昨日東京で染井吉野の開花が宣言されました。
観測史上最も早い開花とのことです。
桜の名所100選に選ばれている茂原公園も数輪ほど咲き出しました。
私が知る限りでは最も早い開花です。
3月15日撮影 茂原公園弁天湖に浮かぶ弁財天近くにて
観測史上最も早い開花とのことです。
桜の名所100選に選ばれている茂原公園も数輪ほど咲き出しました。
私が知る限りでは最も早い開花です。
3月15日撮影 茂原公園弁天湖に浮かぶ弁財天近くにて
オオバタネツケバナ（大葉種漬花）
学名:Cardamine regeliana
アブラナ科タネツケバナ属
北海道〜九州の山地の渓谷沿いで、砂や小石の混じった場所に自生する越年草です。
茎は高さ20〜40cmで毛が少ない。葉は羽状複生しており、先端の頂小葉が大きめで、頂小葉があまり大きくならないタネツケバナと区別できます。
学名:Cardamine regeliana
アブラナ科タネツケバナ属
北海道〜九州の山地の渓谷沿いで、砂や小石の混じった場所に自生する越年草です。
茎は高さ20〜40cmで毛が少ない。葉は羽状複生しており、先端の頂小葉が大きめで、頂小葉があまり大きくならないタネツケバナと区別できます。
オオバタネツケバナ（大葉種漬花）
学名:Cardamine regeliana
アブラナ科タネツケバナ属
北海道〜九州の山地の渓谷沿いで、砂や小石の混じった場所に自生する越年草です。
茎は高さ20〜40cmで毛が少ない。葉は羽状複生しており、先端の頂小葉が大きめで、頂小葉があまり大きくならないタネツケバナと区別できます。
3月15日撮影 房総丘陵にて
学名:Cardamine regeliana
アブラナ科タネツケバナ属
北海道〜九州の山地の渓谷沿いで、砂や小石の混じった場所に自生する越年草です。
茎は高さ20〜40cmで毛が少ない。葉は羽状複生しており、先端の頂小葉が大きめで、頂小葉があまり大きくならないタネツケバナと区別できます。
3月15日撮影 房総丘陵にて
標準和名:ヒトリシズカ (一人静)
別名:マユハケソウ（眉刷毛草）
学名 Chloranthus japonicus Chloranthus
センリョウ科 チャラン属
北海道から九州にかけての雑木林の林下や林縁などに自生する多年草です。
里山の荒廃や盗掘などにより減少が続いています。
3月15日撮影 房総丘陵にて
別名:マユハケソウ（眉刷毛草）
学名 Chloranthus japonicus Chloranthus
センリョウ科 チャラン属
北海道から九州にかけての雑木林の林下や林縁などに自生する多年草です。
里山の荒廃や盗掘などにより減少が続いています。
3月15日撮影 房総丘陵にて
PCR検査
診療した医師が感染を疑いPCR検査を要請しても拒否されるのはなぜ？
今月6日から新型コロナウイルスのPCR検査に健康保険が適用されましたが、検査件数は依然として増えていません。
韓国では、感染が疑われる希望者を含めこれまでに10数万件を検査していますが、我が国では、重症化したり新型コロナウイルス感染症の発症者と濃厚接触したなどの要件を満たすものに限られ、厚労省の資料によれば、3月9日までに延べ10192人（国内事例とチャーター便帰国者事例の合計、クルーズ船乗客乗員の船内検査を除く）にとどまっています。
背景にあるのは厚労省の縄張り意識！
その背景には、実際に検査を行う地方衛生研究所とその上部組織である国立感染症研究所を外郭団体とする厚労省の「縄張り意識」があるとの指摘があります。
「早急に民間の病院やクリニック、検査会社でも検査が実施できるようにすればよかっただけのことです。日本中でその気になれば、現在の100倍の検査能力があっても不思議ではない。
しかし、厚労省は民間のクリニックや検査機関を事実上締め出しました。国立感染症研究所は感染症の拡大防止ではなく感染症の調査や研究を行う組織です。
