ロードバイクのタイヤはどこまで太くなる？（1）

　最近のプロ選手はパリ～ルーベ等で32Cという幅広タイヤを使用する傾向にあり、タイヤ幅は30Cが標準になるという予測も出ていますが、個人的には懐疑的です。私がロードバイクに乗り始めた頃は23Cタイヤが当たり前でした。それが23C、25C、28Cと徐々に広がって来ているのは確かです。個人的にも23Cのタイヤはもう使用していません。リムブレーキモデルには25Cか28Cを、ディスクブレーキモデルには25C、28C、30Cをホイールによって使い分けています。

　使い分けてみた結果、フルクラムのレーシング6DBで使用している30Cはやや重たい印象があります。25Cタイヤは完成車にアセンブルされていた少し重量のあるホイールで使用しています。カーボンディープリムのcannondale Hollowgram R45には28Cを使用していますが、これはホイールがアルミとカーボンという素材の違いがあるので、比較は難しいのですが、25Cと28Cの違いはほとんどないと感じています。チューブはいずれもプチルです。

　リムブレーキの時代にはフレームのタイヤクリアランスが広く取れなかったのですが、ロードバイクのディスクブレーキ化が急激に進み、ホイールメーカーもホイールの内径を広いモデルを生産するようになっています。理由は勿論太いタイヤに対応させるためですが、何故、タイヤは太くなり続けるのでしょう。

　タイヤメーカーのCONTINENTALが言うには、25Cで空気圧94psi（6.48BAR）のタイヤと23Cで空域圧123psi（8.48BAR）のタイヤは同じ転がり抵抗だそうです。タイヤが太い方がころがり抵抗が少なく、注入する空気量も増えるため乗り心地も良くなることが最大の理由のようです。ただ、太いタイヤはタイヤの重量は増しますから、太ければ良いというものでもないと思っています。

　リムブレーキでは15㎜以下だったホイールの内径は今では17㎜以上に広がってきています。今では23Cタイヤが履けるホイールを探す方が難しい状況なのです。ディスクブレーキ用のホイール内径は20㎜を超えるものも増えてきています。ETRTO規格も変更になり、今では内径19㎜が標準になっているのです。

　新しいタイヤは新ETRTOに対応して作られていますが、古いタイヤを使用する場合は注意が必要です。ホイールが古く内径が15㎜や17㎜のものを使っている人も同様です。内径17㎜のホイールに新ETRTO規格のタイヤを履かせるとリム幅が2㎜狭くなることで、タイヤ幅も1㎜狭くなるのです。つまり25Cタイヤを履かせたつもりでも、実際は1㎜狭い24Cになる訳です。

コンチネンタル Ultra Sport 3 Black-Black 700×28C FB (0150466) バイシクル タイヤ ： ブラック CONTI... 素材: ナイロン コンチネンタル(Continental)

 

 

黒いダイヤモンド(6)

　中国やアメリカといった大国のCO2排出量が全世界の45％以上を占めているが大きな問題だと思っています。特に32％以上を占める中国のCO2を何とかしなければ、地球の温暖化を止めるのは夢のまた夢なのです。1990年代には世界一のCO2排出国だったアメリカは中国に次ぐ順位になってはいますが、CO2排出量自体が減っている訳ではありません。それだけ中国が突出しているのです。

　加えて、近年アメリカで増えている山火事を問題視しています。これも温暖化の大きな要因のひとつだと考えられるからです。石炭は植物の化石ですが、山火事で燃えているのは天然の木材や植物でCO2の排出量は図りしれないのです。今回のハリウッド郊外の山火事被害は数兆円規模の大災害になっています。

　バイデン政権ではCO2削減に動いていたアメリカですが、トランプ政権では期待薄です。毎年のように山火事やハリケーンによる大きな被害を出しているこの国がさらに自国優先を考えれば、CO2削減は間違いなく後退します。この辺りを電気自動車のトップ企業テスラ社のCEOであるイーロン・マスクがどう考えるかが鍵となりそうです。少なくともこれまでイーロン・マスクは「環境派」「気候変動積極支持派」を自称してきているのですから。

　日本はもっと積極的に石炭発電のCO2削減技術を世界に広める役割を果たしても良いのではないでしょうか？過去に日本は石炭火力輸出に関し、一定条件を満たした場合に限り、国際協力銀行（JBIC）の低利融資などで輸出コスト引き下げを支援してきました。ところが、日本による海外輸出には「温暖化ガス排出を長期に固定化する」との国際的な批判が強く、米バイデン政権のケリー大統領特使や英国のジョンソン首相は支援停止を求めていました。こうした外国政府からの働きかけや、海外投資家からの反発を受け、日本政府は脱炭素重視の米欧と歩調を合わせることになります。具体的にはJBICによる低利融資の提供をやめてしまうのです。

　これは日本の支援の在り方にも問題があったと考えています。OECDのような資金援助ではなくCO2を減らす技術を前面に打ち出して輸出するべきだったのではないでしょうか？まあ、これだけの技術力でCO2や環境破壊物質を減らしていても、火力発電をしているだけで世界から非難なされるのですから。一方で自国の破壊のみならず、海洋汚染の危険性すら秘めている原子力発電に関しては何も言われないのが不思議な限りです。

なぜ日本は原発を止められないのか？ (文春新書) 青木 美希 文藝春秋