【紀元曙光】2020年11月15日・・悪はマルクス共産主義

神の側に立つか。悪魔に魂を売るか。

▼国家から個人に至るまで、全ての人間に、この問いが突きつけられている。今は平時にあらず。危急存亡の秋（とき）である。小欄が、一国の宰相たる菅総理に、僭越ながらご諫言申し上げる真意もこの一点にある。あなたが判断を誤れば、日本を危うくすることは間違いないのだ。

▼だが、あなたは先日、「悪魔側の人物」と電話会談を行ってしまった。もちろん「お考え」があってのことだろう。しかし菅総理。それは単なる「外交上の儀礼」であり、「とりあえず掛けておく保険」であるから重大なミスにはなるまい、と軽く見られたか。はたまた「トランプ側には根回ししてあるから問題なし」と思われたか。

▼違う。はるか上空の宇宙から見ていた神は、手元のノートにこう記したはずだ。「日本の首相は分かっていない」。この致命的な減点を、どう挽回するか。小欄はその答えを持たず、真剣に悩んでいる。余計なお世話と言われてもよい。なぜなら小欄の筆者は、大紀元のもの書きであるとともに、日本国民だからだ。

▼もちろん、日本だけ生き残ればいいのではない。どの国の、どの人々も、自らの意思で神の側に立つならば必ず未来がある。悪魔の鎖を断ち切れず、目先の欲望に惑わされるものは、ほどなく淘汰されて消える。残された時間は、極めて少ない。

▼昨今より、読者各位からいただく大紀元、新唐人への激励のお言葉に、心より感謝申し上げます。今後の報道に一層の努力を傾注することで、皆様への返礼とさせていただきます。大紀元は、常に皆様とともにあります。

以上、エポックタイムス

菅総理は、チャイナが盗人の悪魔だということに気づいていません。

チャイナエージェント二階幹事長の動きに合わせているだけですね。

日本が悪魔と戦う気概も戦略もない。

唯一、安倍さんの弟、岸防衛省が期待できる人間じゃないかな？

平和ボケ日本国民の目を覚まさせることが課題だが、痛い目にあって気づくしかないのだろう。

政府、中国製ドローンの政府使用を禁止へ 安全保障の懸念から＝報道・・遅いくらい

政府は来年、政府機関が中国製ドローン（無人航空機）の購入を禁止する新たな規制を施行すると、10月30日付のロイター通信が日本政府・与党関係者6人の話を引用して報じた。国家安全保障上の懸念を払拭するためだとしている。

それによると、情報技術、サプライチェーン、サイバーセキュリティ、知的財産権などの分野が主な懸念材料となっている。

政府はこれらの懸念に直面し、特に中国当局が商用ドローンや監視カメラなど機微な情報を扱う通信機器の輸出を強力に推し進めているという状況を踏まえ、中国への高い経済依存度とのバランスを取らなければならないという。

「日本は中国との外交関係を維持するが、機微技術情報の取り扱いにはより慎重になるだろう」と日本政府高官はロイターに語った。

現在、防衛省は数百機のドローンを保有しており、その中には中国製のものもある。海上保安庁には約30機のドローンがあり、そのほとんどが中国製だ。双方とも、国家の安全が脅かされる場所では、これらの中国製ドローンを使用しないとしている。

政府が中国製ドローンの使用を完全に禁止するかどうかは不明だ。しかし、新たな規制の下で、犯罪捜査、インフラ工事、緊急救助など機密性の高い作業に使用される新しいドローンは、データ漏洩の防止や安全性確保のために、より厳格な基準によって審査されることになるという。

新規制は来年4月から施行される。国名を言及しないものの、中国を念頭に置いて策定されたものだと、別の政府高官は説明した。

このような懸念を抱いているのは日本だけではない。米政府はかねて、中国製ドローンが中国政府の情報収集に使われている可能性に懸念を示してきた。

米内務省は1月、安全上の理由から、中国製ドローン機隊の緊急時以外の飛行を禁止した。米国防総省は8月、ドローンの政府調達で中国メーカーに代わる国内企業5社の製品を選定した。ドローンの国産化に向けた動きが本格化している。

中国ドローンメーカーの代表格「DJI（大疆創新科技）」は、ドローンメーカー世界最大手で、かつては世界商用ドローン市場シェアの70％を占めていた。フランスと米国の研究者は7月、DJIのアプリがユーザーの個人情報を必要以上に収集していると指摘した。

