレーを妨害すべく4000人もが集まり騒乱事件を引き起こしている。このときの総理大臣は福田康夫であったが、チャイナに忖度して、チャイナ人の逮捕をさせなかった。これは、チャイナとして、国防動員法の予行演習の意味合いがあるとされている。このことは、日本のマスコミでは殆ど報じられていない。日本国内には、チャイナの浸透が進んでいて、チャイナに抱き込まれているが如しの政治屋が多数いるのである。
なお、今回の武漢肺炎ウイルス事件でのマスク買い占めは、チャイナからの指示により、留学生らが日本は勿論のこと、世界中から買い占めたと言われている。日本人の転売目的での買い占めは僅かな量である。そして、今になり、チャイナは戦略物資として、親チャイナの諸国にこれを販売しているとのことである。こんな国に、重要な物資の生産を委託するなど、自殺行為である。
下の写真は長野でのチャイナ人の騒乱事件の様子である。
YouTube「暴走する中国の愛国心 長野聖火リレーの裏で起きていた出来事」から引用
武力侵攻に警戒すべし
超限戦を実行して、武漢肺炎ウイルスがチャイナに於いても蔓延しているとき、チャイナの人民解放軍（実質は「人民抑圧軍」である）は、台湾、尖閣周辺に武装船を航行させ、領海に侵入し、また、爆撃機等を飛行させ、以前にも増して強力な威嚇を台湾と日本に対して行っている。
これは、日米が武漢肺炎ウイルス対策で疲弊しているのを見越しての、威嚇効果を確かめるための実験なのか、あるいは、そのまま侵攻をするのかは、現在のところ不明であるが、超限戦は、実際の武力行使の前に行うものでもあり、日本は警戒を強化すべきである。もし、台湾が有事となれば、日本の受ける影響は甚大である。もし、尖閣に侵攻されれば、これを排除しなければならない。これを「たかが小島の一つ」と考える人もいるが、もしこれを許せば、次は、沖縄、九州が、そして、日本全域が、現在のチベット、ウイグル、南モンゴルのように占領されてしまう。尖閣は絶対に守らねばならないのである。なお、日米安全保障条約があるから大丈夫と考える向きもあるが、日本が本気で戦えば援助は期待できるかも知れない。しかし、日本が本気で戦っていないのに、米国が自国に被害を与えてまで、日本に肩入れすることは考えられない。これは、逆の立場に立って考えれば当然のことである。日本を除く諸国は、「自国の利益が第一」なのである。いくら条約があるからと、米国に頼り切るのは間違いである。なお、日本は、外国の利益が第一と考えいるが如し国会議員が多数する。そして、欠陥憲法を死守せよと叫び、そのプロパガンダを行い、国民の多くは、そう信じ込まされている。このような状態では日本は戦うことすらできない。日本人は、これをどう考えているのであろうか？
そして、今、最も恐ろしいのは、チャイナが武漢肺炎ウイルスの特効薬、または、ワクチン開発に成功したとき・・・ウイルスを作った人物が、ワクチンを作るのが最も簡単であると言われているところから、もし、これにチャイナが成功してしまえば、世界はチャイナの言うことを聞くしかなくなる可能性が高い。こうなってしまえば、世界は、日本や台湾の味方を全くできなくなってしまう。そのとき、台湾と尖閣に対してチャイナが併合することは簡単にできてしまうかも知れない。そのとき日本はどうするのであろうか？ 欠陥だらけのアホな憲法を改定しなければ、今回の武漢肺炎ウイルスでの、後手後手の対策と同様の対処しかできないことになる。
脅威は武漢肺炎ウイルスだけではなく、そのワクチン開発競争も日本の命運を握っているのである。恐ろしいことである。平和ボケもそろそろ覚めても良い時期であろうが・・・。
了