真実はひとつ。中共が繰り出す反日プロパガンダとの思想戦、情報戦に屈してはならない。

この全世界に張り巡らされる反日プロパガンダのネットワークをどう切り崩していくか。

この命題に対して、戦後日本政府はしっかりとインテリジェンスを発揮してきたのでしょうか…

恐らく公的機関はまったくノーマークであったのではないでしょうか？

むしろ反日プロパガンダを発信している方が組織的に活動し、それを阻止しようと目覚めた個人が、草の根市民活動レベルをまだまだ展開しているように思えてなりません。

実は反日プロパガンダの確信犯的発信源である中国共産党政府は、この真に目覚めた日本の保守勢力の組織的な結集をもっとも恐れていると思われます。

だから大同小異、まずは大義とは何かで手を結べるなら、結集すべき時を迎えていると言えるでしょう。

その意味で、名古屋市河村市長発信後の保守勢力の結集のタイミングに中国共産党政府は強い関心を持ち、日本国内での工作活動を強めるでしょう。

この南京事件という虚構の歴史を切り崩す千載一遇のチャンス、最大の場面を迎えていると思います。

一時の盛り上がりとすることなく、気合いを入れ直して継続して、この中国共産党政府との思想戦、情報戦を勝ち抜いて参りましょう。