すでに生起して戻ることのできない変化、重大な影響力をもつ変化でありながら一般には認識されていない変化について分析します。
current topics（485）：いまこそ日本人らしく
新型コロナウイルスへの対処について、友人から大変重要なコメントをいただきましたのでお伝えします。
昨夜、東京都の小池都知事が緊急記者会見を開きました。
衝撃的な感染者数のため小池都知事は状況の深刻さを説明し、都民に外出の自粛などを要請しました。
実は国内の感染者数は発覚していないだけで、実際には34000人程度が感染していると思われます。
若年層や体力のある方は仮に感染していても症状が出ないままのケースもあり、自覚のないまま他の人に感染してしまうことがあります。
また、東京都では22000人ほどが感染していると思います。
いずれも時間の経過とともに大量の感染が発覚してくると思います。
東京都と周辺の自治体では移動の自粛を促していますが、まもなく真剣に首都閉鎖の検討をすることになりそうです。
アメリカやヨーロッパ同様、外出制限、移動制限、交通機関の停止、飲食店ほか商業施設の業務停止などの緊急発令が検討されています。
一か月ほど国民全体が協力し合うことでこの状況を乗り越えることができると信じています。
今こそ日本人らしく秩序正しく、お互いに助け合いながら乗り越えたいと思います。
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current topics（484）：
ウイルスが世界を変えつつある②―メディア編
ミクロのウイルスがマクロの世界を変えようとしています。
今回は、経済編に引き続き、メディアがどのように変化を余儀なくされるかについてのインタビューをお伝えします。
① まず、ウイルス禍にある現下の情勢をどう見るべきか、改めてお伺いします。
ウィルスによって世界的な規模で学校や公的機関の閉鎖、あるいは店舗や工場の閉鎖などが続いています。
一方で、対策の過程において、本来的確な判断をしなければならない国際機関や日本の省庁がうまく機能しないなどの障害が発生しています。
一つ一つを挙げればキリが無いのですが、ここで見えてくることは、私たちが暮らしていく上で、必要なものとそうでないものの峻別ができる機会でもあるということです。つまり、今のように社会システムが滞っていると、本当に必要なものと要らないものを国民自身が見分けることになります。
さらに言うと、今まで信頼していたものや権威があったものが実は何の役にも立たないという事例を目の当たりにします。政治、医療システム、メディアの存在、教育システムなど、ことごとくその価値が問われています。つまり今の状況は、私たち一人一人の価値観が変化する分岐点にあるということです。
今まで価値があったと思われていたものが崩れ、本当は高い価値を有していながらあまり注目されていなかったものが尊重される時代が来ようとしています。私たちは今こそ真実を見抜く力を発揮する時だと思います。
② 感染症の爆発は人びとの不安の感情が増大することに起因していると思います。実はそのきっかけとなっているのが、センセーショナルな報道をするメディアと評論家やコメンテーターと呼ばれる人々ではないかと思いますが･･･。
どこの国でもメディアが人々の心を不安にさせています。メディアは真実を伝えず、悪影響を垂れ流します。自分たちは目の前の危機を見ながら何もせず国民の不安と不満ばかりを煽ります。無責任というほかはありません。
さらに知ったかぶりのにわか評論家やテレビ局の用意したシナリオ通りに発言するコメンテーターが続々登場します。彼らを見ると誰も光っていません。みんな自己顕示、自己の利得のために言葉をもてあそび、本質を語っていません。結局、テレビ局スタッフの能力の限界が報道の限界になっているのです。
新型コロナウイルス発生の初期には、「症状は大したことない」「騒ぐほどではない」「危険ではない」などといかにも知ったような顔をして楽観論を言う著名な医療評論家がたくさんいました。また、中国政府の発表を鵜呑みにしているか、中国を擁護したがっている人物をテレビメディアが意図的に登場させていました。
そのため、評論家や解説者、コメンテーターまでもが体系的廃棄の対象となりはじめています。今ほど真実を語る求められる時代はありません。
③ コロナウィルスのおかげで東京五輪の開催さえ危ぶまれるようになりました。スポーツ大会の中止や無観客試合が増えつつある現在、密接な関係にあるテレビメディアへの影響はどれほどあるのでしょうか？
無観客で実施された大相撲、それでも中継が行われた理由は、NHKと相撲協会の間に存在する莫大な利権があるからです。隠れていた悪事がバレはじめています。
春の高校野球は中止となりました。主催の毎日新聞社は財政難でこれ以上赤字を増やすことは倒産の危機につながるため中止を余儀なくされました。一方、朝日新聞社主催の夏の高校野球は、朝日新聞社は開催にあたりそれほど大きな負担をしているわけではありません。長年の慣例で朝日新聞社は名前だけ出しているようです。
両社ともテレビ局を持っているので生き残っているようですが、スポンサー不足で収益は結構厳しくなっています。最近は違法性が疑われる広告が目につくのはこのためです。
民放各局はどこも厳しい経営状態の為、番組の質が落ちています。
メディアに対する視聴者の信頼はますます低下していくことが予想されます。
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