中国当局がDJIを利用して海外で機密情報を収集しているという懸念が高まっている中、DJIの海外事業が大きな打撃を受けている。8月17日付けロイターによると、DJIは今年8月に深圳本社の営業・マーケティング部門を180人から60人に削減した。グローバル映像制作部門もピーク時の40〜50人から3人に減らされ、6人体制の韓国マーケティングチームも解散したという。

（翻訳編集・王君宜）

以上、エポックタイムス

日本は、これまでチャイナ、韓国に技術を盗まれ、悲惨な状況にある。

トランプ大統領が救世主です。

日本もチャイナ脅威に気づいて国防を考えないとアウトです。

日日是好日・古江彩佳 またもPOを制す・・頼もしい

JLPGAツアー2020-21年第12戦『第36回伊藤園レディスゴルフトーナメント』(賞金総額1億円、優勝賞金1,800万円)大会最終日が11月15日、千葉県長南町・グレートアイランド倶楽部(6,741Yards/Par 72)で行われ、古江彩佳が今季2勝目をあげた。勝負は通算12アンダーで並んだ酒井美紀とのプレーオフ。PO3ホール目、古江がバーディーを奪い、大激戦を制した。イボミは通算10アンダーの3位タイ。この日が誕生日の渋野日向子は69をマークし、23位タイだった。
(天候：晴れ　気温：19.2℃　風速：南東1.4m/s)

　日日是好日。プロゴルファー・古江彩佳をひとことで表すと、こんな言葉が浮かんでくる。喜怒哀楽、すべてを自身の楽しみに変えてしまう特異のキャラクターだ。それにしても、18番で展開された、プレーオフ3ホール目で披露した第2打は圧巻だった。残り161ヤードを7Iのショットは、ピンに当たる。30センチにつけて楽々とバーディー奪取。一発必中だ。大激戦がうそのような結末である。

　「プレーオフの1、2回目は、攻めるに攻められないピンポジション。酒井さんも、それは感じていたと思います。でも、3回目はピンポジションがグリーンのセンターになった。距離がぴったり合うクラブを使え、気持ちのいいショット。アマチュアの時からプレーオフは嫌いではない」と、選手心理を語った。9月、プロ初優勝のデサントレディース東海クラシックもプレーオフ。とにかく勝負強い。

　この日は、首位スタート。前2日間、ボギーフリーを続けたが、スタートの1番で第1打が木に当たる不運に見舞われた。その狂いが3パットのボギーへつながる。「ショットがいまひとつで、パッティングもなかなか決まらない」という前半だった。足踏みが続き、1組前でプレーする酒井美紀に一度は首位を明け渡す。こう着状態が続いたが14、16番でバーディーを決める。「あきらめずにいれば、必ずどこかでチャンスは来ます」と、粘り強さを実証してみせる。もっとも難度が高い17番のピンチも落ち着いて切り抜けた。遊び感覚で今大会から行ったというショートゲームの集中練習、帰れまテンの効果である。アプローチを20球、かごへ入れるまで終わらない練習メニューだ。

　それにしても、いつも落ち着き払った佇まいはまるでベテランのよう。「ホッとしています。スタート前から、ずっと楽しむことを考えていました」という。ばくぜんとした、楽しむ－の3文字は、いったいどういうことなのか。「キャディーさんとの会話。ショットを狙い通りに打てるかどうか。ラウンド中、楽しむ材料は多い。ただし、目の前のやるべきことに集中していなければなりません」。なるほど、プレーはすべてが一期一会なのだ。同じシーンはない。

　自然に身に着けた精神が、今季2勝の原動力だろう。アマチュア優勝を含め、20歳172日の通算3勝目は史上4番目。「いつかは賞金女王になりたい。そのために1試合、1試合頑張るだけです」と結ぶ。とはいえ、千葉県で2勝の相性の良さを、「大好きなディズニーランドがある。それかなぁ」。この時ばかりは、まるで少女漫画の主人公のように、瞳が輝いた。

(メディア管理部・中山　亜子)

