埼玉県北東部で注意情報

新たに地下原発が臨界状態であるとの情報が入りました。埼玉北東部の高速道路ジャンクションを中心に5基の原発が分散配置されている、その中のどれかのようです。直ぐ近くには冷却水源となる沼と、その電力の供給対象と成り得る民間工場群があり、地下原発自体の存在条件は満たしています。

地表への影響は分かりませんが、気になるのは汚染排気と排水の行方です。なお、この情報の信頼性については各自の責任でご判断ください。


円内に5基の地下原発

日本の世帯数は5340万世帯。30A/100V の電力を1世帯平均とすると、1基の中規模原発(30万KW)で10万世帯の需要に対応できると考えられます。すなわち、中規模だけなら日本全体で530基の原発が必要となる計算です。しかし、これは大電力長距離送電が可能であることを前提とした計算であり、それが難しいからこその地下原発なのですから、地域需要および将来需要予測に合わせて発電規模をそれぞれ変えているはずです。1万世帯の地域に中規模原発はいらないということです。また、原子力発電は出力調整が苦手と言いますから、過給電を避けるためにも、需要予測に合わせた出力規模が細かく計算されているはずです。

ここでは、規模の大小を問わず原子炉の数を問題としたいので、地下原子炉1基当たりの平均供給世帯数を2万世帯(原発出力6万KW)と固定します。実際に、これくらいの規模を一単位として積み上げた方が需要の増大や稼動停止リスクに対応しやすいでしょう。そう仮定すると、必要な原発数は約2700基となり、当然、緊急時用のバックアップを用意するでしょうから、それらを必要数の50%程度と見積もれば、約4000基の原発を建設しなければなりません。これに、工場・高層ビル・自衛隊基地・鉄道・大型施設などの産業用電力需要を大雑把に民生用と同程度とみなせば、その合計は計8000基となります。

新幹線の現在の総延長距離を維持するだけで400基以上の地下原発が必要であることを勘案すると、全国の鉄道・高速道路網などを加えた産業用の需要は民生用を大きく上回ると考えられ、よって10000基の地下原発がこの日本の地下に存在するとしても、けして大袈裟な話ではありません。１県当たりおおよそ200基、人口５万人程度の中都市で、5～6基の地下原発は必ずある計算となります。しかも、現在は発電装置の小型化が進んでおり、コンテナサイズや電池レベルのものまで数に入れると、もはや何基存在するのか見当も付きません。

地上原子炉の再稼働を巡って議論することはもちろん重要なことですが、地下原子炉10000基の内1%が事故を起こしただけでも、100基分の汚染物質が環境下に放出されます。地上のように直ちに甚大な被害とはならないかもしれませんが、じわじわと地表部に影響を与えることは自明のことです。日本の置かれている状況は、1基や2基の原子炉のことで長い時間を掛けているようなのんびりしたものではありません。地下原子炉の存在を一刻も早く表に出し、国土回復の方策を打たないと、この国は二度と人が住めない焦土と化すでしょう。

この話をバカバカしいと思う前に、次の二つをよく考えて下さい。その際、専門家の意見をググるのではなく、鉛筆と紙を用意してご自身で計算してください。中学生でもできる計算です。

　・公式に確認できる発電所だけで現在の電力需要を賄えるのか？

　・大電力の長距離送電って本当に可能なのか？

高圧電線にとまる鳥の群れ、誰でもおかしいと思ったことがあると思います。もしも電力会社が説明するように、本当に50万ボルトも電圧が掛かっていたら、電線に接近するだけで鳥はアーク放電によって焼鳥になっているはずです。この辺が見えてくると、原子力・火力・水力・風力・太陽光を問わず、私たちが市街地から遠く離れた発電所の電気なんか使っていないことに気付くはずです。では、その電気、どこから来ているのでしょうか？

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