フジテレビは産経新聞を見習うべきである･･･正しく歴史を修正した「大東亜戦争史観」によって他局との違いを出せば、後に必ず視聴率は上がる

　フジテレビの視聴率が低迷しているという。かつて番組内容が韓国に偏ったり、天皇・皇室を貶める事、反日的な事等をして来た事からのイメージが定着している為か、役員の辞職や老舗番組の打ち切りでも効果が上がっていない。
　私は今に至っては地上波のテレビは殆ど視ていないので、実際の番組内容がどの様であるかは知らない。しかし、インターネットのYouTube等には、フジテレビやその他のマスコミを批判するものが多くアップされている。私はそれらのものを見る事によって知る事となっている。
　フジテレビに限らず他の地上波テレビも同様に反日的であり、偏向放送を行っている。低俗なバラエティ番組や、偏向し、中傷し、印象操作し、世論操作しているワイドショー番組や情報番組、報道番組。その様にして3S政策（スポーツ・セックス・スクリーン + スピード）等により洗脳・愚民化を謀り行って来たのはNHKも含めた地上波テレビ全体に言える事で、それにも関わらずフジテレビだけが低迷しているというのである。
　テレビ朝日やTBSの場合は、朝日新聞や毎日新聞が左派・リベラルで反日・偏向報道をしている為にそれに沿った放送を行う事は解るのであるが、産経新聞や読売新聞は保守派であるにも関わらず、フジテレビや日本テレビは左派・リベラル的である。
　結論を言ってしまうと、マスコミの大元はユダヤ・イルミナティ・フリーメーソンである。その根から繋がって派生的に広がっているものが様々存在する。マスコミの裏に存在するのは、スポンサー企業（製薬会社等）、広告会社（電通等）、宗教組織（創価学会等）、外国団体（朝鮮総連、韓国民団）、業界団体（パチンコ、サラ金等）、政党（旧民主党、公明党等）、政治団体（似非右翼、革マル派等）、日教組、人権団体（解放同盟、サイモン・ウィーゼンタール・センター（SWC）や名誉毀損防止同盟（ADL）等のユダヤ団体等）、環境団体（シーシェパード、グリーンピース等）、外国（アメリカ、支那（中国）等）、占領軍GHQの幻影（プレスコード、ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（WGIP）等）そして外国人の株主、スパイ・工作員である。また、出演者や脚本家に左翼の者が侵入してもいる。NHKにも共産主義者が多数侵入しているとの事である。
　その様な中、テレビ東京は、確かに新聞の番組表を眺めてみても「日本」、「ニッポン」の付く番組名が多い事が解る。また茶化す様にしてお笑い芸人が出て「都市伝説」のタイトルからしても誤魔化す様にはしながらも、その内容的には比較的、逆に本質を突いている様な内容である。先日の日本経済新聞とテレビ東京の合同世論調査では、安倍内閣支持率が同時期に行なわれた共同通信の結果よりも高めであり、その少し前に行なわれた読売の調査よりも高かった。更に憲法9条への自衛隊明記についても、日経・テレ東は賛成の方が上回っていたが、共同通信の結果は逆であり、且つ開きも少し大きめに操作していた。神戸新聞は共同通信の結果をコピーしペーストしていたが、その見出しに9条への自衛隊明記についての反対者が如何にも多いかの様な印象・誤解を与える様な操作をしている事が解る。神戸新聞は、リベラルである。
　放送法の第四条には、公平であるべき事と事実を曲げてはならない事が書かれている。しかし、これらの事を地上波のテレビをはじめとしたマスコミは概して違反しているので、法律違反で犯罪である。
　恋愛もの等様々なドラマが有るが、何故か医療ものは視聴率が高いという。フジテレビもその例に漏れず、その分野は良いらしい。世間一般の大衆は病院に世話になる事が多いので、その傾向が有るのかもしれない。
　世論調査にしても視聴率にしても、国民の内の極一部を対象に行っているに過ぎず、更にそこには各マスコミや調査機関の意向・性向も働いている為、当てにならず勿論鵜呑みには出来ない。しかしその視聴率の低さを当てにして内省の材料にするのであれば意味が有る。私は思う。フジテレビは此の際いっその事、産経新聞を見習うべきではないかと。フジテレビは産経新聞とは異なっている。産経新聞の、特に日本の近現代史に関する歴史認識は正しい。南京大虐殺が無かった事、日本軍による従軍慰安婦の強制も無かった事、日本軍は概して人道的であった事、東京裁判史観では無く大東亜戦争史観でありアジア各国を白人至上主義から解放した事、人種差別撤廃を戦前から訴えていた事等、それらをはっきりと伝えるのである。それら一見すると極右やレイシスト（差別主義者）の様な誤解を「一時的に」されるかもしれないが、「一時的に」視聴率・支持率は下がるかもしれないが、真実に立った報道をずっと続けて行っていけば、必ずその後に理解されて上昇する事となる。歴史修正主義者を悪いレッテルとして捉えるのでは無く、歪められた歴史を正しく修正して行くと言う意味での矜持を持つ事が必要である。「一時的な」風評や世論を恐れる余りにそれらに迎合した放送を行うのは「一時しのぎ」でしか無く、根本的な解決にはならない。問題が先延ばしされるだけであり、一時的に状態が良くなったとしてもまた直ぐに元の状態に戻り、それどころか悪化さえする事もある。対症療法とはその様なものである。落ちるとこまで落ちて、良い意味で開き直れば良い。どっちみち視聴率が取れないのであれば、他局と異なる事、正しい歴史認識を売りにするのである。それによって視聴率が上がる事は間違いない。世間の多くの人達は煽られやすく影響されやすい。そういった人達を、今までの様に悪く洗脳するのでは無く、正しく啓蒙し正しいブームを作るのである。但し、産経新聞も完全では無い。現在のシリア情勢やウクライナ問題、中東問題（特にイスラエル）、ロシアに関して等、国際時事に関してはグローバリズム的で正しくない面を持っている。世の中に完全なものは存在しないので、私は何事に対しても是々非々で見ている。

　放送放
　（国内放送等の放送番組の編集等）
　　第四条　放送事業者は、国内放送及び内外放送（以下「国内放送等」という。）の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
　　　一　公安及び善良な風俗を害しないこと。
　　　二　政治的に公平であること。
　　　三　報道は事実をまげないですること。
　　　四　意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

　本ブログ過去の関連記事
　　・2013/06/15付：「イルミナティの傀儡フジテレビ・・・他のマスコミも同じだが」
　　・2014/12/06付：「フジサンケイは変わって来たのか・・・ユダヤ批判」
　　・2015/09/06付：「『世論調査』とは、マスコミによる洗脳後に行なわれる『誘導尋問』である」
　　・2016/04/17付：「世界共産化グローバリズムを流布する宣伝機関マスコミ・・・映画『ギヴァー 記憶を注ぐ者』に見る今・未来」
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　参考文献
　　・2017/10/24付・読売新聞：「内閣支持率52％に上昇･･･読売世論調査」
　　・2017/11/02付・日本経済新聞：「内閣支持率54％に上昇　憲法に自衛隊明記、賛成44％」
　　・2017/11/03付・神戸新聞朝刊（共同通信）：「『9条に自衛隊』52％反対　全国世論調査　内閣指示49％に上昇」