以上、日本女子プロゴルフ協会

毎回、韓国勢が上位にきており、今回は日本人優勝でよかったです。

20歳前後の選手層が厚くなり、頼もしいですね。

黄金世代、プラチナ時代？の選手がいなかったら、韓国ツアーになっていたことでしょう。

米BLM運動の創設者がバイデン陣営に書簡「投票した見返りを」・・・アメリカは共産主義に乗っ取られる？

米人種差別反対運動「黒人の命を大切に（Black Lives Matter、BLM）」グローバル・ネットワークの共同創設者、パトリッセ・カラーズ（Patrisse Cullors）氏は11月7日、大統領選の民主党候補のバイデン氏らに対して書簡を送った。書簡のなかで、バイデン氏との面会を求め、同組織がバイデン陣営に「6000万票」をもたらしたとし、「見返りがほしい」と要求した。

米メディア「Daily Wire」10日付によると、カラーズ氏は書簡の中で、BLMのメンバーは今「トランプ時代が終わりに近づいていることに安心している」と示した。

また、カラーズ氏は、同組織が米国内各地でバイデン陣営のために動員活動を展開し、「BLMはこの選挙のために多額の投資をした。Vote and Organizeというモードの下で、私たちの取り組みによって6000万人以上の有権者が（バイデン陣営に）投票した。私たちは今、恩返しを求めようと思う（We want something for our vote）」「（バイデン陣営は）私たちの意見に必ず耳を傾け、私たちの訴えを優先にしなければならない」などと強調した。

カラーズ氏が書簡を送った7日、複数の米メディアはバイデン氏が「大統領選に勝利した」と報道した。一方、大紀元はすべての結果が認証され、訴訟が解決されるまで、2020年の大統領選挙の勝者を発表しない。

BLMの共同創設者であるアリシア・ガーザ（Alicia Garza）氏は、自身がマルクス主義者だと公言した。また、カラーズ氏も過去、自身と他の組織管理者は「訓練されたマルクス主義者だ」と述べたことがある。

2020年5月の黒人市民の死をきっかけに、BLMや極左組織「アンティファ（ANTIFA）」がアメリカ全土で抗議活動を展開し、暴力行為を繰り返した。大統領選挙の投票不正が指摘される中、BLMとアンティファが抗議デモを行い、警察側と衝突した。

（翻訳編集・張哲）

以上、エポックタイムス

アンティファとか、BLMに資金提供しているのは、ジョウジソロスら投資家のようです。ユダヤ人が黒人を利用してのし上がったのかな？

利用された黒人は可哀そうですね。

もうすでに失敗したはずのマルクス主義がまだまだ、裏で蔓延っているようですね。

トランプが再選されたら攻撃することでしょう。

「交流を武器に」米高官、中国共産党の統戦工作を批判・・チャイナ汚染の除去をやらねば

　デービッド・R・スティルウェル（David R. Stilwell）米国務次官補（東アジア・太平洋地域担当）は、このほど、シンクタンクでの講演会で、中国共産党は統一戦線工作をはじめ、自由と民主の国々に悪質な影響を与えていると語った。

スティルウェル氏は10月30日、フーバー研究所で講演した。同氏は、野心的な中国共産党（以下、中共）が、世界中の多くの国々にとって基本的な政治原則である民主主義、開放性、個人の尊厳を「敵視している」ため、共通した脅威であると指摘した。

また、中共の戦略は、世界中の政府だけでなく民間も巻き込んでいるため「官民を問わず、あらゆる機関が中共の戦略を理解し、リスクを管理し、その強要性に対抗し、表現の自由を守るための対策を講じることが重要だ」と語った。

スティルウェル氏は主に、政治、経済、教育、社会、娯楽、ネット世論など多岐にわたる工作を繰り広げる、中共の統一戦線について述べた。

「米国や他の国々は何十年にもわたって、外交、貿易、投資、メディア、学術、人と人との交流を、『繁栄と信頼の共有』という楽観的で善意の期待に基づいて、中国との関係を築いてきた。しかし、悲しいことに、中共がこれらの交流を『武器』にしている」

「北京当局者は、ウィン・ウィン（Win-Win）交流や内政への不干渉を主張している。しかし、実際には、彼らの行動は組織的で、野心的かつ覇権主義的だ。中共は、世界中の言論や政治的な決定に対して、支配権や拒否権を取ろうとしている」

