current topics（544）：崩壊するメディア・ファシズム
今回のアメリカ大統領選挙ではCNN放送などのメディア報道が国論を二分させ、国家を事実上の分裂状態に陥らせました。
また日本では、かつての大東亜戦争開戦時に、「鬼畜米英」と叫び戦争の機運を高めたのは朝日新聞社を中心とする新聞メディアでした。
社会的事象に対する私たちの認識や見解の多くは、メディアの発する言葉に大きく影響されています。つまり、私たちはメディアの物差しで社会現象を見ているわけで、いつの間にかメディアにマインドコントロールされていると言っても過言ではありません。
メディアは「事実を事実としてありのままに報道すること」よりも、自分の価値観に基づく考えを強く主張します。そのため記事をねつ造する新聞社さえあります。
メディアには、自分たちが人々の思考に影響を与えコントロールしているという優越意識が存在するのです。これがメディア・ファシズムの正体です。
このように、報道機関があたかも国民の代表であるかのようにふるまっていることが、若年層を含めた多くの人々に嫌われている理由なのです。
存立基盤の崩壊
こうしたメディアの状況に加え、報道機関の多くは、自分たちが直接取材せずに海外メディアのニュースを無条件に取り入れて報道するなど情報の質の低下が目立ちます。
取材の手抜きが取りも直さず発行部数や購読者減、あるいは視聴率の低下に直結しているのです。
ちなみに関係者の調査では、最近の新聞購読者数は以下の通りです。
(新聞社が販売店に買い取りを強制し、配達されないまま古紙業者に回収されていく押し紙などを除く購読者数)
読売新聞 160万部 （公称発行部数770万部)
朝日新聞 72万部 （公称発行部数520万部）
日経新聞 67万部 （公称発行部数220万部）
産経新聞 39万部 （公称発行部数130万部）
東京新聞 13万部 （公称発行部数 42万部）
毎日新聞 5万部 （公称発行部数230万部）
ニューヨークタイムス19万部 （全米公称発行部数48万部）
この数字を見る限りではとても経営が維持できるとは考えられません。
メディア各社は購読者減の理由を謙虚に見つめ、身の処し方を考えていただきたいと思います。
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