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6.1.10 街並み・建築
6.1.11 航空宇宙
7 フィクションのできごと
21世紀の主なできごと[edit source]
2006年
7月12日 - イスラエル、レバノン侵攻。
10月9日 - 北朝鮮が初の核実験。
2010年
2010年欧州ソブリン危機。ギリシャが財政危機に陥る。同時にスペイン、ポルトガル、アイルランドなどが深刻な経済危機に見舞われ、2012年にはスペインが財政危機に陥った。欧州通貨統合によるユーロ防衛のためにとられている欧州諸国の緊縮財政政策によりユーロ圏の失業率は極端に上がり、スペインやギリシャの若年層は過半数が失業する事態に。
2011年
チュニジアのジャスミン革命が各国に波及し、アラブ各国で独裁政権に対するデモに発展（アラブの春）。エジプトではムバーラク政権が崩壊、リビアではNATOが軍事介入し半年間の内戦の末にカダフィ政権が崩壊するもさらなる内戦へ突入、イエメンも内戦へ突入しサーレハ大統領が殺害され、シリアではアサド政権と反政権側の対立に加え、アルカイーダ系組織らの介入などもあり内戦が泥沼化した。
アルカーイダの最高指導者でアメリカ同時多発テロ事件の首謀者ともされるウサーマ・ビン・ラーディンが、パキスタン・アボッターバードにてアメリカ合衆国特殊部隊との銃撃戦の末に殺害された。
2014年
クリミア危機・ウクライナ東部紛争勃発。
サラフィー・ジハード主義のイスラーム過激派組織「ISIL」がシリア・イラク両国内で勢力を伸ばし、地域情勢が深刻化。アメリカ合衆国などが空爆を実施する事態となった。
2015年
パリ同時多発テロ事件などISIL支持者によるテロが世界的に多発する。
2016年
アラブの春による難民問題などで欧米を中心にポピュリズムが支持を拡大し、ドナルド・トランプアメリカ合衆国大統領が誕生する。
科学技術[edit source]
2003年
2月1日 - スペースシャトルコロンビア号が大気圏再突入後にテキサス州上空で空中分解。搭乗員7人死亡。
4月14日 - ヒトゲノム計画がヒトゲノムの解読完了を宣言。
10月15日 - 中国、初の有人宇宙船、神舟5号の打ち上げ成功。
2006年
8月24日 - 国際天文学連合で、冥王星が惑星から準惑星に分類が変更される。また、同時に小惑星ケレスとエリスも準惑星に分類される。
2007年
5月4日 - IPCC第4次評価報告書が承認され、地球温暖化問題の進行と人類の責任が明確化される。
11月21日 - 京都大学の山中伸弥らのグループが、ヒトの皮膚細胞に遺伝子を組み込むことにより人工多能性幹細胞（iPS細胞）を生成する技術を発表。ヒトの胚を利用するES細胞において指摘されていた倫理的問題をクリアできることから、再生医療実現に向け世界中から期待された。
2010年
5月10日 - クレイグ・ヴェンター研究所が人工ゲノムのバクテリアへの導入に成功。初の合成生命の誕生。
6月13日 - JAXAの小惑星探査機「はやぶさ」が60億kmの旅を終え、地球の大気圏へ再突入した。地球重力圏外にある天体の固体表面に着陸してのサンプルリターンは世界初であった。
2012年
7月4日 - 物質が質量を持つに至ったことに深く関わっているされ、標準理論における最後の未発見素粒子であったヒッグス粒子が欧州原子核研究機構（CERN）により発見された（この時点では「新たな粒子の発見」と発表、ヒッグス粒子であることの確定は翌年）[1]。
2019年
4月10日 - イベントホライズンテレスコーププロジェクトによりブラックホール直接撮影の成功が発表される。
自然災害[edit source]
2001年
1月26日 - インド西部地震 (Mw 7.7) 発生。約2万人が死亡。
2003年
6月〜8月 - 西ヨーロッパで記録的な熱波。熱中症などにより5万2千人以上が死亡。
12月26日 - イラン・バム地震 (Mw 6.6) 発生。3万5千人以上が死亡。アルゲ・バムが壊滅的な損傷を受けた。
2004年
アメリカ合衆国本土にチャーリー、フランシス、アイバン、ジーンとハリケーンが次々と上陸した。
12月26日 - スマトラ島沖地震 (Mw 9.1 - 9.3) 発生。インドネシア・スマトラ島沖で発生した超巨大地震、大津波によりインド洋沿岸各国に甚大な被害。20万人以上の死者・行方不明者が発生。その後も近海では大きな地震が続発している。
2005年
大西洋北部のハリケーンの発生数が史上最多となった。アメリカ合衆国にカトリーナ、リタ、ウィルマといった強いハリケーンが次々と上陸し、ニューオーリンズ市に甚大な被害をもたらした。史上3番目に経済損失額の多い災害。
10月8日 - パキスタン地震 (Mw 7.6) 発生。9万人以上が死亡、約250万人が家を失う。
2008年
サイクロン・ナルギスが発生、ミャンマーを中心に死者・行方不明者は13万4千人以上。
5月12日 - 中国で四川大地震 (Mw 7.9) 発生。累計で4千万人以上が被災し、6万9千人以上が死亡。
2010年
1月12日 - ハイチ地震 (Mw 7.0) 発生。約300万人が被災、死者31万人以上。
2月27日 - チリ地震 (Mw 8.8) 発生。大きな津波も観測され、死者800人以上。
4月14日 - 中国・青海地震 (Mw 6.9) 発生。死者2,500人以上。
6月〜8月 - ロシアで記録的な高温と小雨。死者1万5千人以上、国際的な穀物価格の高騰が発生。
2011年
3月11日 - 日本で東北地方太平洋沖地震 (Mw 9.0 - 9.1) 発生。ピーク時の避難者は40万人以上に上り、死者1万5千人以上、東北地方・関東地方に甚大な被害。また、大津波により岩手県・宮城県・福島県の太平洋沿岸の広い地域が壊滅状態となった。自然災害による経済損失額としてはワースト1位。
7月以降 - 東アフリカで旱魃による大飢饉。1,200万人以上が生活を脅かされ、数万人が死亡。
7月 - 翌年1月 - タイで大洪水。300万人以上が被災。死者800人以上。史上4番目に経済損失額の多い災害。
2013年
11月8日 - フィリピンに台風30号が上陸。約1000万人が被災。死者6000人以上。
2015年
4月25日 - ネパール地震 (Mw 7.8) 発生。約800万人が被災。死者約9000人。
2019年
ヨーロッパに熱波。フランスでは約1500人が死亡[2]。
社会[edit source]
2003年
重症急性呼吸器症候群（SARS）の世界的な大流行。2003年7月に新型肺炎制圧宣言が出されるまでの間に8,069人が感染し、775人が死亡した。
2007年
日本の人口がピークの1億2771万人（内閣府の推計）、以降人口は減少に転じる[3]。
サブプライムローン問題が深刻化、アメリカ合衆国を中心に世界的な市場の混乱が発生。2008年には新興国にも恐慌が波及し、世界同時不況へ発展した。
2009年
A型、H1N1亜型による新型インフルエンザの世界的流行。豚のあいだで流行していたウイルスが農場などで豚から人に直接感染し、それから人の間で広まったとされる。
2011年
2月3日、IANAの管理するIPv4アドレスで新規に配布する予備が枯渇。4月15日、他の地域（RIR）に先駆けて、日本のJPNICを含むAPNICの新規に配布する在庫も事実上枯渇した。これまでのIPv4アドレスの再配置やIPv4アドレスの有効利用、IPv6の段階的な利用以外で新規グローバルIPアドレスは取得できなくなった。IPv4アドレスの有効利用については、インターネットプロバイダ経由においてはローカルアドレスを有効利用する方法も考えられる。
3月11日 - 日本の東北地方と関東地方で、原子力発電所5カ所が東北地方太平洋沖地震により被災。福島第一原発では炉心溶融が発生、日本史上最悪レベルの原子力事故となった。
2014年
エボラ出血熱が西アフリカで過去最大の流行となり、1万人を超える感染者と数千人の死者を出す深刻な事態となっている（2014年の西アフリカエボラ出血熱流行）。
スポーツ[edit source]
2002年
FIFAワールドカップ日韓大会
ソルトレークシティオリンピック（冬季）
2004年 - アテネオリンピック
2006年
トリノオリンピック（冬季）
第1回ワールド・ベースボール・クラシック
