goo何気無い日々が心地よい安寧

何気無い日々が続く様に。生きていく事の大変さがカナン。ある種空気の様な存在になりたいもの。

🚶‍♀️…仏徳山,朝日山🐤…天ヶ瀬ダム…塔の島… 210218

2021-02-18 19:29:00 | 🚶 歩く

🚶‍♀️…右岸堤防道…朝霧通…早蕨の道…仏徳山遊歩道↗︎同展望台↗︎同山頂↘︎朝日山山道↗︎同観音堂…同展望台…同山頂↘︎興聖寺脇…琴坂…右岸路…山吹橋…白虹橋:天ヶ瀬ダム前…左岸路…天ヶ瀬吊橋⇅…左岸路…網代の道…喜撰橋…塔の島:橘島…朝霧橋…朝霧通…右岸堤防道…>

🚶‍♀️13410歩43F
 
⛅️:雪❄️舞う:仏徳山展望台4℃:白虹橋5℃
 強風が時折の風の日で、昨日同様に岩燕舞う。仏徳山展望台では山裾から❄️雪が舞い上がってくるいい光景。ダム放流204~207m3/s
雪がチラホラ舞う中を歩くは楽しい。こう言う日がたまに無いと冬らしくない。
 
今日は携帯📱で写せる程,野鳥近接(^^)
 コゲラ,メジロ,エナガ,山雀と👀、コゲラは木肌を突く音ですぐ分かる(^^)
 
🔭七日月と火星が接近、オリオン座も近く
 
夕食)マルちゃん🍜味噌,🥫豚大根&焼鳥
 
🌡8~10~8℃
 
仏徳山展望台にて:メジロ

同遊歩道にてコゲラ

あじろぎの道にて:エナガ

天ヶ瀬ダム放流


 
 
 
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🔋 2025年までにEV用全個体電池の実用化を 210218

2021-02-18 01:46:00 | 気になる モノ・コト

2025年までにEV用全固体電池の実用化目指す
  Wedge より 21/02/18 中西 享

 電気自動車(EV)の普及に向けての動きが加速する中で、EV性能を大きく左右する高性能のバッテリー開発に熱い視線が注がれている。
 現在は液体の有機電解液が使われているリチウムイオン電池が主流だが、これに代わる新しいEV用バッテリーとして国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が2007年から同じリチウムイオン電池ではあるが、液体ではなく固体の無機電解質を使った全固体電池の開発を進めている。
 開発の現状と課題について、次世代電池・水素部蓄電技術開発室の田所康樹主任研究員に聞いた。


開発中の全固体リチウムイオン電池
――NEDOが全固体電池を開発することになったきっかけは何か。

田所主任研究員_ 全固体電池のブームのきっかけの一つとして、2011年に東京工業大学の菅野了次教授が、液体のリチウムイオン電池に用いられている電解液のイオン伝導度より高性能な難燃性の固体電解質を見つけて科学雑誌「Nature(ネイチャー)」に発表したことが挙げられる。
 NEDOの全固体電池の研究開発は、07年度開始のプロジェクトから15年近くの歴史があるが、18年からは全固体電池だけにターゲットを絞ったプロジェクト「先進・革新蓄電池材料評価技術開発(第2期)」をスタートした。トヨタ自動車などの自動車メーカーや蓄電池・材料メーカー、大学や公的研究機関の研究者などが加わって「オールジャパン」で研究開発していくプロジェクトになった。

――現在主流となっている液体のリチウムイオン電池と比較して、全固体電池は何が優れているのか。

田所主任研究員_ 大きくは4つ利点がある。
 1つ目は、液体の場合は可燃性の電解液が用いられているため燃える危険性があるが、固体電池は難燃性の固体電解質を用いており、安全性が高い。

 2つ目は、液体の場合、特に高温で使用すると電解液が劣化、さらには分解してしまうため冷却装置が必要になる。
一方、固体の場合は200℃まで耐えられる電解質もあり冷却しなくてよい可能性がある。現在、車に積載する場合は冷却が必須で、例えば日産自動車「リーフ」は空冷、テスラは水冷方式で冷却している。

 3つ目は、高エネルギー密度化により、同じ大きさでより多くの電力を蓄えることができる。液体の場合、4.5ボルト以上になると電解質が分解してしまうが、全固体の場合は5ボルト以上充電できる可能性がある。このことで、車体に積載する電池の大きさをコンパクトにできるようになる。

