2021年ノーベル物理学賞を受賞した真鍋叔郎さんは1960年代から地球温暖化にたいして基礎研究を行い二酸化炭素（CO₂）濃度が上がることで気温上昇することを予測、それが世界の気象予報に多大な恩恵を与えた。スーパーコンピューターでシュミレーションを行ったデーターでは国内の年平均気温が1度上がると猛暑日の回数が１.８倍に増えると予測されています。
近年の熱中症の死者は７０年代のおよそ５倍に増加し猛暑となった2018年は1500人を超えその８０パーセントを６５歳以上の高齢者が占めています。
気温の上昇が進んでいると感じるこの気温の変化は様々な気候変動を引き起こしたり海水温の上昇に伴った大気中の水分量の増加に繋がって、これが海上で発生する低気圧や台風のエネルギー源となるため、巨大な台風や積乱雲の発生を促し、激しい豪雨が毎年のように日本列島の各地を襲う結果となっています。日本に限らず世界中で「シビアウェザー」と呼ばれる極端な気象現象が起きています。
昨年もカナダやカルフォルニア、ヨーロッパなどでは熱波による大規模な森林火災が発生し、数か月続いたケースもあります。
反対に中国内陸部などでは広範囲の豪雨により壊滅的な洪水が起きる等、もはや突発的な異常気象とは言えず、毎年のように深刻な事態が発生しています。また、海水温の上昇が海面の上昇につながるため、南太平洋のモルディブやツバルなど海抜の低い土地が国土の大半を占めている島々は、すでに国家存亡の危機に見舞われています。気候変動による気温上昇の影響は、「気象災害」だけに留まらず。植物や動物の生態系に大きな影響を及ぼし地域で採れる農作物が変わったり、これまで日本に生息していなかった亜熱帯に棲む害虫の侵入や感染症の蔓延などが危惧されています。日本でもこのまま気温上昇が続けばマラリアやデング熱などの熱帯性の蚊の媒介する新たな感染症が増える可能性があると考えられています。
- 気温上昇で熱中症患者が急増
- 海水温の上昇で台風や低気圧の巨大化
- 生態系の変化で感染症の危機
- エネルギーの節約が温暖化を防止
- 節約節制と我慢は違うことを意識しよう
最近仙台ではカメムシの発生が多く報告され、昨日のラジオ番組でも聴取者の方からその被害の訴えがありました、これもその一環なのではと暗い将来に不安を抱きます。
豪雨や洪水などの自然災害が激甚化被害の続出で損害保険会社は赤字転落が続き、海外では洪水保険の引き受けから撤退する動きも出ているという。東北大学有働恵子教授（水環境情報学研究分野）はICPP(気候変動に伴う政府間パネル）の報告で台風の影響がより大きくなる可能性が有るのは特に日本の近海と指摘、日本により強い台風が来る可能性があって脅威。台風に伴う暴風雨が大都市を直撃すると被害が大きくなると話す。以上は 週刊朝日 (2023.2.17）p102
冒頭から３０行目までは 雑誌 潮５ p５ 熟年世代の危機管理術 和田隆昌 災害危機管理アドバイザーからの引用
＊参考までに 最近公明党代表を辞された山口那津男元代表は茨城県生まれで東京大学法学部卒業の弁護士出身、父親は気象庁の技術者で茨城県日立市の天気相談所（明治期から大正期にかけて日立鉱山での銅の精錬で有毒ガスが発生し、煙害によって環境被害がおこりそれを軽減するために当時世界一の高さを誇る大煙突を建設、その効果を立証するために観測所を作りそれが役目を終えた後、市に寄贈され天気相談所となった）初代所長だったとのこと。こうした出自から代表は当時から現在まで公明党として環境問題に取り組んでいるという。