FIFAワールドカップドイツ大会
2008年 - 北京オリンピック
2009年 - 第2回ワールド・ベースボール・クラシック
2010年
バンクーバーオリンピック（冬季）
FIFAワールドカップ南アフリカ大会 - FIFAワールドカップではアフリカ大陸初の開催となった。
2012年 - ロンドンオリンピック
2013年 - 第3回ワールド・ベースボール・クラシック
2014年
ソチオリンピック（冬季）
FIFAワールドカップブラジル大会
2016年 - リオデジャネイロオリンピック - 近代オリンピックでは南米大陸初の開催となった。
2017年 - 第4回ワールド・ベースボール・クラシック
2018年
平昌オリンピック（冬季）
FIFAワールドカップロシア大会
天文現象[edit source]
2001年
11月19日 - しし座流星群がピークを迎え、1時間に数百から数千以上となる流星雨が観測された。
2013年
2月15日 - ロシアのチェリャビンスク州に隕石が落下。衝撃波により窓ガラスなどが割れ1,500人近くが負傷した。
この年の半ば以降に太陽活動の極大期が予測されていたが、通常の極大期よりも黒点数が少なく活動自体も低調に推移しており、また極大期に起こる現象として太陽の北極部では前年より磁場の反転が起きたが、一方の南極部では反転が1年以上遅れたため、一時的に北極部と南極部が同じ磁極となる特殊な状態が見られた[4]。
予測される天文現象[edit source]
2030年6月1日 - 北海道で金環食。
2030年9月21日 - 小惑星状物体が月までの距離の11倍まで地球に最接近する。
2035年9月2日 - 能登半島から鹿島灘（茨城県）にかけての範囲で皆既日食。
2039年 - 土星の輪の消失現象観測（地球から見て完全に水平になる）。
2041年10月25日 - 本州中央部（北陸から東海）で金環食。
2042年4月20日 - 鳥島近海で皆既日食。
2061年 - ハレー彗星の接近が予測される。
2063年8月24日 - 津軽海峡沿岸で皆既日食、青森県北部や道南で観測できる。
2070年4月11日 - ベヨネース列岩で皆既日食。
2071年9月16日 - 小惑星状物体が地球に接近。衝突確率1/10,000,000。
2074年1月27日 - 鹿児島県南部の薩摩半島から大隅海峡沿岸で金環食。
2085年6月22日 - 沖縄県で金環食。
2089年10月4日 - 宮古島北部で皆既日食。
2095年11月27日 - 中国地方と四国で金環食。
2098年6月30日 - 宵、太陽と月、惑星が地球から見て日月火水木金土の順に並ぶ。
予定されている事柄[edit source]
中央新幹線で使用される予定の超電導リニア実験車両
2019年 - おおさか東線全面開通の予定。
2020年
新東名高速道路全線開通予定。
国際宇宙ステーションは、このころまで運用予定。
この頃以降、半導体の微細化が限界に達すると予想され、スピントロニクスや量子コンピュータが研究されている。
東京オリンピック開催予定。
2021年
ドイツで全ての原子力発電所が稼働を停止する予定。
日本で1991年施行の借地借家法23条で規定された建物譲渡特約付借地権の期限満了（30年以上）により、借地上の建物について地主への売却が開始される予定。
2022年
北京オリンピック（冬季）開催予定。北京は2008年に第29回夏季オリンピックを開催しているため、夏冬の両五輪を開催する世界で初めての都市となる。
FIFAワールドカップカタール大会開催予定。
2023年
この年の3月まで（2022年度）に、九州新幹線の西九州ルートが完成予定（在来線活用区間も含む）。可能な限り早期開業との方針であることから、この年より前倒しとなる可能性もある。
この年の3月まで（2022年度）に、北陸新幹線の金沢駅〜敦賀駅間が開業予定。敦賀以西（大阪駅方面）については、この年以降に開業となる見込み。
2025年
昭和100年問題。
2026年 - 公式発表による、サグラダ・ファミリア完成予定（ガウディ没後100周年）。一方で、完成は2256年前後という専門家の予測もある。
2027年
リニア中央新幹線が東京都内〜名古屋市内で部分開通予定。
5月23日、ミッキーマウスの、日本国内での映画を除く著作権保護期間満了（2006年現在の著作権法上）。
2030年 - バーン2000計画、このころ完了予定。
2031年 - この年の3月まで（2030年度）に、北海道新幹線が札幌駅までの全線で開業となる予定。
2038年 - コンピュータ2038年問題。
2039年 - ケネディ大統領暗殺事件に関する全資料（いわゆる「ウォーレン委員会報告」）の機密指定がすべて解除される（予定）。
2045年
この頃までに、高レベル放射性廃棄物の最終処分場の操業を開始する計画になっている。
リニア中央新幹線の名古屋市内〜大阪市内間が開通し、全通する予定。
2046年 - 香港のイギリスから中国への1997年返還前の制度維持の保証期限。
21世紀に関する予測[edit source]
全般的な予測[edit source]
2020年 - アメリカの社会保険が赤字に転落する[5][注 1]。
2022年 - このころ、日本の総電力需要がピークになる。
2025年 - 団塊の世代が後期高齢者（75歳以上）に達し、厚生労働省は社会保障給付費の総額が144兆円に達すると試算している（2025年問題）。
環境問題に関連した予測[edit source]
2040年 - 地球温暖化により、関東平野がウンシュウミカンの適地に。
2050年
国立環境研究所などのチームは、南極上空でオゾン層の回復が進み、このころにはオゾンホールができなくなるとしている。
気候変動に関する政府間パネルの第4次報告書（2007年）によると、気温上昇を2℃程度に食い止めるには、2050年代までに温室効果ガスの排出量を2000年頃の新世紀より半減させる必要があるとの指摘がされている。
2100年
2100年までに海面水位は平成初期の1990年の時点より50cm高くなる見通しであり、その不確実さの範囲は20〜86cmである[6]。
地球の平均気温は1990年時より最大約1.4℃〜5.8℃上昇する。
日本
気象庁によると、21世紀末（2076年〜2095年）の日本の年平均気温は20世紀末との比較で約3℃上昇、また最高気温が35℃以上の猛暑日は東日本・西日本で10日程、北日本で2日程、沖縄・奄美地方で15日程増加する。雨の降らない日も5日から10日の1週間程度増えて、降雪量は東日本の日本海側で平均150cm減るなど全国的に減少傾向にある（空気中の二酸化炭素濃度が現在の1.8倍になるという国連予測に基づく）[7]。
人口予測[edit source]
1800年から2100年までの世界人口予測（国連 (2004) 及びアメリカ国勢調査局の評価・推計に基づく）
黒線：推定値、青線：統計値、赤・橙・緑線：国連の推計値（それぞれ高位・中位・低位）
2011年には国連による世界人口の推計が70億人に達した[8]。今後については多くの予測で、21世紀中に世界人口がピークを迎え発展途上国にも高齢化社会が到来すると分析されている。
今後の人口に関する推移予測（世界人口は中位値）
2025年 - この頃、世界人口が80億人に達する[注 2][9]。
2028年 - インドの人口が中国を超え世界一になる[10]。
2030年 - 中国政府は、中国の人口がピークの16億人に達すると予測している[11]。
2040年 - この頃、世界人口が90億人に達する[12][13]。
2100年 - この頃までに世界人口が100億人を突破している[注 3][13][14][15]。
人口予測に関するデータ
日本の将来推計人口（平成18年12月推計）（人口問題研究所）
日本人人口の将来推計
国際連合経済社会局の人口推計
WPP2008（国際連合経済社会局人口推計 2008年版）
2050年の世界人口は、低位79.59億人、中位91.5億人、高位104.61億人、コンスタント110.3億人と予測している。
各国の人口予測（2015年、2025年、2050年）については、p20-24（TABLE A.2. TOTAL POPULATION BY COUNTRY, 1950, 2009, 2015, 2025 AND 2050）を参照。
過去のその他のデータ