彼らにとって、PCR検査で得られるデータは非常に重要で民間には渡したくないので、衛生研に一元的に検査を請け負わせる仕組みを構築しましたが、検査するには圧倒的に人数が足りず検査できる件数に限りがありました。」と全国紙の記者が女性セブンの取材に話したそうです。
厳しい検査要件は、国立感染症研究所と地方衛生研究所の検査体制が整ってないから
安倍首相と政府の専門家会議は、「軽度の場合は検査の必要はない」「治療薬かないので外出を控え自宅で安静に」「37.5度未満の発熱があり倦怠感などの肺炎症状が続いても病院での診察を受けないで自宅で静養して」と実際に検査を行う地方衛生研究所とその上部組織である国立感染症研究所で圧倒的に人数が足りず検査できる件数に限りがあることを前提にした検査対象要件を示し、PCR検査を受けさせないようにしました。
このような、新型コロナウイルスは感染力が強く高齢者や持病のある方は死亡率が高いなどの特徴を軽視した言動に終始した結果、37.5度未満の発熱があり倦怠感などの肺炎症状が続いて病院での診察を受けPCR検査を受けられないまま入院した感染者が、医師・看護師・同室の入院患者などに感染させてしまった事例、無症状や軽症のため検査を受けていない介護士などの感染者が高齢者介護施設やデイケア施設で勤務し続けた結果クラスターが発生した事例が次々と明らかになっています。
検査対象の4要件とは
その1
37.5度以上の発熱が4日以上または呼吸器症状があって、かつ、新型コロナウイルス感染症であることが確定した者と濃厚接触歴がある。
その2
37.5度以上の発熱が4日以上または呼吸器症状があって、かつ、症状から2週間以内に流行地域に渡航又は居住していた又は流行地域に渡航又は居住していた者と濃厚接触歴がある。
その3
37.5度以上の発熱が4日以上または呼吸器症状があって、かつ、入院を要する肺炎が疑われる。
その4
帰国者・接触者外来の医師が総合的に判断した結果、新型コロナウイルス感染症を疑う者。
また、クラスターとなったライブハウスの事例をみると、換気の悪い密集空間で大声で騒ぐなど感染のリスクが高い会場にいた方々が、コンサート終了後で無症状や軽度の症状があっも、公共交通機関を利用して通勤し勤務していたことから、看護師、高齢者施設の介護士、レストランやファーストフード店など新たなクラスターの感染源となってしまい、厚労省の縄張り意識が最悪の事態を招く要因になったのです。
初動段階でPCR検査を民間の病院や民間の検査機関で受けられるようにしていれば、少なくとも今日のような拡大はかなり防止でき、感染症が重症化し死亡する事例も減らせたのではないでしょうか。
韓国の感染者数が多いのは、検査体制が確立して誰でも検査を受けられるからといわれますが、日本のように患者が検査を受けられず不安になるケースは少ない。日韓どちらの医療体制が国民にとってメリットがあるかは一目瞭然ですね。
感染拡大を防止するため、PCR検査を民間の病院や民間の検査機関で受けられるように早急に改善し、診察した医師が新型コロナウイルスの感染を疑う患者を速やかに検査するよう改善すべきです。
国民の生命と健康を守ることを第一に、厚労省の縄張り意識を取り払い、官民が連携して検査体制を構築していただきたいと思います。
治療用ワクチンの開発
新型コロナウイルスの抜本対策として待たれるのはワクチン開発ですが、日本の「縦割り行政」が開発を邪魔しているといわれています。
「日本にはワクチンを製造するための財団法人があり、そこに国が予算をつけます。その財団法人は厚労省の天下り先であり、ワクチン製造を独占的に引き受けています。
利権構造のため、海外のワクチンは国内で無視されます。新型コロナウイルスに関してもアメリカではすでに第一段階の臨床試験分のワクチンが導入されていますが、厚労省が利権を捨ててまで外国産ワクチンの承認や支援をする可能性は低い」
とナビタスクリニック理事長の久住英二さんは女性セブンの取材に話しています。
これが国民の生命と健康を守るはずの厚労省の実態かもしれません。
国内の感染状況
退院後再び陽性に
