「北の山・じろう」日記

内容は主に時事問題。時々株式投資関係の記事も交じります。

プレジデントの記事>日本だけ異様に高い(マスコミ)への信頼度「本川祐」

2025-01-10 20:37:11 | 日本の政治・経済・社会

プレジデント
「日本だけ異様に高い信頼度」マスコミを信じる人ほど幸福度が低い
欧米のマスコミ信頼度は5割以下
(本川祐)2021年2月13日

https://president.jp/articles/-/43134?page=1

例によって記事は、タイトルを入力して検索してください。上の方で検索にヒットすると思います。

これは、航空万能論のコメント欄で見かけた記事です。
ウクライナ紛争に対する日本人の騙され方は、個人・組織問わず異常です。
1億総ウクライナ絶対支持のように見えます。

マスコミが全部同じ報道をして、ほぼ国民を洗脳したと言えます。これは、非常に恐ろしいことです。
戦前と同じ「大政翼賛会」をマスコミが総出作り出しました。

その下地と思えるのが、この記事です。
実際に記事を、読んでください。
概略だけ書きます。

「世界価値観調査」と言う国際的な調査があるそうです。
2020年3月に7回目の調査結果が発表されたと言うことですから、比較的新しい調査です。
16項目の信頼度が%で表示されています。

日本の場合、「新聞・雑誌」68%
「テレビ」65%
「政府」40%
「政党」26%

2ページ目に調査対象の各国の信頼度が表に書かれています。
アメリカ
新聞・雑誌・テレビ 20%台
政府 30%台
議会・政党 10%台

イギリス
政府 20%台
政党、新聞・テレビ 10%台

ドイツ
政府・議会、新聞・雑誌・テレビ 30%台
政党 10%台

フランス
政府・議会、新聞・テレビ 30%台
政党 10%台

欧米の国では、政府に対する信頼度は30%台が多いです。
日本は、40%でやや高めです。
異常に信頼度が高すぎるのが、新聞・雑誌・テレビの信頼度です。ほぼ2倍です。特にアメリとイギリスではマスコミの信頼度が低いです。過去に多くの情報操作にマスコミを利用したからだと思います。マスコミは為政者の「ウソ」を代弁することを、アメリカ人とイギリス人は実感しているのでしょうね。
だから新聞・雑誌・テレビを情報統制すると、一気に世論を作り出せるという仕組みが出来上がっています。

だから瞬間風速的なウクライナ絶対支持の世論が形成され、しかも国民を洗脳してしまいました。
今でも「ウクライナ=被害者=絶対正義」と信じて疑わない人は、沢山いると思います。

それは違うという事情と理由とは、過去日記で随分しつこく書きました。ここでは、取り上げません。

つまり、報道の自由度世界70位をここに加えるとどうなりますか❓
情報統制の良く効いた情報を、マスコミを通して受け取るというより刷り込まれている(=洗脳)のです。

私は、ウクライナ紛争を通してこれを痛いほど実感しました。自分も洗脳されていたからです。
そして、洗脳がこうも簡単にできることに驚きました。

ウクライナ絶対正義と、ほぼセットで出てきたのは何ですか❓

台湾有事は日本の有事!
ウクライナは、明日の日本!
軍拡が必要!
日本は、西側の一員!

このようなことが、事実であるかのように同時に刷り込まれました。全部、何らかの目的を意図した「ウソ」です。
某国は、中国とゴタゴタした時に日本の自衛隊を利用したのだろうと思います。
戦争や紛争が好きな某国は、次の戦争や紛争の相手に中国を想定しているのでしょうね❓

※何かというと米民主党が「民主主義を守るために・・・」と言うのは、そんなものは無いからです。
裏から情報統制や操作をすれば、やっていることは独裁国家と全く同じです。上から締め付けて強制しないで、裏から脅しをかけて、やっぱり強制しているのです。
マスコミを使うのが、一番簡単なわけです。

日本のマスコミは、特に政府に弱いです。
まずテレビ局の放送権の認可を握られています。
政府に逆らえば、スポンサー筋から締められます。
これは、アメリカはもっと酷いと思います。
だからテレビは共和党系と民主党系に分かれています。

新聞だって過当競争と膨大に無駄な経費がかかっていますから、過当競争の当たりを突かれると相当困ります。
NYタイムスのように購読料で経営が成り立つ仕組みではないからです。広告料が大きな収入源です。やっぱり、スポンサーから締められると、まともな記事など書けないでしょう❓
それでいて新聞やテレビは中立であり事実や真実を報道している・かのようなイメージを常時何らかの形で刷り込んでいるのだろうと思います。
イメージで刷り込まれると普通に気が付きません。

新聞やテレビからは、出来事くらいしか情報を得るべきではないと思います。これすら操作している場合もあります。

記事を読む力があれば、経済系の週刊誌は上質な情報が掲載されているケースがあります。
もっとも、全部ではありません。
この記事は、プレジデントです。
ウクライナ紛争関連の記事は、日経ビジネスや東洋経済のネット版で探すことが多かったです。
だから、週刊誌系には探せば事実に近いような情報はあります。
週刊誌も上中下くらいの違いは、あります。


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