WPP2006（国際連合経済社会局人口推計 2006年版）
WPP2004（国際連合経済社会局人口推計 2004年版）
WPP2002（国際連合経済社会局人口推計 2002年版）
科学技術予測[edit source]
2025年 - 齊藤元章はこのころまでにプレ・シンギュラリティ（社会的特異点）が到来し、GNR革命（遺伝子工学、ナノテクノロジー、人工知能の爆発的進歩）が始まると予測している。
2045年 - 未来学者レイ・カーツワイルは、このころシンギュラリティ（技術的特異点）が到来すると予測している。
JSTバーチャル科学館｜未来技術年表
NEDO:未来社会見学会
NISTEP HOMEPAGE TopFrame Japanese
財団法人 未来工学研究所
20XX年のユビキタス、ロボット、Web／Tech総研
長期的な未来予測で賭けを行なうプロジェクト『ロング・ベッツ』
未来技術予測 : 富士通
「超小型ロボットが体内で手術」は2018年に実現、未来のIT社会を韓国が予測 (MYCOMジャーナル)
21世紀における課題[edit source]
急激な文明の進歩の途上で発生した問題が山積している。現在、解決に向けた取り組みが世界各国で行われている。
環境技術（オトンルイ風力発電所）
地球温暖化
宗教紛争・民族紛争
戦争・テロリズム
原子力事故と放射性廃棄物による放射能汚染
核兵器の存在と生物兵器・化学兵器の脅威
感染症 - エイズ、SARS、新型インフルエンザなど。
南北問題
貧困
砂漠化と森林の喪失
漁業資源の枯渇・海洋汚染
化石燃料・レアアースの枯渇
開発途上国における人口爆発
先進国における少子化・高齢化
科学技術[edit source]
20世紀から21世紀にかけての人口の増加と、人間活動の広がりは、地球環境への負荷を非常に大きなものとした。豊かな生活と環境負荷の軽減を両立させるために、新たな環境技術開発が切望されている。また、20世紀後半からの医学・生物学・生命工学の発展は著しく、再生医療や遺伝子治療の実用化により、今まで治ることのなかった病気や老化による障害を治すための研究が進められている。技術進歩を人間の寿命の大幅な延長や肉体機能の拡張に利用しようという動きもある（トランスヒューマニズム）。一方社会の高齢化とあいまって、医療費の高騰も心配されている。
携帯電話やパソコンによるインターネットは、テレビ・ラジオ・CD・新聞など既存のメディアを取り込んで急速に情報化を進展させている。これによりインターネットに接続されたコンピュータの数が増加するとともに、IPアドレスの不足が深刻化しつつある。これに関してはユビキタス社会の進展に伴って、今後、IPv4からIPv6への移行が進められている。また近年では、コンピュータ・ウイルスや不正アクセスによる被害が深刻になり、コンピュータセキュリティ上の問題が重要視されてきている。
2000年代以降のコンピュータとインターネットの普及により、ビッグデータと呼ばれる程の巨大な情報が毎日のように生み出されるようになった。さらには、IoT/M2M技術の進歩により現実世界のデータが高精度にサンプリングされてインターネット上に流通するようにもなった。そのような巨大な情報は人間のみでは十分に利活用しきれないため、高性能なコンピュータ・クラスタや人工知能の産業への応用が急速に進展している。特に、2006年に提唱され、2012年以降に普及したディープラーニングによって人工知能の応用範囲が大幅に広がったことが大きな契機となった。このまま研究が進み、人工知能に関わる技術が進歩した場合には、ある時点で人工知能の思考能力が人間の頭脳の思考能力を超え始めると考えられている（技術的特異点の到来。未来学者のレイ・カーツワイルによると、2045年頃と予測されている）。技術的特異点の支持者らによると、これを超えると。人工知能の手になる、より知性的な人工知能の開発が繰り返され、人類だけの頭脳とコミュニケーションの速度では不可能なほどの超加速度的な科学技術の進歩が始まるとされている。2012年にカーツワイルがGoogleに招致されたことや、同年にディープラーニングの応用が急激に広がり始めたことを機に、ビッグデータや人工知能という概念が頻繁にニュースや新聞記事などに取り上げられ、人類はどのようにその日を迎えるべきか、あるいは、そもそも本当にそのような事が起き得るのかという議論が民間でも活発に行われるようになった。
20世紀における21世紀像[edit source]
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この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。（2017年10月）
20世紀半ばから後半における21世紀の未来像の定番要素に「テレビ電話」、「壁掛けテレビ」、「立体テレビ」、「電気自動車」、「空飛ぶ車」、「（超高速鉄道としての）リニアモーターカー」、「丸みを帯びた独特なビルディングの形状や上空を通る透明のチューブ」、「宇宙旅行や惑星間の移動、月面基地、大規模な宇宙開発」、「一家に一台のコンピュータや家庭用ロボット」などがあった。
21世紀初期における現状[edit source]
本項目では2010年代までの現状と展望を記述する。
コンピュータ・インターネット[edit source]
2000年代は前世紀期末に引き続きIT関連のテクノロジーが高度化してきた時代である。従来からのパソコンや携帯電話（2010年代前半にフィーチャー・フォンからスマートフォンに移行）に加え、2003年ごろからいわゆるデジタル三種の神器（デジタルカメラ・DVDレコーダー・薄型テレビ）をはじめ、デジタルメディアプレーヤーなどのデジタル家電機器が浸透した。こうして、2000年代後半においてコンピュータはすでに「一家に一台」から「一人一台」を超え、「一人多数台」のレベルへと移行するまでの普及を遂げた。これらは、「20世紀における21世紀像」を大きく上回る進化を遂げ、個々のコンピュータの性能も1980年代のメインフレームを遥かに凌駕しており、情報通信技術による社会の変化は情報革命とも呼ばれる。
コンピュータを常に身につけて利用するウェアラブルコンピューティングも、2000年代に携帯電話（スマートフォン）や携帯ゲーム機の普及により一般化した。ウェアラブルコンピューティングデバイスとして古くから構想されていたスマートウォッチやヘッドマウントディスプレイは1990年代に既に商品化されていたが、本格的な普及が始まるのは2010年代後半に入ってからである。また同時期にはIoT、M2M技術が浸透しはじめ、センサと無線接続機能を持つあらゆる製品がインターネットにつながり、相互に情報交換するようになるなど、ユビキタス社会の深化が進みつつある。家電製品や自動車などの組み込みシステムにはリッチなユーザインターフェース(グラフィカルユーザインタフェース（GUI）や音声ユーザーインターフェース (VUI) ）と無線ネットワーク機能（携帯電話回線への接続や無線PAN機能）が備えられ、スマートフォンなどと連携して動作するようにもなっている。
コンピュータの性能は集積回路の微細化（ムーアの法則）を主な原動力に急激に上昇しつづけてきたが、2004年頃から半導体産業はリーク電流の増大という量子力学的効果に起因する難問に直面した。集積回路を微細化しても以前ほどの高速化にはつながりにくくなり、コンピュータ技術はSIMDやマルチコアなど、並列コンピューティングによる性能向上に舵を切った。しかし、2016年頃からは集積回路の微細化ペース自体も鈍化しはじめ、ムーアの法則に牽引されたコンピュータの性能向上パラダイムは終焉を迎えつつある[16]。このため、量子コンピューターの研究が進められている。
2020年代中には集積回路の微細化が完全に限界に達し、従来のノイマン型コンピュータの性能向上が頭打ちになるとみられており、量子の性質を利用する量子コンピュータの普及も予想されている。一方、人工知能の応用は2010年代初頭までごく限られていたが、2012年以降のディープラーニングの普及によりその実用性が大幅に増し、IoTにより生成されるビッグデータの利活用や、画像認識、音声処理や自然言語の処理、意思決定支援、自動運転車両などへの応用が急激に進みつつある。
電話[edit source]