スティルウェル氏は、政治戦争の活動こそ、中共の統一戦線工作だと述べた。これは、毛沢東時代から今日の習近平体制まで続いており、「魔法の武器」と呼ばれている。

同氏は、オーストラリア、ニュージーランドでの工作に関する具体例を挙げた。議員への賄賂、中国政府とつながる在豪中国人からの献金、人民解放軍との関係を隠して議員になった中国出身者、中共の意向に反する中国系新聞社の広告ボイコット運動、香港デモへの支持を表明した大学生に対する中国人留学生の暴行事件などを紹介。この暴行事件について、中国領事館や統一戦線組織は「自発的な愛国運動」として称賛した。

さらには、統一戦線工作のターゲットは人だけでなく、官民にわたる大量の個人データなどの「情報」も狙っていると同氏は語った。「米国をはじめ、世界各地では、大学、企業、医学研究室などから知的財産や技術が大規模に組織的に盗まれている」とその組織的窃盗行為を指摘した。

ほかにも、国連や各国の首都における中共工作員の贈収賄スキャンダルについて取り上げた。一帯一路をはじめとする中国の海外インフラ事業は、中国当局や中国国営企業に有利な秘密契約と不透明な条件であることが多い。しかし、統一戦線のプロパガンダ活動により、中国側に「善意がある」かのように内外に対して演出している。

ポップカルチャー、芸術、スポーツも主要な戦場になっている。全米バスケットボール協会は、香港問題に関するたった一言のつぶやきで危機に陥り、強い意志を持つ選手、コーチ、オーナーでさえ、中国の話題には沈黙してしまう。

「新型コロナウイルスの誤報、医療保護具の不足、戦狼外交…これらはすべて統一戦線の仕業の表れだ。米国人が大切にしている利益と原則を踏みにじるものばかりだ。そして、すべては脅迫、隠密、腐敗が絡み合っている」と警鐘を鳴らした。

近年、習近平氏は統一戦線工作部に4万人の幹部を加え、外交部（外務省）の4倍の規模に拡大した。外国の当局者に影響を与えるほかの党や国家の機関を計算に入れていない。これには外交部、中央宣伝部、国家安全保障部、教育部、国際連絡部、人民解放軍政治工作部などが含まれている。

統一戦線工作部は、世界各地で活動している統戦組織を調整している。これらの統戦組織の中には、北京の支援を受けた組織もあるが、ほとんどの組織は、「独立」しているようにみえるNGO（非政府組織）、文化交流フォーラム、友好協会、商工会議所、マスメディア、学識経験者のグループとして活動を展開している。

多岐にわたる統一戦線工作による影響を停止させるために、米国はこの数カ月で多くの対策を講じた。ヒューストンの中国総領事館がスパイ活動の拠点になっているとして、今夏に閉鎖させた。また、人民解放軍が所有する数十の企業を取引禁止（ブラックリスト）に加えた。国務長官は、全米の孔子学院の年内閉鎖を発表した。

司法省は、米大学に在籍する人民軍関係者を、ビザ詐欺、経済スパイ、密輸などの容疑で起訴した。連邦捜査局（FBI）は、在外華人に圧力を加える中国工作員を取り締まっている。中共に不都合な反体制派や信仰者の在外華人を脅迫して中国帰国を強要する「キツネ狩り」関係者8人を起訴した。

スティルウェル氏は、中共統一戦線に対応するには、世界的な協力が必要だとした。各国に「外国公館法」や「外国代理人法」、司法省の「中国イニシアチブ」などスパイ活動や窃盗、汚職、ビザ詐欺、その他の不正行為を明らかにする専門組織の設置と法整備を勧めた。

同氏は最後に、「中共の覇権が実現すれば人の尊厳は軽視され、監視と統制の技術的進歩は、世界を専制政治の新たな暗黒時代へと向かわせる」と警鐘を鳴らした。 

その証拠に、連行された香港書店のオーナー・桂民海氏、リンゴ日報創業者で実業家のジミー・ライ氏、ダライ・ラマ法王、ウイグル人、台湾市民の経験に耳を傾けるよう呼びかけた。

「中共は、私たちの基本的な生活、繁栄、安全、自由のすべてを危険にさらしている。私たちの仕事は、それを認識し、他の人に警告し、一緒にわれわれの自由を守るために必要な措置を取ることだ」と付け加えた。 

（翻訳編集・佐渡道世）

以上、エポックタイムス

チャイナは、盗賊団であり、こういう中共をこの世からなくさないと、間違って中共が世界を支配するなら、暗黒が待っている。

田中角栄時代にチャイナを国として認めたことが間違いであり、台湾を国として認め、日本も国交回復しなければならない。