すでに生起して戻ることのできない変化、重大な影響力をもつ変化でありながら一般には認識されていない変化について分析します。
コラム（358）：
コロナ禍で考えさせられた「食」の在り方
これまで不況には無縁と言われた外食産業がコロナ禍で苦境に立っています。集客が見込めなくなる上、家賃と人件費の負担が経営を圧迫しているからです。個人経営のみならず外食大手にも影響を与えており、閉店が続出しています。
その一方で、この難局を跳ね返し乗り越えていく企業や店もあります。様々なアイデアで集客を伸ばしたり、客から支援を受けている店もあります。
この明暗の差は一体どこにあるのでしょうか。
経営者が客へのサービスを常に意識して工夫や改善を図っているところは「お客においしいものを食べていただきたい」「お客さんの喜んでいる姿を見るのが嬉しい」という気持ちにあふれています。そうした客への心遣いが、様々な形でのお客からの支援につながり経営が安定します。
生活の手段や金儲けの道具としてだけ営業しているところは、経営環境が悪化するたびに社会や政治のせいにして文句をならべます。これではコロナ禍でなくともお客は寄り付きません。
両者は食材の取り扱いにも違いがあります。お客を大切にするところは食材に対しても感謝の気持ちがあり大切に扱います。一方、利益だけが目的のところは金にならなかった食材を平気で捨てる傾向があります。
コロナ禍で余った食材を活用して無償で提供した店が評判になった事例もあるのです。
食材の廃棄が発生するのは外食産業だけではありません。本当はまだ食べられるのに捨てられる食品のロスは、農林水産牧畜に関わる分野から食品産業全般、さらに消費者に至るまで大量にあります。
先進諸国では年間13億トンもの食品が廃棄されています。これは世界の飢餓人口10億人を十分に養えるほどの量に当たります。日本の年間の食品廃棄量は640万トンにも及び、世界全体の食料援助量約320万トンの約2倍に相当します。
また、食品ロスの要因として、サイズや形が規格に合わないという理由だけで捨てられてしまう食材が大量にあります。さらに「消費期限」「賞味期限」などの制約により実際には安全な食品が大量に捨てられています。
生産された食材が次々に廃棄されている現実は、食料資源の無駄遣いをしているだけでなく、満足に食べられない人への思いやりのなさを象徴する行為だと思います。
コロナ禍を通しあらためて「食」の在り方について考え直す機会としたいと思っています。
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current topics（562）：
信念を語る政治家であってほしい
内閣官房参与の高橋洋一氏が辞任したことが大きく報ぜられています。同氏はツイッターで「日本はこの程度の『さざ波』。これで五輪中止とかいうと笑笑」と投稿し、それがメディアの猛反発にあって辞任せざるを得なくなりました。
現在の日本では、本音で語り自由にものを言うとメディアが叩くという言論構造が出来上がっています。
先日は朝日新聞と毎日新聞の記者がワクチン接種の予約を不正な手段で行い、接種作業の妨害をした際、安倍前首相は両メディアを厳しく批判しましたが、両メディアはそれに反論を加えて正当化をはかっています。
友人からコメントを頂きましたのでお伝えします。
安倍晋三氏が自身のツイッターとフェイスブックで朝日新聞と毎日新聞を痛烈に批判しています。首相を退任したので自由な発言をしているようです。
政治家は現役の大臣であっても、自身の信念や意思、考えを明確に示して欲しいものです。
それを閉ざしているのがメディアと野党議員たちです。些細なことで批判することよりも、正直で率直な意見の交換をすべきだと思います。政権を批判し倒すことだけを目的とせず、国民のために何ができるかを真剣に、しかもそれぞれが本音で語り合う土壌を作っていただきたいと思います。
安倍晋三氏におかれましては首相時代であっても、野党議員やメディアの誹謗中傷に負けず自由に発言してほしかったと思います。
程度の低い野党やメディアの批判や揚げ足取りぐらいで自分の言いたいことを抑制するようなことをせず、堂々と自分の意思をはっきりと表明してほしいということです。
愛情に根ざした精神性や信念が無いからびくびくしているのです。国民のために真剣になって政治をする情熱があるなら批判や言葉狩りなど気にせず真っ向勝負していただきたいのです。
政治が不毛なのは、すべての政治家が党利党略上の立場で議論を続けているからです。
政治家に求められるのは、心の底から湧きあがる国民への愛情で人々の不安を解消し、喜びあふれる社会をつくりだすことです。
政治家は、メディアの些末な批判にひるむことなく、国民を守り国家を繁栄発展させていくという信念の下で自由に議論を積み上げていただきたいと願っています。
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コラム（357）：破壊願望の強い朝日新聞