電話機はこれらをデザインした作品においても、固定端末であることが多かった。しかしすでに2000年代初頭、日本においては、多機能な携帯電話端末は子供や若者が個人用に保有するまでに普及し、「テレビ電話」も同時期に携帯電話や固定電話で実現されている。2000年代末にはiPhone、Androidの登場を機に、タッチパネルによる直感的な操作性と、パソコン並みの柔軟な機能拡張性をそなえたスマートフォンの普及が一気に進んだ。
2010年代中ごろからは第4世代移動通信システムの普及によって大容量の通信が低コスト化し、固定回線同様の動画や音楽などの配信が携帯端末でも実用化した。将来的には、第5世代移動通信システムへの移行に伴いさらに高速化、大容量化が見込まれる。またGoogleのProject Loonなどの気球無線中継システムによって、通信インフラが乏しい僻地でも携帯電話が使える技術が進んでいる。
テレビ・ディスプレイ[edit source]
テレビの形状も2000年代には、液晶テレビ・プラズマテレビの普及により薄型テレビが主流になり、従来のブラウン管型から完全に移り変わった。専用の器具を使えば当然、壁に掛けることも可能である。曲げることが可能な有機ELディスプレイも21世紀に実用化された。
また、2010年代に入り4Kや8Kなどの高解像度化や、120Hzや240Hzなどのリフレッシュレートの向上が進んでいる。また、両眼視差やホログラム技術などによる立体描写可能な3Dテレビ・3Dディスプレイ、VRデバイスも開発されている。
照明[edit source]
21世紀に入ってから、地球温暖化防止・環境保護の観点から消費電力が多く短寿命である白熱電球の使用が控えられるようになり、消費電力が相対的に低い電球型蛍光灯やLED照明への置き換えが進んだ。LED照明は当初は誘導灯や常夜灯など比較的低照度の用途での利用が主であったが、2000年代末から一般照明用光源としての普及が始まり、2010年代中ごろには一般用照明の主流となった。今後は有機EL照明の登場・普及も予想されている。
メディアの電子化[edit source]
20世紀末までに、ほとんどの映像メディアが電子化され、21世紀に入ってからはデジタルカメラやカメラ付き携帯電話の普及により、写真の電子化が急激に進んだ。
2000年代以降、ニュースなどの情報も新聞社や個人によってインターネット配信されており、徐々に新聞離れ・雑誌離れが起きている。漫画や小説、その他の出版物のネット配信もされているが、2000年代までは紙の本を置き換えるほどには活用されていなかった。しかし、2010年代に入ると直感的な操作ができるタッチパネルを搭載した端末や、表示中に電力を消費しない電子ペーパーを搭載した端末が注目を集め、出版物のインターネット配信が急激に広がった。2017年には電子版の漫画単行本の売り上げが紙媒体の売り上げを上回り、電子書籍による紙の本の置き換えが進みつつある。
エネルギー[edit source]
エネルギー分野では、太陽光発電、シェールガスなどの非在来型資源の開発が進み、新興国でのモータリゼーションの進行にもかかわらず、石油の戦略性は20世紀と比べ相対的に減少している。
しかし、化石燃料の使用による温室効果ガスの排出増大傾向は続いており、再生可能エネルギーの開発は前世紀に引き続き重要な問題である。2003年頃からの原油価格の高騰により、2006年ごろから世界各国で脱原発の目標を見直し原子力発電所の新設に舵を切るなど「原子力ルネサンス」と言われる動きが生じたが、2011年の福島第一原子力発電所事故により急激に鎮静化。核燃料サイクルに関わる問題の解決の見通しがつかない中、原子力発電所の安全対策費用は高騰の一方で、原子力の先行きには暗雲が立ち込めている。一方で変動型電源である太陽光発電、風力発電の普及は目覚ましく、大容量の蓄電設備、スマートグリッド技術を応用した電力供給体制の整備が急がれている。
自動車[edit source]
一方、温室効果ガス排出の抑制が強く求められるようになったことにより、化石燃料を燃料とする内燃機関により駆動される現在の形態は、曲がり角に差し掛かっている。現に原油価格が値上がりしていることもあって、日本では軽自動車などの燃費重視型低排気量車両や、ハイブリッドカーが主流となり、欧州など世界各国でも低公害ディーゼル車アルコール燃料車、LPG自動車など燃費に優れた低公害型内燃機関自動車へのシフトが進み、業務用途を中心に蓄電池式の電気自動車の導入も始まりつつある。この他に燃料電池車、水素自動車なども開発が進められている。
情報化の波は自動車も例外でなく、21世紀初頭において乗用車にはカーナビゲーション、テレマティクスの装備が一般化した。さらに、高知能自動車（スマートカー）の開発が進み、「高度道路交通システム」（ITS）と連動して、車間距離を保ったり、道路交通情報がリアルタイムで取得可能になるような技術開発が進められた。自動車の「自動運転システム」についても2010年代に入り開発が活発化しており、2020年頃を目途にまずは有人での自動運転実用化を目指している。
21世紀像としてよく描かれた浮上可能な自動車（flying car）も研究されている。
鉄道[edit source]
都市鉄道においては、20世紀末よりホームドアや自動運転の普及が続いている。
郊外鉄道では、実用的な蓄電池式車両が登場し、非電化区間に「電車」を走らせることが可能となった。
高速鉄道は、従来の鉄輪式による新幹線において20世紀末の1997年、山陽新幹線500系の登場により、300km/hでの営業運転を開始している。速度的にもフランスのTGVは2007年に営業運転速度ではないが鉄輪式鉄道の世界速度記録、時速574.8キロを記録した。この速度はすでにリニアモーターカーの最高速度の領域である。
磁気浮上式リニアモーターカー[edit source]
2000年代にはトランスラピッドや、中速式のHSST(愛知高速交通東部丘陵線で採用)で磁気浮上式リニアモーターカーの運転が始まった。また、超電導磁気浮上式リニアモーターカーについては、JR東海が2027年をめどに超電導リニアによる東京〜名古屋間の営業運転開始を目指すと発表している（リニア中央新幹線）。
街並み・建築[edit source]
建築、特に住宅建築は前世紀の末期から省エネルギー化の要請により気密性能の強化、断熱構造の高度化が進んだ。1980年代以降、寒冷地から複層ガラスや樹脂サッシ、高性能な断熱材が徐々に広がり、2010年代頃から温暖な地域でも一般化しつつある。気密性の強化により新築住宅では24時間自動換気が標準化（日本では2003年に義務化）し、極寒の地でも、暖房なしでも過ごせるパッシブハウスも現れた。
街並みは20世紀後期以降に高層化が進み、都市部においては中高層のオフィスビルや集合住宅が林立するようになった。世界的には20世紀後期にハイテク建築・ポストモダン建築など新奇なデザインへの試みが精力的になされた。21世紀に入ってからは設計にコンピューターを駆使した（CAM）脱構築主義建築がアジア圏を中心に各地で建てられており、中国や中東ではポストモダン建築や脱構築主義建築が林立する景観が見られる。
21世紀に入ってからの建築における進歩としては、先述のCAMのほか、CLTの使用により、木造の高層建築が登場していることが特筆される。
航空宇宙[edit source]
マルチコプター技術が実用化され、2010年代には人間を乗せることが可能な段階に入った。無人航空機は21世紀初頭には既に世界に普及し、無人航空機が人間を殺害したり、武装集団が無人航空機を使用する時代が到来した。
宇宙開発の分野は20世紀のフィクションと比べて著しく遅れている。これは、冷戦下における超大国同士の競争として莫大な資金をつぎ込まれていた宇宙開発が、米ソ両国の財政状況により1970年代以降鈍化し、冷戦の終結とともに停滞したことや、宇宙速度を振り切って大量の資材を搬送するという宇宙開発の原理的困難が解決される見通しがついていないことが要因に挙げられる。
一方で、資材の搬送を容易にするために、赤道付近に軌道エレベータを建設するプロジェクトが全米宇宙協会などにより進められている。材料にカーボンナノチューブを使用し、2031年10月27日（当初は2018年4月12日を予定していた）の開通を目指している。
