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森氏の女性蔑視発言が日本を野蛮な国に貶めた
東京五輪組織委員会の森喜朗会長による女性蔑視発言が世界中で問題視される中、オリンピックのスポンサー企業の多くが、「発言は容認できない」「会社に苦情の声が寄せられている」との声を上げ始めました。スポンサー企業にとっては森発言が企業イメージを損なう原因になると反発を強めています。
この問題について、昨年の早い時期から東京五輪の開催はたとえ新型コロナウイルスが収まったとしても、それ以外の要因で「開催はできそうにない」と予見していた友人から以下のコメントを頂きました。
想定した通り、大手のスポンサー企業が降りたがっています。
このままスポンサーを続けることはその企業が森会長の言葉を容認することになるからです。
また、どうせコロナで中止になるオリンピックにこれ以上金を出したくないという気持ちもあります。
オリンピックに協賛するという美名の裏には利益優先の考えがあるからです。
実はこの問題は日本の国際的地位が急激に低下する分岐点になるようです。
「日本はこういう人物を首相にして、さらにオリンピック組織委の会長にした。」という評価になります。
日本はオリンピック理念を形式だけでなく深く理解し、差別意識を無くさない限り、あっという間に
「日本の美しい伝統」が「野蛮な日本人の習慣」になり下がります。
ある意味、既存の価値観が通用しない体型的廃棄の一つになるかもしれません。
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