 4つ目は、充電時間を短くできる。いまの急速充電では30分ほどかかるが、われわれのプロジェクトではこれを10分以内への短縮を目指している。

――現在の開発段階で、克服しなければならない課題は何か。

田所主任研究員_液体と比べて、固体電池の方がイオン伝導度が高く、電解質の中でリチウムイオンが通りやすいメリットはあるが、電極や電解質がすべて固体であり、固体と固体で接触する界面と呼ばれる部分の抵抗が大きくなり、イオンの流れが悪くなる恐れがある。
 このため、この界面抵抗をいかにして下げるかが課題になっている。現在は電極に圧力をかけることで界面抵抗を下げる工夫などを行っている。

 もう一つの課題は研究レベルでうまくいっても、この全固体電池を実用化するためには量産できるかどうかだ。大量生産するためのプロセスをどうするかの研究を続けている。

――NEDOとしては全固体電池を何年ごろまでに実用化を計画しているのか。

田所主任研究員_昨年末に菅義偉首相が脱炭素社会の実現を目指す計画を発表し、国内の新車販売を30年代半ばまでに電動車100%を実現する目標を掲げた。
 また各自動車メーカーは20年代前半にいくつものEVを発売すると打ち出すなど、EVシフトが加速している。NEDOとしても、それまでに間に合うように開発を急ぎ、25年までには車載用の全固体電池の実用化を目指したい。

――全固体電池の技術開発で日本勢が持っている特許の数は多いようだが。

田所主任研究員_昨年の10月時点集計での2001~18年までの全固体電池に関する特許出願件数約9400件の国別内訳は、日本が37%でトップ、2位が中国で28%、次いで米国、韓国の順だ。
 しかし、最近の16~18年でみると、中国が日本を上回ってきており、国を挙げてこの電池の開発に取り組んでいる姿勢がうかがえる。出願人別の特許の件数でみると、トヨタが首位で、出光興産が3位、日産自動車が8位、ホンダが10位で、上位20位内の4分の3は日本勢で占めている。
 現状では、日本は優位に開発を進めているが、中国の追い上げはすさまじいので、油断はできない。

――全固体電池の論文数では中国が多いようだが、中国の追い上げはどうか。

田所主任研究員_確かに論文数では中国が一番多く、様々な開発を進めているようだ。研究者の人数も相当多くいるようだ。

――リチウムイオン電池はレアメタル(希少金属)を使うため、材料の調達が難しいと言われてきた。対応策で考えられることは何か。

田所主任研究員_リチウムイオン電池の中で使われているコバルトの主要な産地がアフリカのコンゴ民主共和国(旧ザイール)に偏在しているので、今後EV大量普及時には確保が難しくなると考えられる。このため、コバルトを使う量ができるだけ少なくて済むような電池の開発も目指したい。

――今後はどのような構えで開発を進めていくのか。

田所主任研究員_現在、産、学、官で連携しながら開発を進めており、これからもこのやり方で開発を進める方針だ。現在のプロジェクトでは産業技術総合研究所関西センターの中にある技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)を集中研究拠点として自動車・蓄電池・材料メーカーからも研究者が出向してきており、今後も「オールジャパン」で知恵を出し合って優れた全固体電池の実用化を進めていきたい。
 日本はこれまでいくつもの製品開発で「技術で勝ってビジネスで負けた」と言われてきたが、全固体電池ではそのようなことにならないよう頑張りたい。

 さらには30~40年代の実用化に向けて、エネルギー密度の高い革新的な蓄電池の開発も進めている。リチウムイオンに代わるフッ化物イオンにも注目しており、新たな材質にもチャレンジしている。

_________

福井の全樹脂電池工場、秋に本格稼働 越前市で世界初の量産化へ
   福井新聞より  21/02/18

2021年5月に開所し、全樹脂電池を量産するAPBの工場=2020年3月、福井県越前市庄田町
 東証1部上場の化学メーカー三洋化成工業(本社京都府京都市)は2月17日、子会社のAPB(東京)が福井県越前市内で世界初の量産化に向けて準備を進めている次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の工場を今年5月に開所し、秋から本格稼働させると発表した。三洋化成の安藤孝夫社長は2025年度を目標に売上高900億円、新たな工場の建設を目指すとしている。

 安藤社長とAPBの堀江英明CEOが越前市役所に奈良俊幸市長を表敬し、事業の進捗について報告した。APBは20年3月に同市庄田町にある電子部品メーカーの旧工場(延べ床面積約8600平方メートル)を取得。設備投資や工場の運営に向け、同年12月下旬までに第三者割当増資により計100億円資金調達した。

