田柄２丁目／車庫上 天井裏収納９帖（１）

先日は、書庫の本棚、大工工事中の様子をご紹介いたしましたが
本日は、車庫上収納の工事中の様子です。
ビルトイン車庫の天井高を押さえ、２階の床下との間に造っているので
天井高は９４cmしかありません。
どこかのハウスメーカーの蔵というスタイルのものですね。
車庫の奥の小屋裏収納用のはしごから上ってゆきます。

田柄２丁目／車庫上 天井裏収納９帖（２）

この収納には、ＦＰの断熱の外になり、
換気扇はつけますが、窓がないので　暑い日は工事が大変なのですが
今日は、雨で涼しいので大工もだいぶ楽です。

田柄2丁目／車庫上、天井裏収納９帖（３）

天井高が何しろ９４cmしかありませんから
長い材料は、振り回すことはできませんし、
大工も四つんばいで仕事するのも大変です。

そこで大工が考えたのがこれ。
板にキャスターをつけて、移動器具をつくりました。
腰掛けたまま移動できます。
でも座布団を敷かないとお尻が痛いとか・・。
ご苦労様。

これ、このままお客様に差し上げたらどうだろう？
座高が合わないとダメか？

鋼材価格：３万円上げで最終調整 新日鉄と松下

鋼材価格：３万円上げで最終調整　新日鉄と松下
　鉄鋼最大手の新日本製鉄と家電最大手の松下電器産業が、今年度の鋼材価格交渉で１トン当たり３万円程度値上げすることで最終調整していることが２８日、分かった。値上げ幅は３割を超える見通し。他の家電大手も同水準で妥結する見通しだが、価格上昇分を商品価格に転嫁するのは難しく、経営に影響を与えそうだ。

　新日鉄など鉄鋼大手４社はすでに、トヨタ自動車など自動車各社と、前年度比３５％高い１トン当たり２万円台後半の値上げでほぼ合意した。造船大手も同約３万円の上積みで調整中。鉄鋼業界と各業界との鋼材の取引価格は同１０万円の大台を初めて突破し、２６年ぶりに過去最高を更新する見通しだ。

　今後、家電メーカーは高騰分を商品価格に転嫁するかどうかの判断を迫られる。ただ、「電機業界は競争が厳しく、最終製品への価格に転嫁するのは難しい」（大坪文雄・松下社長）のが実情。特に洗濯機や冷蔵庫など鋼材の使用量が多い白物家電の収益が圧迫されるため、大手メーカー幹部は「原材料の使用量を減らすなど、価格高騰を上回るコスト削減で吸収するしかない」と話す。【秋本裕子】

毎日新聞　2008年5月28日　21時25分

太陽電池 海外へ攻勢／国内メーカー、生産拡大などしのぎ

太陽電池　海外へ攻勢
国内メーカー、生産拡大などしのぎ
　日本の太陽電池メーカーが、海外に攻勢をかけている。住宅向けの国の補助金が２００５年度末に廃止されて伸び悩む日本市場に対し、欧州などは、太陽電池で起こした電力を高値で買い取る制度が設けられ、市場が急成長しているためだ。欧米、中国メーカーとの競争は激しく、現地生産の拡大、電力会社との提携などで競り勝つ戦略だ。
（中川賢、高橋健太郎）

ドイツに設置されたシャープ製の太陽電池（ミュンヘン市）　シャープは５月中旬、イタリアの電力最大手、エネル社と、太陽光発電事業での提携に基本合意した。「薄膜型」と呼ばれる新型電池を使った太陽光発電所を１１年末までにイタリアに複数設ける。発電能力は日本の一般家庭約４万世帯分に相当する約１６０メガ・ワット（メガは１００万）となる見通しだ。

　シャープはエネル社と共同で薄膜型の太陽電池パネル工場建設も検討する。薄膜型の生産能力を０７年１１月時点の年１５メガ・ワットから、将来は６０００メガ・ワットへと大幅に引き上げるという。

　シャープ製の薄膜型は、シリコンの使用量を現在主流の「多結晶」の１００分の１に抑えられる。シリコン価格の上昇で原料の調達難が課題となっているため、他メーカーも薄膜型の開発を進めている。

　三洋電機は、ハンガリーの太陽電池工場で、エネルギーの変換効率が高い「ＨＩＴ」と呼ぶタイプの電池の組み立て能力を２・６倍に高めた。さらに、実用化を進めている薄膜型の生産開始を、予定の１２年度より前倒しする。ＨＩＴと薄膜型を合わせた国内外での生産能力を２０年度に４０００メガ・ワットに高める方針だ。

　京セラも、海外生産の拡大に動いている。日本のほか、メキシコ、チェコ、中国の３か所に工場があり、生産量（現在年２１０メガ・ワット）を、０８年度に３００メガ・ワット、１０年度には５００メガ・ワットに引き上げる。０７年９月にできたスペインの太陽光発電所に太陽電池パネルを供給するなど、販売も強化している。

　０７年の生産量で、７年連続首位のシャープが２位に転落、独メーカーがトップになるなど、海外メーカーは勢いづいている。電機メーカーにとって、太陽電池は大きな成長が見込めるビジネスだ。海外市場の攻略はその成否を握る。現地生産の強化でコストを抑え、価格競争力を高められるかどうかが焦点となりそうだ。

（2008年5月28日 読売新聞）