先月、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の船内で感染が確認され、東京都内で入院していた70代の三重県の男性が、陰性となったため退院し公共交通機関を使って帰宅していましたが、今月12日、39度の発熱があったため検査したところ、14日に再び陽性になったと発表されました。
大阪府職員が感染
大阪府の府庁別館で設備の保守・管理を担当する60代の男性が、今月2日から発熱などの症状が出て、14日に兵庫県の検査で陽性と確認されました。
この男性は、先月フィリピンに旅行していましたが、一般市民との接触はなかったとのことです。
エジプト旅行帰国後に発症した男性の濃厚接触者が感染
千葉県匝瑳市に住むエジプト旅行帰国後の12日に感染が確認された80代の男性の同居の娘と近くに住む妹が男性の濃厚接触者として12日に県内の感染症指定病院を受診し、13日に感染が判明したとのことです。
医師とその妻が感染
群馬県大泉町に住む70代の医師とその妻の感染が確認されました。
医師は12日に感染が確認された女性看護師と同じ町内の病院で勤務していました。4日からせきなどの症状が出始めましたが、その後も勤務を続け、合わせて58人の患者を診察していたということです。
13日になって強い倦怠感と息切れなどの症状が出たため検査を受けました。医師は重症で妻の容体は安定しているとのことです。
診療した医師が感染を疑いPCR検査を要請しても拒否されるのはなぜ？
今月6日から新型コロナウイルスのPCR検査に健康保険が適用されましたが、検査件数は依然として増えていません。
韓国では、感染が疑われる希望者を含めこれまでに10数万件を検査していますが、我が国では、重症化したり新型コロナウイルス感染症の発症者と濃厚接触したなどの要件を満たすものに限られ、厚労省の資料によれば、3月9日までに延べ10192人（国内事例とチャーター便帰国者事例の合計、クルーズ船乗客乗員の船内検査を除く）にとどまっています。
背景にあるのは厚労省の縄張り意識！
その背景には、実際に検査を行う地方衛生研究所とその上部組織である国立感染症研究所を外郭団体とする厚労省の「縄張り意識」があるとの指摘があります。
「早急に民間の病院やクリニック、検査会社でも検査が実施できるようにすればよかっただけのことです。日本中でその気になれば、現在の100倍の検査能力があっても不思議ではない。
しかし、厚労省は民間のクリニックや検査機関を事実上締め出しました。国立感染症研究所は感染症の拡大防止ではなく感染症の調査や研究を行う組織です。
彼らにとって、PCR検査で得られるデータは非常に重要で民間には渡したくないので、衛生研に一元的に検査を請け負わせる仕組みを構築しましたが、検査するには圧倒的に人数が足りず検査できる件数に限りがありました。」と全国紙の記者が女性セブンの取材に話したそうです。
厳しい検査要件は、国立感染症研究所と地方衛生研究所の検査体制が整ってないから
安倍首相と政府の専門家会議は、「軽度の場合は検査の必要はない」「治療薬かないので外出を控え自宅で安静に」「37.5度未満の発熱があり倦怠感などの肺炎症状が続いても病院での診察を受けないで自宅で静養して」と実際に検査を行う地方衛生研究所とその上部組織である国立感染症研究所で圧倒的に人数が足りず検査できる件数に限りがあることを前提にした検査対象要件を示し、PCR検査を受けさせないようにしました。
このような、新型コロナウイルスは感染力が強く高齢者や持病のある方は死亡率が高いなどの特徴を軽視した言動に終始した結果、37.5度未満の発熱があり倦怠感などの肺炎症状が続いて病院での診察を受けPCR検査を受けられないまま入院した感染者が、医師・看護師・同室の入院患者などに感染させてしまった事例、無症状や軽症のため検査を受けていない介護士などの感染者が高齢者介護施設やデイケア施設で勤務し続けた結果クラスターが発生した事例が次々と明らかになっています。
検査対象の4要件とは
その1
37.5度以上の発熱が4日以上または呼吸器症状があって、かつ、新型コロナウイルス感染症であることが確定した者と濃厚接触歴がある。