 全樹脂電池はリチウムイオン電池の主要な構成要素である集電体などを、金属ではなく樹脂に置き換えたもの。従来電池に比べて電気容量や安全性が高く、低コスト、短い工程で製造できるという。

 APBによると、今年稼働させる工場の生産能力は年間最大約3ギガワット。再生可能エネルギーの発電などの基幹電力を安定させる定置用電池市場を主に狙い、さまざまな形状になる樹脂製の強みを生かしてドローンやロボット用など幅広い用途に展開していく。

 25年ごろを目指すという新たな工場は電気自動車(EV)市場への参入も視野に、生産能力は開所する第1工場の約10倍を見込むという。

 市は現在、第1工場から北陸道を挟んで西側にある北陸新幹線新駅周辺の農地約100ヘクタールに先端産業の企業を複数誘致して「越前市版スマートシティ」をつくる構想を進めている。安藤社長は将来的な工場の増設は「最初の工場の近くで検討したい」と市の構想との連携に前向きな姿勢を示した。堀江CEOも「越前市を起点に世界中に新たな電池の技術を広めたい」と意欲を語った。
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2019年における65歳時点での健康寿命は延伸 2021/02

2021-02-18 01:11:00 | 健康関連

2019年における65歳時点での“健康余命”は延伸~余命との差は短縮傾向
  ニッセイ基礎研究所  より  ‘21/02


■要旨

2019年の平均寿命は、男性81.41年、女性87.45年と、過去最高を更新した。65歳の平均余命も、男性19.83年、女性24.63年と、前年と比べて、男性は0.13年、女性は0.12年延びており、引き続き過去最高を更新している。しかし、“健康”で長生きすることが多くの人の願いであり、最近では、寿命そのものよりも「健康寿命」への関心の方が高い。

現在、一般的に使われている「健康寿命」は国の定義によるもので、0歳児が今後、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間を示している。しかし、「健康寿命」が気になりだすのは、中高年以上であることから、本稿では、2019年時点の65歳時点の「健康余命」を概算した。


■目次

1――65歳時点の健康余命も延伸
  1|65歳の男性/女性の健康余命は14.43/16.71年
  2|65歳の健康余命は延伸。平均余命との差は短縮の傾向
2――健康上の問題で日常生活に影響がある割合は12年間で5ポイント程度低下
3――国全体では改善傾向。加齢や健康上の問題があっても、
   制限なく日常生活を送ることができる社会の構築も重要


 1 |65 歳の男性/女性の健康余命は14.43 /16.71 年 

 現在、一般的に使われている「健康寿命」は厚生労働省の基準によるもので、“健康”とは、「健康上の問題で日常生活に影響がない」ことを言う 
1。「日常生活」とは、たとえば「日常生活の動作(起床、衣服着脱、食事、入浴など)」、「外出(時間や作業量などが制限される)」、「仕事、家事、学業(時間や作業量などが制限される)」、「運動(スポーツを含む)」等、幅広い。

 この定義による2019年の健康余命は、前稿 2で示したとおり男性/女性それぞれ72.68/75.38年だった(筆者による概算)。
 65歳以上の各年齢の健康余命は、65歳時点で14.43/16.71年、75歳時点で7.96/9.24年だった。平均余命は、65歳時点で19.83/24.63年なので、余命から健康余命を差し引いて、不健康な期間は男女それぞれ5.40/7.92年となる計算だ。
「65歳時点の余命」は「寿命 – 年齢(65)」より長い。これは、平均寿命(=0歳児の余命)が65歳未満で亡くなる人の寿命を含んだ平均であるのに対し、65歳の平均余命は65歳まで生きた人のみで計算した余命だからだ。

 では、「65歳時点の健康余命」は?というと、やはり「健康寿命-年齢(65))」ではない。これは、健康寿命(=0歳児の健康余命)が65歳未満の不健康な期間も差し引いて計算しているのに対し、65歳の平均健康余命は65歳以降の不健康な期間のみを差し引いているからだ。
1 計算には、3年に1回実施される「国民生活基礎調査(大規模調査)」の「健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という問に対する回答が使われる。
2 村松容子「2019年健康寿命はさらに延伸~制限がある期間はやや短縮するも、加齢や健康上の問題があっても、制限なく日常生活を送ることができる社会を構築することが重要」ニッセイ基礎研究所 基礎研レター2020年8月3日