私事ですが新聞の購読をやめました。事実をありのまま報道しない新聞を購読しても意味がないからです。長年にわたる購読習慣が無くなってもまったく不便は感じません。
ところが、新聞販売店にとっては死活問題らしく、この一週間で四回も訪問や電話で再購読を要請されました。一回目はお礼と称して野球の帽子を渡され玄関を閉めるまで延々と粘られました。二回目は、持っていたリストに20名以上の住所と名前が書かれていたので他にもやめる人が大量に出ているようでした。
三回目は電話で「内緒で毎月1000円値引きしますから」とまで言われました。今日もまた訪問されました。私はお金の問題ではなく新聞を読みたくないから断っているわけですが、新聞販売店としてはそこまで追い詰められているのでしょう。
我が家は読売新聞でしたが、朝日新聞はもっと悲惨だと思います。
朝日新聞社の社員たちの心理状態は新聞記事に投影されているように思います。つまり、自社が破綻するだけでなく日本自体が破滅すればよいという破壊願望の強い記事が多くなりました。
14日に政府が緊急事態宣言の当初案に北海道・岡山・広島を追加したことに対して、翌朝の朝日新聞は、立憲民主党の安住淳国対委員長の「朝令暮改ならぬ『暮令朝改』だ。こういうことをやっていると国民から不信感を招く」との意見を一面で大きく取り上げました。
この問題に対して、友人からコメントをいただきました。
朝日新聞は政府の方針変更を「朝令暮改」と一面記事にして騒いでいます。同様に立憲民主党と共産党が菅総理の午前中の決定を夕方に一変させたとして猛反発して騒いでいます。
しかし、現状を見れば変更は当然だと思います。日々刻々と状況が変わるわけだからむしろ柔軟に対応すべきです。菅総理の判断は良かったと思います。
それを見て一貫性がないとか朝令暮改だと言うほうが異常事態です。このタイプの指導者では間違いなく戦争には負けて国民が悲惨なことになります。朝は攻撃しても夕方に状況が変われば軍を撤退させるのです。それを攻撃すると決めたら死ぬのがわかっていても前進行軍させて日本陸軍は負けたわけです。
まさしく自己破滅願望です。戦争の是非はともかく、緊急時の判断には朝令暮改どころか素早い柔軟性が求められます。そうしなければ多くの人命が失われ悲惨で不幸な状況になるからです。
5月17日の朝刊では「菅内閣支持、急落３３％」と書いています。デスクが印象操作するためにつくりだした数字ですが、朝日新聞社には、これが自分たちの期待する現実と一致して見えて、菅政権の崩壊が目前かのような幻想を膨らませているようです。
同日付のAERA dot.でも「ワクチン大規模接種東京センターの予約システムに重大欠陥」と題する記事を掲載しています。この記事は事実の指摘とは別に、政府の方針そのものを否定してしているだけでなく、架空予約のやり方まで明らかにした悪意ある記事に仕立てています。
朝日新聞は、自分たちの期待感情で作り出した虚構の世界が現実の世界に見えているようです。実はその幻想と事実の乖離が新聞の購読者減の最大の理由なのです。朝日新聞社は国民の多くが新聞の誘導記事に騙されなくなっていることさえ気づいていないようです。
コロナ禍で起きる様々な問題を、自分たちの破壊思想や政権打倒のための道具として利用するのではなく、国民の安心安全を構築するための議論として取り上げるべきです。
特に朝日新聞を例に出して論じましたが、メディア各社はその基本精神に「国民を幸せに導きたい」という思いを込めて報道していただきたいと思います。
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コラム（356）：
コロナ禍で見える間違った公平と平等
扇動的な報道が模倣を生む
ワクチン接種の騒動に対してタゴリヒメさんからご意見をいただきましたのでお伝えします。
最近、ワクチンの奪い合いの様子を、テレビ・マスコミがこぞってニュースにしていますが、情けなくなります。ワクチンを求めて恥も外聞も無く自分欲を丸出しにしている姿を見ているとまるで蟻地獄のようです。
例えば、高齢者の予約を家族全員でしたり、昼間繋がらないので夜中に電話したり、市長が会社社長を優先させる手配をしたり、逆に、市長や職員が先に接種したとことを周りが攻撃したりと、こんな事が日本中で毎日起きています。あまりにも醜いです。
メディアの報道では、「人より先に自分が助かりたい」という利己的な振る舞いをしている人を数多く取り上げます。実はコロナ禍で人間の欲望を増幅させ、品性を貶めているのはメディアそのものではないでしょうか。
メディアが扇動的な報道をすることで、タゴリヒメさんがご指摘の蟻地獄を模倣する人が出てくるのは必然だと思います。
むしろメディアはさまざまな局面で互いに助け合って生きている人々の姿や、弱い立場の人を支えている人たちにスポットをあて、人の持つ美徳を引き出していただきたいものだと思います。