21世紀に入りアメリカ航空宇宙局（NASA）は、ブッシュ大統領の宇宙政策に基づき、2020年までに再度月面の有人探査を行い、その後に火星の有人探査も実現するという「コンステレーション計画」を発表したが、計画の遅れや予算の圧迫などを理由に中止となった。この計画では月面基地の建設も構想されていた。一方で、オバマ大統領は2030年代半ばの実現に向けた有人火星探査計画を2010年に発表している。月より遠距離に到達可能な新型ロケットの2025年までの開発、小惑星の有人探査に続き、2030年代の火星軌道への到達、そして有人火星探査を実現するというものである。その後、次の政権に就いたトランプ大統領は月面開発を足がかりにして火星への有人探査を目指す新たな方針を2017年に表明しており[17]、NASAも2024年までに再び月面への有人着陸を目指す「アルテミス計画」を2019年に発表している[18][19][20]。
「アメリカ合衆国の宇宙開発」も参照
アメリカ以外では中国が月面での有人探査と基地建設を目指している[21]他、ロシアや欧州宇宙機関（ESA）でも有人火星探査計画が構想されている。
宇宙旅行については、21世紀初頭の現在において未だ気軽にできるものではないが、複数の民間企業が企画・研究開発しており、近い将来には比較的難しくなく数日以上の滞在が可能になるとの予測もされている。
6.1.10 街並み・建築
6.1.11 航空宇宙
7 フィクションのできごと
21世紀の主なできごと[edit source]
2006年
7月12日 - イスラエル、レバノン侵攻。
10月9日 - 北朝鮮が初の核実験。
2010年
2010年欧州ソブリン危機。ギリシャが財政危機に陥る。同時にスペイン、ポルトガル、アイルランドなどが深刻な経済危機に見舞われ、2012年にはスペインが財政危機に陥った。欧州通貨統合によるユーロ防衛のためにとられている欧州諸国の緊縮財政政策によりユーロ圏の失業率は極端に上がり、スペインやギリシャの若年層は過半数が失業する事態に。
2011年
チュニジアのジャスミン革命が各国に波及し、アラブ各国で独裁政権に対するデモに発展（アラブの春）。エジプトではムバーラク政権が崩壊、リビアではNATOが軍事介入し半年間の内戦の末にカダフィ政権が崩壊するもさらなる内戦へ突入、イエメンも内戦へ突入しサーレハ大統領が殺害され、シリアではアサド政権と反政権側の対立に加え、アルカイーダ系組織らの介入などもあり内戦が泥沼化した。
アルカーイダの最高指導者でアメリカ同時多発テロ事件の首謀者ともされるウサーマ・ビン・ラーディンが、パキスタン・アボッターバードにてアメリカ合衆国特殊部隊との銃撃戦の末に殺害された。
2014年
クリミア危機・ウクライナ東部紛争勃発。
サラフィー・ジハード主義のイスラーム過激派組織「ISIL」がシリア・イラク両国内で勢力を伸ばし、地域情勢が深刻化。アメリカ合衆国などが空爆を実施する事態となった。
2015年
パリ同時多発テロ事件などISIL支持者によるテロが世界的に多発する。
2016年
アラブの春による難民問題などで欧米を中心にポピュリズムが支持を拡大し、ドナルド・トランプアメリカ合衆国大統領が誕生する。
科学技術[edit source]
2003年
2月1日 - スペースシャトルコロンビア号が大気圏再突入後にテキサス州上空で空中分解。搭乗員7人死亡。
4月14日 - ヒトゲノム計画がヒトゲノムの解読完了を宣言。
10月15日 - 中国、初の有人宇宙船、神舟5号の打ち上げ成功。
2006年
8月24日 - 国際天文学連合で、冥王星が惑星から準惑星に分類が変更される。また、同時に小惑星ケレスとエリスも準惑星に分類される。
2007年
5月4日 - IPCC第4次評価報告書が承認され、地球温暖化問題の進行と人類の責任が明確化される。
11月21日 - 京都大学の山中伸弥らのグループが、ヒトの皮膚細胞に遺伝子を組み込むことにより人工多能性幹細胞（iPS細胞）を生成する技術を発表。ヒトの胚を利用するES細胞において指摘されていた倫理的問題をクリアできることから、再生医療実現に向け世界中から期待された。
2010年
5月10日 - クレイグ・ヴェンター研究所が人工ゲノムのバクテリアへの導入に成功。初の合成生命の誕生。
6月13日 - JAXAの小惑星探査機「はやぶさ」が60億kmの旅を終え、地球の大気圏へ再突入した。地球重力圏外にある天体の固体表面に着陸してのサンプルリターンは世界初であった。
2012年
7月4日 - 物質が質量を持つに至ったことに深く関わっているされ、標準理論における最後の未発見素粒子であったヒッグス粒子が欧州原子核研究機構（CERN）により発見された（この時点では「新たな粒子の発見」と発表、ヒッグス粒子であることの確定は翌年）[1]。
2019年
4月10日 - イベントホライズンテレスコーププロジェクトによりブラックホール直接撮影の成功が発表される。
自然災害[edit source]
2001年
1月26日 - インド西部地震 (Mw 7.7) 発生。約2万人が死亡。
2003年
6月〜8月 - 西ヨーロッパで記録的な熱波。熱中症などにより5万2千人以上が死亡。
12月26日 - イラン・バム地震 (Mw 6.6) 発生。3万5千人以上が死亡。アルゲ・バムが壊滅的な損傷を受けた。
2004年
アメリカ合衆国本土にチャーリー、フランシス、アイバン、ジーンとハリケーンが次々と上陸した。
12月26日 - スマトラ島沖地震 (Mw 9.1 - 9.3) 発生。インドネシア・スマトラ島沖で発生した超巨大地震、大津波によりインド洋沿岸各国に甚大な被害。20万人以上の死者・行方不明者が発生。その後も近海では大きな地震が続発している。
2005年
大西洋北部のハリケーンの発生数が史上最多となった。アメリカ合衆国にカトリーナ、リタ、ウィルマといった強いハリケーンが次々と上陸し、ニューオーリンズ市に甚大な被害をもたらした。史上3番目に経済損失額の多い災害。
10月8日 - パキスタン地震 (Mw 7.6) 発生。9万人以上が死亡、約250万人が家を失う。
2008年
サイクロン・ナルギスが発生、ミャンマーを中心に死者・行方不明者は13万4千人以上。
5月12日 - 中国で四川大地震 (Mw 7.9) 発生。累計で4千万人以上が被災し、6万9千人以上が死亡。
2010年
1月12日 - ハイチ地震 (Mw 7.0) 発生。約300万人が被災、死者31万人以上。
2月27日 - チリ地震 (Mw 8.8) 発生。大きな津波も観測され、死者800人以上。
4月14日 - 中国・青海地震 (Mw 6.9) 発生。死者2,500人以上。
6月〜8月 - ロシアで記録的な高温と小雨。死者1万5千人以上、国際的な穀物価格の高騰が発生。
2011年
3月11日 - 日本で東北地方太平洋沖地震 (Mw 9.0 - 9.1) 発生。ピーク時の避難者は40万人以上に上り、死者1万5千人以上、東北地方・関東地方に甚大な被害。また、大津波により岩手県・宮城県・福島県の太平洋沿岸の広い地域が壊滅状態となった。自然災害による経済損失額としてはワースト1位。
7月以降 - 東アフリカで旱魃による大飢饉。1,200万人以上が生活を脅かされ、数万人が死亡。
7月 - 翌年1月 - タイで大洪水。300万人以上が被災。死者800人以上。史上4番目に経済損失額の多い災害。
2013年
11月8日 - フィリピンに台風30号が上陸。約1000万人が被災。死者6000人以上。
2015年
4月25日 - ネパール地震 (Mw 7.8) 発生。約800万人が被災。死者約9000人。
2019年
ヨーロッパに熱波。フランスでは約1500人が死亡[2]。
社会[edit source]
2003年
重症急性呼吸器症候群（SARS）の世界的な大流行。2003年7月に新型肺炎制圧宣言が出されるまでの間に8,069人が感染し、775人が死亡した。
2007年
日本の人口がピークの1億2771万人（内閣府の推計）、以降人口は減少に転じる[3]。
サブプライムローン問題が深刻化、アメリカ合衆国を中心に世界的な市場の混乱が発生。2008年には新興国にも恐慌が波及し、世界同時不況へ発展した。
2009年
A型、H1N1亜型による新型インフルエンザの世界的流行。豚のあいだで流行していたウイルスが農場などで豚から人に直接感染し、それから人の間で広まったとされる。