その2
37.5度以上の発熱が4日以上または呼吸器症状があって、かつ、症状から2週間以内に流行地域に渡航又は居住していた又は流行地域に渡航又は居住していた者と濃厚接触歴がある。
その3
37.5度以上の発熱が4日以上または呼吸器症状があって、かつ、入院を要する肺炎が疑われる。
その4
帰国者・接触者外来の医師が総合的に判断した結果、新型コロナウイルス感染症を疑う者。
また、クラスターとなったライブハウスの事例をみると、換気の悪い密集空間で大声で騒ぐなど感染のリスクが高い会場にいた方々が、コンサート終了後で無症状や軽度の症状があっも、公共交通機関を利用して通勤し勤務していたことから、看護師、高齢者施設の介護士、レストランやファーストフード店など新たなクラスターの感染源となってしまい、厚労省の縄張り意識が最悪の事態を招く要因になったのです。
初動段階でPCR検査を民間の病院や民間の検査機関で受けられるようにしていれば、少なくとも今日のような拡大はかなり防止でき、感染症が重症化し死亡する事例も減らせたのではないでしょうか。
韓国の感染者数が多いのは、検査体制が確立して誰でも検査を受けられるからといわれますが、日本のように患者が検査を受けられず不安になるケースは少ない。日韓どちらの医療体制が国民にとってメリットがあるかは一目瞭然ですね。
感染拡大を防止するため、PCR検査を民間の病院や民間の検査機関で受けられるように早急に改善し、診察した医師が新型コロナウイルスの感染を疑う患者を速やかに検査するよう改善すべきです。
国民の生命と健康を守ることを第一に、厚労省の縄張り意識を取り払い、官民が連携して検査体制を構築していただきたいと思います。
治療用ワクチンの開発
新型コロナウイルスの抜本対策として待たれるのはワクチン開発ですが、日本の「縦割り行政」が開発を邪魔しているといわれています。
「日本にはワクチンを製造するための財団法人があり、そこに国が予算をつけます。その財団法人は厚労省の天下り先であり、ワクチン製造を独占的に引き受けています。
利権構造のため、海外のワクチンは国内で無視されます。新型コロナウイルスに関してもアメリカではすでに第一段階の臨床試験分のワクチンが導入されていますが、厚労省が利権を捨ててまで外国産ワクチンの承認や支援をする可能性は低い」
とナビタスクリニック理事長の久住英二さんは女性セブンの取材に話しています。
これが国民の生命と健康を守るはずの厚労省の実態かもしれません。
国内の感染状況
退院後再び陽性に
先月、クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の船内で感染が確認され、東京都内で入院していた70代の三重県の男性が、陰性となったため退院し公共交通機関を使って帰宅していましたが、今月12日、39度の発熱があったため検査したところ、14日に再び陽性になったと発表されました。
大阪府職員が感染
大阪府の府庁別館で設備の保守・管理を担当する60代の男性が、今月2日から発熱などの症状が出て、14日に兵庫県の検査で陽性と確認されました。
この男性は、先月フィリピンに旅行していましたが、一般市民との接触はなかったとのことです。
エジプト旅行帰国後に発症した男性の濃厚接触者が感染
千葉県匝瑳市に住むエジプト旅行帰国後の12日に感染が確認された80代の男性の同居の娘と近くに住む妹が男性の濃厚接触者として12日に県内の感染症指定病院を受診し、13日に感染が判明したとのことです。
医師とその妻が感染
群馬県大泉町に住む70代の医師とその妻の感染が確認されました。
医師は12日に感染が確認された女性看護師と同じ町内の病院で勤務していました。4日からせきなどの症状が出始めましたが、その後も勤務を続け、合わせて58人の患者を診察していたということです。
13日になって強い倦怠感と息切れなどの症状が出たため検査を受けました。医師は重症で妻の容体は安定しているとのことです。