これが報道機関の本来の姿勢ではないでしょうか。
一律平等ではなく機会の平等を
メディアは平等と公平の本当の違いが分かっていません。戦後の教育現場は、何事もみんな一律でなければならい、平等でなければならないとの考え方にとらわれすぎいています。
最近の朝日新聞には コロナワクチンを幾人かの首長が接種したことを取り上げ
「次々と発覚した自治体トップらの『優先接種』。首長はどう説明したのか。その説明は国が示す基準に照らして公正といえるのか。掘り下げてみた」と論じながら「やましさ疑われてもしかたがない」と読者を批判に導いています。
この問題に対して友人から以下のメールをいただきました。
ワクチンをめぐる醜い争いが目につきます。市長さんや首長が先に接種したと言って朝日新聞が批判しています。ワクチンの是非はともかく、緊急時に指揮を取る人が先に接種するのは当たり前だろうと思います。朝日新聞は何が不満なのでしょうか？
しかも、なんでも一律に配ればよいとか、みんな同じ日にやらなくちゃいけないとか、都会も離れ小島も同じようにやらなければいけないなど、常軌を逸しています。離れ小島や田舎の山村など感染リスクの低い場所などワクチン不要です。朝日新聞が騒ぎ、立憲民主党や共産党がそれに追随しては不公平だとか差別だとか言います。
はき違えた「平等」を、経済、政治、社会で実現しようとすると、すべて同一でなければならなくなります。その結果、すべての自由は許されず、人びとの役割分担さえ不平等だとして社会は機能不全に陥ります。まして一人ひとりの人間は自己を表現することが出来ず大切な人間性を喪失させることになります。
そんな社会は独裁国家のトップ以外だれも望みはしません。
一律に平等を課するのではなく、誰にでも何度でもチャンスがある機会の平等、すなわち公平という考え方を導入して、個性豊かに自由に生き生きと暮らせる社会の実現を目指したいものです。
朝日新聞をはじめとするメディアや立憲民主党、共産党に連なる人たちは、捻じ曲げた「平等」という概念を脅迫のツールにして国家や社会を攻撃することをやめていただきたいと思います。
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current topics（561）：製薬会社の本性
当ブログのコメント欄にたびたび登場するタゴリヒメさんから以下のコメントが寄せられました。
毎日毎日コロナのニュースばかりでうんざりですね。
ニュースで、ファイザー製薬の収益が日本円で２兆円超えになったと言っていました。ファイザー社はコロナワクチンを一年足らずで作製し、悪徳政治家と共謀して世界各国に売りさばいて利益を上げて来ました。
気になるのは、その副作用も安全性もわからないまま(あるいは知っていて隠しているのかもしれませんが)、世界中の人々にワクチン摂取をはじめたことです。
悪徳政治家と悪徳商人が欲得で繫がり、私利私欲で始めた事には必ず反作用が伴います。それは過去の歴史を見れば明らかです。
ファイザー社のワクチンを摂取した世界中の人たちに今後、副作用が起き亡くなる人や後遺症を患う人が沢山出てきて、ファイザー社は訴えを起こされ、利益以上の損失を伴うのではないかと見ていますがいかがでしょうか。
米製薬会社ファイザー社は、新型コロナウイルスワクチンの売上高が260億ドル（約2兆8千億円）になる見込みと発表しました。また、モデルナ社も今年の2月に売上高が184億ドル（約2兆円）になる見込みだと明らかにしています。ワクチン開発は製薬会社にとって空前の特需になっています。
WTO（世界貿易機関）の会合で、南アフリカとインドが低価格のジェネリックワクチンを自由に生産できるよう特許権を一時的に停止することを提案しました。これに対してワクチンが十分に確保できていない途上国の間で支持が広がり、アメリカ政府も特許権の停止を支持すると表明しています。これに対し大手製薬会社各社は猛反発をしています。
この問題について友人から以下のコメントが寄せられています。
ワクチン製薬会社がパンデミックの最中、特許権の放棄に猛反発しています。要は製薬会社が独占的にワクチンを製造販売して、他国で製造や販売をする場合には多額の特許料を取りたいと言うことです。
かつてエイズの治療薬の時も法外な金額で販売していたはずです。
今回も大手製薬会社は人命を助けることが目的ではなく、金儲けだけが目的であることがはっきりしています。また、世界中の国々の政治家が製薬会社の金儲けに加担していることは間違いありません。
今回もたいした開発検証も無しに作ったワクチンを世界中の国と販売契約をして、実際には約束の数量がいまだに到着していません。製薬会社は国際詐欺集団であると言えます。
これらの問題について、当ブログの信頼する情報源に真相を伺いました。
世界の巨大製薬会社は様々な形でその実態が明らかになってきます。
いつになるかはわかりませんがいずれ製薬会社は崩壊します。