2 |65 歳の健康余命は延伸。平均余命との差は短縮の傾向

 2001年以降の65歳時点の平均余命と健康余命の推移を見ると、いずれも延伸している。その差は、調査年による差が大きいものの、平均余命と健康余命の差(65歳以上の不健康期間)は、男女ともどちらかと言えば縮小している。
 2019年は、2004年(15年前)と比べると、男女それぞれ平均余命は1.62年/1.35年、健康余命は1.96年/2.13年延びており、平均余命と健康余命の差は、それぞれ0.34年/0.78年短縮していた。

2――健康上の問題で日常生活に影響がある割合は…
 では、健康度状態はどの程度改善しているのだろうか。
健康寿命の計算に使われているのは、「国民生活基礎調査」の「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」という設問である。2019 年の結果は、全体の13.4%(男性12.0%、女性14.6%)が「健康上の問題で日常生活に影響がある」と回答していた。

 65歳以上の健康上の問題で日常生活に影響がある割合を年齢階層別にみると、男女とも年齢が高いほど健康上の問題で日常生活への影響がある割合が高い。この割合は、時系列でみると、男女とも各年齢層で低下しており、2007年と2019年を比較すると、70~84歳で男女ともそれぞれ日常生活に影響がある割合は5ポイント程度低下している。こういった健康状態の改善が、平均余命の延伸を上回る健康余命の延伸につながっている。

3――国全体では改善傾向。
「健康寿命」という言葉は、高齢期における健康や生活に不安を感じている中、広く使われるようになった。2019年の健康寿命は男女それぞれ72.68/75.38年、65歳時点での健康余命は14.43/16.71年であり、いずれも延伸している。健康上の問題で日常生活に影響がある割合が、近年減少していることから、65歳以上では余命の延伸を上回って健康余命が延伸している。

 こういった健康状態の改善は、喜ばしいことである。しかし、この計算は、もともとは都道府県による健康格差を縮小することを目的として、保健医療に関する取り組みの計画や評価のために行われた。したがって、ある集団において同様の条件で計算し、諸外国や都道府県、時系列で比較するのに適している。

 一方で、その集団を構成する個人の健康状態は様々な状況にある。概算結果を、個人の生涯設計に適用するとすれば、寿命も健康寿命も「寿命 ‐ 年齢」よりも「ある年齢における余命」の方が長い傾向があること、および、今後、各種健康政策によって健康寿命を延伸したとしても日常生活に影響がある期間は一定期間生じるということだろう。

 65歳まで生きている人は、平均寿命より長生きすることが予想されるため、平均寿命を目安に老後の生活のための資産形成をするのでは不十分である可能性がある。また、健康上の問題で日常生活に影響がない期間も、健康寿命より長いことが予想される。

また、国の政策としては、健康状態の改善と同時に、加齢や健康上の問題があっても、なるべく自立して日常生活を送ることができる社会を構築することも、重要となるだろう。




💋2020年以降はコロナ禍の影響がどれくらい…
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⚗️水から水素を効率的に製造  京大  ‘21/02

2021-02-18 00:52:00 | 📚 豆知識・雑学

水から水素を効率的に製造 反応10倍の触媒開発、京大
 京都新聞より  21/02/17

京都大
 水から電気分解で水素を効率的に製造する触媒を開発したと、京都大のグループが発表した。環境に優しい水素エネルギーへの応用が期待できるという。英科学誌ネイチャー・コミュニケーションズに17日掲載された。

 水素はエネルギー源として使っても水ができるだけで、次世代エネルギーとして注目されている。環境負荷の少ない水素の作製方法である水の電気分解では水素と酸素が生じるが、酸素のできる反応(OER)を促す触媒の不安定さが課題となっていた。

 理学研究科の北川宏教授や白眉センターの草田康平准教授らは、OER触媒として、耐久性や価格を考慮してルテニウムを使って合金を作製した。厚みが3ナノメートル(ナノは10億分の1)のシート状にして結晶を作ったところ、既存の最高レベルのOER触媒より反応を10倍以上起こさせやすい活性と、耐久性の高さを確認した。また水の電気分解で水素ができる反応の触媒としても十分な活性と耐久性を持っていることが分かった。

 草田准教授は「大量生産に向けた技術開発は既に企業と検討している。次世代エネルギーを確立する一助となればうれしい」と話した。
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