2011年
2月3日、IANAの管理するIPv4アドレスで新規に配布する予備が枯渇。4月15日、他の地域（RIR）に先駆けて、日本のJPNICを含むAPNICの新規に配布する在庫も事実上枯渇した。これまでのIPv4アドレスの再配置やIPv4アドレスの有効利用、IPv6の段階的な利用以外で新規グローバルIPアドレスは取得できなくなった。IPv4アドレスの有効利用については、インターネットプロバイダ経由においてはローカルアドレスを有効利用する方法も考えられる。
3月11日 - 日本の東北地方と関東地方で、原子力発電所5カ所が東北地方太平洋沖地震により被災。福島第一原発では炉心溶融が発生、日本史上最悪レベルの原子力事故となった。
2014年
エボラ出血熱が西アフリカで過去最大の流行となり、1万人を超える感染者と数千人の死者を出す深刻な事態となっている（2014年の西アフリカエボラ出血熱流行）。
スポーツ[edit source]
2002年
FIFAワールドカップ日韓大会
ソルトレークシティオリンピック（冬季）
2004年 - アテネオリンピック
2006年
トリノオリンピック（冬季）
第1回ワールド・ベースボール・クラシック
FIFAワールドカップドイツ大会
2008年 - 北京オリンピック
2009年 - 第2回ワールド・ベースボール・クラシック
2010年
バンクーバーオリンピック（冬季）
FIFAワールドカップ南アフリカ大会 - FIFAワールドカップではアフリカ大陸初の開催となった。
2012年 - ロンドンオリンピック
2013年 - 第3回ワールド・ベースボール・クラシック
2014年
ソチオリンピック（冬季）
FIFAワールドカップブラジル大会
2016年 - リオデジャネイロオリンピック - 近代オリンピックでは南米大陸初の開催となった。
2017年 - 第4回ワールド・ベースボール・クラシック
2018年
平昌オリンピック（冬季）
FIFAワールドカップロシア大会
天文現象[edit source]
2001年
11月19日 - しし座流星群がピークを迎え、1時間に数百から数千以上となる流星雨が観測された。
2013年
2月15日 - ロシアのチェリャビンスク州に隕石が落下。衝撃波により窓ガラスなどが割れ1,500人近くが負傷した。
この年の半ば以降に太陽活動の極大期が予測されていたが、通常の極大期よりも黒点数が少なく活動自体も低調に推移しており、また極大期に起こる現象として太陽の北極部では前年より磁場の反転が起きたが、一方の南極部では反転が1年以上遅れたため、一時的に北極部と南極部が同じ磁極となる特殊な状態が見られた[4]。
予測される天文現象[edit source]
2030年6月1日 - 北海道で金環食。
2030年9月21日 - 小惑星状物体が月までの距離の11倍まで地球に最接近する。
2035年9月2日 - 能登半島から鹿島灘（茨城県）にかけての範囲で皆既日食。
2039年 - 土星の輪の消失現象観測（地球から見て完全に水平になる）。
2041年10月25日 - 本州中央部（北陸から東海）で金環食。
2042年4月20日 - 鳥島近海で皆既日食。
2061年 - ハレー彗星の接近が予測される。
2063年8月24日 - 津軽海峡沿岸で皆既日食、青森県北部や道南で観測できる。
2070年4月11日 - ベヨネース列岩で皆既日食。
2071年9月16日 - 小惑星状物体が地球に接近。衝突確率1/10,000,000。
2074年1月27日 - 鹿児島県南部の薩摩半島から大隅海峡沿岸で金環食。
2085年6月22日 - 沖縄県で金環食。
2089年10月4日 - 宮古島北部で皆既日食。
2095年11月27日 - 中国地方と四国で金環食。
2098年6月30日 - 宵、太陽と月、惑星が地球から見て日月火水木金土の順に並ぶ。
予定されている事柄[edit source]
中央新幹線で使用される予定の超電導リニア実験車両
2019年 - おおさか東線全面開通の予定。
2020年
新東名高速道路全線開通予定。
国際宇宙ステーションは、このころまで運用予定。
この頃以降、半導体の微細化が限界に達すると予想され、スピントロニクスや量子コンピュータが研究されている。
東京オリンピック開催予定。
2021年
ドイツで全ての原子力発電所が稼働を停止する予定。
日本で1991年施行の借地借家法23条で規定された建物譲渡特約付借地権の期限満了（30年以上）により、借地上の建物について地主への売却が開始される予定。
2022年
北京オリンピック（冬季）開催予定。北京は2008年に第29回夏季オリンピックを開催しているため、夏冬の両五輪を開催する世界で初めての都市となる。
FIFAワールドカップカタール大会開催予定。
2023年
この年の3月まで（2022年度）に、九州新幹線の西九州ルートが完成予定（在来線活用区間も含む）。可能な限り早期開業との方針であることから、この年より前倒しとなる可能性もある。
この年の3月まで（2022年度）に、北陸新幹線の金沢駅〜敦賀駅間が開業予定。敦賀以西（大阪駅方面）については、この年以降に開業となる見込み。
2025年
昭和100年問題。
2026年 - 公式発表による、サグラダ・ファミリア完成予定（ガウディ没後100周年）。一方で、完成は2256年前後という専門家の予測もある。
2027年
リニア中央新幹線が東京都内〜名古屋市内で部分開通予定。
5月23日、ミッキーマウスの、日本国内での映画を除く著作権保護期間満了（2006年現在の著作権法上）。
2030年 - バーン2000計画、このころ完了予定。
2031年 - この年の3月まで（2030年度）に、北海道新幹線が札幌駅までの全線で開業となる予定。
2038年 - コンピュータ2038年問題。
2039年 - ケネディ大統領暗殺事件に関する全資料（いわゆる「ウォーレン委員会報告」）の機密指定がすべて解除される（予定）。
2045年
この頃までに、高レベル放射性廃棄物の最終処分場の操業を開始する計画になっている。
リニア中央新幹線の名古屋市内〜大阪市内間が開通し、全通する予定。
2046年 - 香港のイギリスから中国への1997年返還前の制度維持の保証期限。
21世紀に関する予測[edit source]
全般的な予測[edit source]
2020年 - アメリカの社会保険が赤字に転落する[5][注 1]。
2022年 - このころ、日本の総電力需要がピークになる。
2025年 - 団塊の世代が後期高齢者（75歳以上）に達し、厚生労働省は社会保障給付費の総額が144兆円に達すると試算している（2025年問題）。
環境問題に関連した予測[edit source]
2040年 - 地球温暖化により、関東平野がウンシュウミカンの適地に。
2050年
国立環境研究所などのチームは、南極上空でオゾン層の回復が進み、このころにはオゾンホールができなくなるとしている。
気候変動に関する政府間パネルの第4次報告書（2007年）によると、気温上昇を2℃程度に食い止めるには、2050年代までに温室効果ガスの排出量を2000年頃の新世紀より半減させる必要があるとの指摘がされている。
2100年
2100年までに海面水位は平成初期の1990年の時点より50cm高くなる見通しであり、その不確実さの範囲は20〜86cmである[6]。
地球の平均気温は1990年時より最大約1.4℃〜5.8℃上昇する。
日本
気象庁によると、21世紀末（2076年〜2095年）の日本の年平均気温は20世紀末との比較で約3℃上昇、また最高気温が35℃以上の猛暑日は東日本・西日本で10日程、北日本で2日程、沖縄・奄美地方で15日程増加する。雨の降らない日も5日から10日の1週間程度増えて、降雪量は東日本の日本海側で平均150cm減るなど全国的に減少傾向にある（空気中の二酸化炭素濃度が現在の1.8倍になるという国連予測に基づく）[7]。
人口予測[edit source]
1800年から2100年までの世界人口予測（国連 (2004) 及びアメリカ国勢調査局の評価・推計に基づく）
黒線：推定値、青線：統計値、赤・橙・緑線：国連の推計値（それぞれ高位・中位・低位）
2011年には国連による世界人口の推計が70億人に達した[8]。今後については多くの予測で、21世紀中に世界人口がピークを迎え発展途上国にも高齢化社会が到来すると分析されている。