今は図に乗って大儲けしているようですが、限界が来るのは時間の問題です。
製薬会社の薬で身体がぼろぼろになっている人も大勢います。
高額な癌の治療薬など典型的な例です。
コロナワクチンでも副作用はすでに生じており、今後もますます確実に増加します。
接種時の変化だけではなく、1年後、あるいは２年後にワクチンが原因での後遺症が発生する可能性もあります。
その発生件数はサリドマイド禍どころではありません。
大量の犠牲者が出た時に高額の賠償金が発生します。
これは当然国と製薬会社が払うべきものです。
何兆円かの儲けの何倍もの金が賠償金に当てられた場合、必然的に製薬会社は倒産します。
こうして人の役に立たない会社は崩壊するのです。
製薬会社には人々を疫病から守り、感染者を助けたいという気持を見出すことはできません。
例えばファイザー社は「より健康な世界の実現」を目的としているようですが、結局は金儲け主義が最優先されている企業です。そうした製薬会社が作ったワクチンには「欲望という名の毒物が含まれている」と言っても過言ではありません。
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current topics（560）：共産党と朝日新聞の変節
日本共産党の機関紙の見出しの一部です。
-―尖閣は日本の領土、（香港）一国二制度の破壊は許されぬ、（ウイグル問題）無法に物言わぬ卑屈さ改めよ--―
朝日新聞の見出しの一部です。
――英下院「ジェノサイド」と動議・中国のウイグル族処遇に、新疆を覆う闇の実態を明らかにし膨大な数の人々救う国際的な取り組みを急ぐべきだ、台湾湾有事が仮に現実となれば日本は人ごとではいられない――
日本共産党と朝日新聞社は中国のプロパガンダの機関だったのですが、ここにきての論調の変化は何を意味するのでしょうか。
当ブログが信頼する情報源に、日本共産党と朝日新聞の変節の背景をお伺いしました。
日本共産党はしばらくの間、中国からの資金援助を受けていましたが、それも年々減少傾向にありました。
そして昨年の5月あたりに完全に止まったようです。
日本共産党の党方針に変化が出てきたことで中国側が態度を硬化させたことが原因です。
日本共産党は積極的に野党共闘を推進する上で党の方針を変えざるを得なかったわけです。
野党共闘をお膳立てしている小沢一郎氏の意向もあります。
かつて民主党政権時代に国会議員はじめ数百人規模で中国もうでを実現させた小沢中国偏重氏ですが、
安全保障問題の変化と中国関係の利権が急激に減少したことから、中国依存をやめたことも起因しています。
また、一番の理由としては、中国政府の香港に対する強引な支配にあります。
香港政府の実情を自分たちに置き換えたときに、共産党員や朝日新聞社の社員だからと言って
決して優遇してもらえるわけではなく、
それどころか真っ先に処分されてしまうのではないかとの恐怖を感じているのです。
日本共産党は誰よりも中国共産党の手口を熟知しているからです。
当然、中国経済が行き詰まりの実情もよく知っているのです。
一方、朝日新聞社の社員の約60％は共産党党員で占められています。
当然、彼らは日本共産党の意向に沿った記事を書くわけですが、
やはり国際情勢と国際世論の変化により、中国偏重報道をするわけにはいかなくなっています。
特に日頃から人権問題を重視している朝日新聞としては対中国報道に関する方針を転換せざるを得なくなっていたのです。
朝日新聞社は日本共産党の機関紙的な役割なので自然な流れと言えます。
従って現在は日本共産党も朝日新聞社も中国資金に頼っているわけではないのです。
実は日本共産党と朝日新聞社がいつ先鋭化した国粋主義政党と国粋主義メディアに変化するのかが懸念されます。
暴力革命を肯定し続けてきた日本共産党と、かつて過激な扇動で国民を戦争に駆り立てた朝日新聞社が
たどる道としての可能性が高まっているのです。
しかもその背後には争い事が好きな小沢一郎氏や、攻撃的な姿勢で政権批判する野党の党首たちも控えています。
彼らの心の中は平和主義とは正反対の好戦的なマインドで占められているのです。
本当は、彼らは憲法改正をしても良いと考えているのです。
ただ、反戦と平和を標榜してきた経緯があるので、
改正してもこの文言だけを工夫しさえすれば党としての面子を保つことができると思っています。
従って日本が戦争に巻き込まれる一番大きな要因は彼らにあると言っても過言ではありません。
この情報は深く考えさせられます。かつて大東亜戦争を扇動したのは朝日新聞であり、戦後の破壊的な反戦平和運動を主導したのは共産党です。この事実をみれば、彼らの扇動によって日本は取り返しのつかない事態に陥るのは明らかです。
私は、言うべきことはきっちりと物申す人間としてこれからも様々な見解を発信していきたいと考えています。
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