ウグイス ケキョケキョケキョ（谷渡り）
ツイッターより転載しました。
アグネスさんがリツイート
うちゃか 友達が今朝赤ちゃんを産んだ。でも、耳が3つで緊急手術。「覚悟してたけど、どっかでまさか自分の子がって思いはあったし、こんなにわかりやすく奇形になるのはやっぱショックだな」と。そんな友達は福島県民。私も散々言ってきたけど写真見せられたらやっぱりショックだった。
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◆この赤ちゃんに幸福がたくさんありますように、
広島で、戦後御産婆さんをしていた、叔母から聞いたという話が、あるブログにありました。やはりその御産婆さんは、赤子を見ておどろき、その場で処理してきたそうで、自分の罪を生涯にわたって、懺悔していたそうです。誰がその人を責める資格があるでしょうか？ベトナムの枯葉剤による、残忍な赤ちゃんの姿は標本にされています。日本では消しさられて、無かったことにされてしまったのです。誰も責任を取ることもなく、後世への大切な証拠すらも、この御産婆さん一人に、罪をなすりつけて来た、日本人はどう説明できますか？
ベトナム戦争は本当にアメリカにヤラレタのです。日本は支配者が関わっていたことから、政府の姿勢に違いがあると思います。自分の罪を消してきた、今のアベバカチンと全く同じです。彼らは偽ユダヤとつながっているのです。これが、その証拠ではないでしょうか？
千葉県の漁師は、「毎週魚の奇形を見ている」と言っていましたが、ニュースにもなりません。茨城の海岸では、どうでしょうか？今年も海水浴は、無理でしょうね。
衝撃のNASA衛星写真！日本上空に61機の「葉巻型UFO」（2013.2.1～2）
スプートニク日本より転載しました。
◆ これは、本当でしょうか？恐れる必要なしと言われても、無しってことではないです。少なくともチェルノブイリと比べてと、いう事ではないでしょうか？
WHOの報告って、台湾の輸入禁止に対して、日本が提訴するとしている問題にも言及するはずです。これが真実なのかどうなのか、スプートニクではこのように報道していますし、今後は日本でもメディアが、「安心」を報道するはずです。嫌ですね。少ない放射能汚染であっても、身体に長い時間かかって蓄積されるでしょうから、今問題ないって、今後については、わかりませんよね。福島の原発事故の時に、UFOが沢山飛来していたこと、NSAの動画でみました。あれは、本当に放射能を削減してくれていたのでしょうか。それとも、原発は本当は全部稼働していなかったのでしょうか？燃料棒がないってことですが、地下に沈下しているという噂もあり、そのほうが恐ろしいです。早く真実を知りたいですね。
日本は放射能パニックに陥る必要なし
日本は福島の原発事故による発ガン率の上昇を恐れる必要はない。先日、世界保健機構（ＷＨＯ）が出した２００ページに及ぶレポートでは福島第１原発の事故による放射能の人体への影響と、予想しうる被爆の影響について報告がなされた。
同レポートが価値を持っているのは、これが核施設で起きた２１世紀最大の事故に対して、２年間にわたりグローバル規模で行なわれた事実上初の分析であること、さらに放射能リスクシュミレーション、疫学、線量測定などの分野で組織に属さない独立した学術専門家によって書かれたものだからだ。
影響のリスクが調査されたのはまず福島県の住人。そしてそれに隣接する地区の住人も、また外国でも行なわれている。大気に放出された放射性物質の人体に与える影響について、国際的な専門家らによる複合的な評価が行われた結果、放射能が誘導して起きる悪性腫瘍にかかるリスクは最も放射能汚染の激しい地区に住んでいた、また今も暮らす人たち、および事故後に原発内で復旧作業に当たった人たちに見られることが明らかとなった。日本全体では福島圏外の住民は、まして外国ではこの事故による影響のリスクは低く、発ガン率の上昇もないと発表されている。このほか、被爆は流産、死産、事故後に生まれた児童の肉体的、精神的異常の増加には影響しないことも確証された。こうした一方でレポート作成者らは、最も汚染が激しいゾーンに暮らす住民、特に乳幼児期に被爆した女児に関して、常時モニタリングを行なうよう進言している。
ロシア小児対放射線保護学術実践センターのアーラ・シピャギナ教授は状況を次のようにコメントしている。
「放射線が誘発する疾患については、これはＷＨＯもＩＡＥＡも認めているが、特に各所に発生する悪性腫瘍がある。特にある一定の放射線が影響を及ぼす臓器に見られる。
疾患の第２のグループは遺伝的疾患で、先天性疾患、発育異常、染色体異常がこれに当たる。これは通常、胎児の時期に放射線の影響を受けた子どもに起きる。
チェルノブイリ原発事故後の子どものデーターでは、放射性ヨウ素が大気中に放出されたため、これが甲状腺を直撃し、甲状腺ガンの発ガン率が事故から５－７年後に急増した。ところが事故後に急増したのは全体的な疾患であり、悪性腫瘍とは関連のないものだった。
これは、初めて児童の健康に対し、これだけ大規模で深く、念入りな検査が行なわれたからかもしれない。もちろんある状況を他の状況に当てはめようとするのは正しいことではないだろう。というのもチェルノブイリと福島では条件が異なるからだ。
当然ながら私はこの状況ではＷＨＯのレポートにあるように、０歳から１８歳までの児童全員の健康状態を定期的かつ複合的に調べていくよう勧める。特に低年齢または胎児期に放射線の影響を受けた児童に対してはなおさらだ。」
今週、シピャギナ教授は大阪大学で日本放射線影響学会が開催する日露二国間交流事業共同研究の初会合に参加する。
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