今後の人口に関する推移予測（世界人口は中位値）
2025年 - この頃、世界人口が80億人に達する[注 2][9]。
2028年 - インドの人口が中国を超え世界一になる[10]。
2030年 - 中国政府は、中国の人口がピークの16億人に達すると予測している[11]。
2040年 - この頃、世界人口が90億人に達する[12][13]。
2100年 - この頃までに世界人口が100億人を突破している[注 3][13][14][15]。
人口予測に関するデータ
日本の将来推計人口（平成18年12月推計）（人口問題研究所）
日本人人口の将来推計
国際連合経済社会局の人口推計
WPP2008（国際連合経済社会局人口推計 2008年版）
2050年の世界人口は、低位79.59億人、中位91.5億人、高位104.61億人、コンスタント110.3億人と予測している。
各国の人口予測（2015年、2025年、2050年）については、p20-24（TABLE A.2. TOTAL POPULATION BY COUNTRY, 1950, 2009, 2015, 2025 AND 2050）を参照。
過去のその他のデータ
WPP2006（国際連合経済社会局人口推計 2006年版）
WPP2004（国際連合経済社会局人口推計 2004年版）
WPP2002（国際連合経済社会局人口推計 2002年版）
科学技術予測[edit source]
2025年 - 齊藤元章はこのころまでにプレ・シンギュラリティ（社会的特異点）が到来し、GNR革命（遺伝子工学、ナノテクノロジー、人工知能の爆発的進歩）が始まると予測している。
2045年 - 未来学者レイ・カーツワイルは、このころシンギュラリティ（技術的特異点）が到来すると予測している。
JSTバーチャル科学館｜未来技術年表
NEDO:未来社会見学会
NISTEP HOMEPAGE TopFrame Japanese
財団法人 未来工学研究所
20XX年のユビキタス、ロボット、Web／Tech総研
長期的な未来予測で賭けを行なうプロジェクト『ロング・ベッツ』
未来技術予測 : 富士通
「超小型ロボットが体内で手術」は2018年に実現、未来のIT社会を韓国が予測 (MYCOMジャーナル)
21世紀における課題[edit source]
急激な文明の進歩の途上で発生した問題が山積している。現在、解決に向けた取り組みが世界各国で行われている。
環境技術（オトンルイ風力発電所）
地球温暖化
宗教紛争・民族紛争
戦争・テロリズム
原子力事故と放射性廃棄物による放射能汚染
核兵器の存在と生物兵器・化学兵器の脅威
感染症 - エイズ、SARS、新型インフルエンザなど。
南北問題
貧困
砂漠化と森林の喪失
漁業資源の枯渇・海洋汚染
化石燃料・レアアースの枯渇
開発途上国における人口爆発
先進国における少子化・高齢化
科学技術[edit source]
20世紀から21世紀にかけての人口の増加と、人間活動の広がりは、地球環境への負荷を非常に大きなものとした。豊かな生活と環境負荷の軽減を両立させるために、新たな環境技術開発が切望されている。また、20世紀後半からの医学・生物学・生命工学の発展は著しく、再生医療や遺伝子治療の実用化により、今まで治ることのなかった病気や老化による障害を治すための研究が進められている。技術進歩を人間の寿命の大幅な延長や肉体機能の拡張に利用しようという動きもある（トランスヒューマニズム）。一方社会の高齢化とあいまって、医療費の高騰も心配されている。
携帯電話やパソコンによるインターネットは、テレビ・ラジオ・CD・新聞など既存のメディアを取り込んで急速に情報化を進展させている。これによりインターネットに接続されたコンピュータの数が増加するとともに、IPアドレスの不足が深刻化しつつある。これに関してはユビキタス社会の進展に伴って、今後、IPv4からIPv6への移行が進められている。また近年では、コンピュータ・ウイルスや不正アクセスによる被害が深刻になり、コンピュータセキュリティ上の問題が重要視されてきている。
2000年代以降のコンピュータとインターネットの普及により、ビッグデータと呼ばれる程の巨大な情報が毎日のように生み出されるようになった。さらには、IoT/M2M技術の進歩により現実世界のデータが高精度にサンプリングされてインターネット上に流通するようにもなった。そのような巨大な情報は人間のみでは十分に利活用しきれないため、高性能なコンピュータ・クラスタや人工知能の産業への応用が急速に進展している。特に、2006年に提唱され、2012年以降に普及したディープラーニングによって人工知能の応用範囲が大幅に広がったことが大きな契機となった。このまま研究が進み、人工知能に関わる技術が進歩した場合には、ある時点で人工知能の思考能力が人間の頭脳の思考能力を超え始めると考えられている（技術的特異点の到来。未来学者のレイ・カーツワイルによると、2045年頃と予測されている）。技術的特異点の支持者らによると、これを超えると。人工知能の手になる、より知性的な人工知能の開発が繰り返され、人類だけの頭脳とコミュニケーションの速度では不可能なほどの超加速度的な科学技術の進歩が始まるとされている。2012年にカーツワイルがGoogleに招致されたことや、同年にディープラーニングの応用が急激に広がり始めたことを機に、ビッグデータや人工知能という概念が頻繁にニュースや新聞記事などに取り上げられ、人類はどのようにその日を迎えるべきか、あるいは、そもそも本当にそのような事が起き得るのかという議論が民間でも活発に行われるようになった。
20世紀における21世紀像[edit source]
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この節には独自研究が含まれているおそれがあります。問題箇所を検証し出典を追加して、記事の改善にご協力ください。議論はノートを参照してください。（2017年10月）
20世紀半ばから後半における21世紀の未来像の定番要素に「テレビ電話」、「壁掛けテレビ」、「立体テレビ」、「電気自動車」、「空飛ぶ車」、「（超高速鉄道としての）リニアモーターカー」、「丸みを帯びた独特なビルディングの形状や上空を通る透明のチューブ」、「宇宙旅行や惑星間の移動、月面基地、大規模な宇宙開発」、「一家に一台のコンピュータや家庭用ロボット」などがあった。
21世紀初期における現状[edit source]
本項目では2010年代までの現状と展望を記述する。
コンピュータ・インターネット[edit source]
2000年代は前世紀期末に引き続きIT関連のテクノロジーが高度化してきた時代である。従来からのパソコンや携帯電話（2010年代前半にフィーチャー・フォンからスマートフォンに移行）に加え、2003年ごろからいわゆるデジタル三種の神器（デジタルカメラ・DVDレコーダー・薄型テレビ）をはじめ、デジタルメディアプレーヤーなどのデジタル家電機器が浸透した。こうして、2000年代後半においてコンピュータはすでに「一家に一台」から「一人一台」を超え、「一人多数台」のレベルへと移行するまでの普及を遂げた。これらは、「20世紀における21世紀像」を大きく上回る進化を遂げ、個々のコンピュータの性能も1980年代のメインフレームを遥かに凌駕しており、情報通信技術による社会の変化は情報革命とも呼ばれる。
コンピュータを常に身につけて利用するウェアラブルコンピューティングも、2000年代に携帯電話（スマートフォン）や携帯ゲーム機の普及により一般化した。ウェアラブルコンピューティングデバイスとして古くから構想されていたスマートウォッチやヘッドマウントディスプレイは1990年代に既に商品化されていたが、本格的な普及が始まるのは2010年代後半に入ってからである。また同時期にはIoT、M2M技術が浸透しはじめ、センサと無線接続機能を持つあらゆる製品がインターネットにつながり、相互に情報交換するようになるなど、ユビキタス社会の深化が進みつつある。家電製品や自動車などの組み込みシステムにはリッチなユーザインターフェース(グラフィカルユーザインタフェース（GUI）や音声ユーザーインターフェース (VUI) ）と無線ネットワーク機能（携帯電話回線への接続や無線PAN機能）が備えられ、スマートフォンなどと連携して動作するようにもなっている。
