現代に於いてもマクロ経済についても種々あります。それらの中でこの現実状況を改善し何らか政策方向を出せる理論がナンであるかを考える基準が二つあると投稿者は考えます。それは何かと言うなら
①経済理論を考える上での価値測量基準が
イ)何らか客観的なもの
ロ)主観的価値理論をとるもの。
②基本的この市場経済社会を捉えるに
イ)不均衡的と見る(セー法則の否定)
ロ)均衡的と見る(セー法則の肯定)
等あると思われます。投稿者の考えではこの中の②イ)が特に重要でありこれを外すと特に景気安定化の政策をまともに打ち出せない事となります。(合理的期待理論等)
之で見るならケインズは基本的に①について(ある意味意外なようにも思えますが)第2編第4章単位の測定のところで”貨幣価値量と雇用量のみを使用する”とし、それを測定する単位を”労働単位”と呼ぶとしてある意味労働価値説に近い展開をしています。
又①についてセー法則を否定して恒に何らか均衡化政策を要するとしているのは上記ケインズとまたマルクスであります。(マルクスと言うとすぐに”社会主義”と言う言葉が浮きますがそれは要するには均衡的経済社会の中での生活改善と言う事であります)
これらと大幅に違うのが新古典派であり、価値論的には敢えて展開されていないものが多いと思いますが全体的に共通なのが②のセー法則肯定であり従って不均衡時、政策を要しないとして特に其の不況時の対応が具体的にとれず言うなら”規制緩和の促進”と言う事になるのかも知れませんが、投稿者が前から述べているようにそれは投資を拡大しても需要は促進される保障は無く一層の不均衡拡大に繋がるものであります。
従って現ユーロ危機に対してもIMF等はこの理論に些か(相当?)未だ影響されているのではないかと言うのが投稿者の危惧する所であります。