コンピュータの性能は集積回路の微細化（ムーアの法則）を主な原動力に急激に上昇しつづけてきたが、2004年頃から半導体産業はリーク電流の増大という量子力学的効果に起因する難問に直面した。集積回路を微細化しても以前ほどの高速化にはつながりにくくなり、コンピュータ技術はSIMDやマルチコアなど、並列コンピューティングによる性能向上に舵を切った。しかし、2016年頃からは集積回路の微細化ペース自体も鈍化しはじめ、ムーアの法則に牽引されたコンピュータの性能向上パラダイムは終焉を迎えつつある[16]。このため、量子コンピューターの研究が進められている。
2020年代中には集積回路の微細化が完全に限界に達し、従来のノイマン型コンピュータの性能向上が頭打ちになるとみられており、量子の性質を利用する量子コンピュータの普及も予想されている。一方、人工知能の応用は2010年代初頭までごく限られていたが、2012年以降のディープラーニングの普及によりその実用性が大幅に増し、IoTにより生成されるビッグデータの利活用や、画像認識、音声処理や自然言語の処理、意思決定支援、自動運転車両などへの応用が急激に進みつつある。
電話[edit source]
電話機はこれらをデザインした作品においても、固定端末であることが多かった。しかしすでに2000年代初頭、日本においては、多機能な携帯電話端末は子供や若者が個人用に保有するまでに普及し、「テレビ電話」も同時期に携帯電話や固定電話で実現されている。2000年代末にはiPhone、Androidの登場を機に、タッチパネルによる直感的な操作性と、パソコン並みの柔軟な機能拡張性をそなえたスマートフォンの普及が一気に進んだ。
2010年代中ごろからは第4世代移動通信システムの普及によって大容量の通信が低コスト化し、固定回線同様の動画や音楽などの配信が携帯端末でも実用化した。将来的には、第5世代移動通信システムへの移行に伴いさらに高速化、大容量化が見込まれる。またGoogleのProject Loonなどの気球無線中継システムによって、通信インフラが乏しい僻地でも携帯電話が使える技術が進んでいる。
テレビ・ディスプレイ[edit source]
テレビの形状も2000年代には、液晶テレビ・プラズマテレビの普及により薄型テレビが主流になり、従来のブラウン管型から完全に移り変わった。専用の器具を使えば当然、壁に掛けることも可能である。曲げることが可能な有機ELディスプレイも21世紀に実用化された。
また、2010年代に入り4Kや8Kなどの高解像度化や、120Hzや240Hzなどのリフレッシュレートの向上が進んでいる。また、両眼視差やホログラム技術などによる立体描写可能な3Dテレビ・3Dディスプレイ、VRデバイスも開発されている。
照明[edit source]
21世紀に入ってから、地球温暖化防止・環境保護の観点から消費電力が多く短寿命である白熱電球の使用が控えられるようになり、消費電力が相対的に低い電球型蛍光灯やLED照明への置き換えが進んだ。LED照明は当初は誘導灯や常夜灯など比較的低照度の用途での利用が主であったが、2000年代末から一般照明用光源としての普及が始まり、2010年代中ごろには一般用照明の主流となった。今後は有機EL照明の登場・普及も予想されている。
メディアの電子化[edit source]
20世紀末までに、ほとんどの映像メディアが電子化され、21世紀に入ってからはデジタルカメラやカメラ付き携帯電話の普及により、写真の電子化が急激に進んだ。
2000年代以降、ニュースなどの情報も新聞社や個人によってインターネット配信されており、徐々に新聞離れ・雑誌離れが起きている。漫画や小説、その他の出版物のネット配信もされているが、2000年代までは紙の本を置き換えるほどには活用されていなかった。しかし、2010年代に入ると直感的な操作ができるタッチパネルを搭載した端末や、表示中に電力を消費しない電子ペーパーを搭載した端末が注目を集め、出版物のインターネット配信が急激に広がった。2017年には電子版の漫画単行本の売り上げが紙媒体の売り上げを上回り、電子書籍による紙の本の置き換えが進みつつある。
エネルギー[edit source]
エネルギー分野では、太陽光発電、シェールガスなどの非在来型資源の開発が進み、新興国でのモータリゼーションの進行にもかかわらず、石油の戦略性は20世紀と比べ相対的に減少している。
しかし、化石燃料の使用による温室効果ガスの排出増大傾向は続いており、再生可能エネルギーの開発は前世紀に引き続き重要な問題である。2003年頃からの原油価格の高騰により、2006年ごろから世界各国で脱原発の目標を見直し原子力発電所の新設に舵を切るなど「原子力ルネサンス」と言われる動きが生じたが、2011年の福島第一原子力発電所事故により急激に鎮静化。核燃料サイクルに関わる問題の解決の見通しがつかない中、原子力発電所の安全対策費用は高騰の一方で、原子力の先行きには暗雲が立ち込めている。一方で変動型電源である太陽光発電、風力発電の普及は目覚ましく、大容量の蓄電設備、スマートグリッド技術を応用した電力供給体制の整備が急がれている。
自動車[edit source]
一方、温室効果ガス排出の抑制が強く求められるようになったことにより、化石燃料を燃料とする内燃機関により駆動される現在の形態は、曲がり角に差し掛かっている。現に原油価格が値上がりしていることもあって、日本では軽自動車などの燃費重視型低排気量車両や、ハイブリッドカーが主流となり、欧州など世界各国でも低公害ディーゼル車アルコール燃料車、LPG自動車など燃費に優れた低公害型内燃機関自動車へのシフトが進み、業務用途を中心に蓄電池式の電気自動車の導入も始まりつつある。この他に燃料電池車、水素自動車なども開発が進められている。
情報化の波は自動車も例外でなく、21世紀初頭において乗用車にはカーナビゲーション、テレマティクスの装備が一般化した。さらに、高知能自動車（スマートカー）の開発が進み、「高度道路交通システム」（ITS）と連動して、車間距離を保ったり、道路交通情報がリアルタイムで取得可能になるような技術開発が進められた。自動車の「自動運転システム」についても2010年代に入り開発が活発化しており、2020年頃を目途にまずは有人での自動運転実用化を目指している。
21世紀像としてよく描かれた浮上可能な自動車（flying car）も研究されている。
鉄道[edit source]
都市鉄道においては、20世紀末よりホームドアや自動運転の普及が続いている。
郊外鉄道では、実用的な蓄電池式車両が登場し、非電化区間に「電車」を走らせることが可能となった。
高速鉄道は、従来の鉄輪式による新幹線において20世紀末の1997年、山陽新幹線500系の登場により、300km/hでの営業運転を開始している。速度的にもフランスのTGVは2007年に営業運転速度ではないが鉄輪式鉄道の世界速度記録、時速574.8キロを記録した。この速度はすでにリニアモーターカーの最高速度の領域である。
磁気浮上式リニアモーターカー[edit source]
2000年代にはトランスラピッドや、中速式のHSST(愛知高速交通東部丘陵線で採用)で磁気浮上式リニアモーターカーの運転が始まった。また、超電導磁気浮上式リニアモーターカーについては、JR東海が2027年をめどに超電導リニアによる東京〜名古屋間の営業運転開始を目指すと発表している（リニア中央新幹線）。
街並み・建築[edit source]
建築、特に住宅建築は前世紀の末期から省エネルギー化の要請により気密性能の強化、断熱構造の高度化が進んだ。1980年代以降、寒冷地から複層ガラスや樹脂サッシ、高性能な断熱材が徐々に広がり、2010年代頃から温暖な地域でも一般化しつつある。気密性の強化により新築住宅では24時間自動換気が標準化（日本では2003年に義務化）し、極寒の地でも、暖房なしでも過ごせるパッシブハウスも現れた。
街並みは20世紀後期以降に高層化が進み、都市部においては中高層のオフィスビルや集合住宅が林立するようになった。世界的には20世紀後期にハイテク建築・ポストモダン建築など新奇なデザインへの試みが精力的になされた。21世紀に入ってからは設計にコンピューターを駆使した（CAM）脱構築主義建築がアジア圏を中心に各地で建てられており、中国や中東ではポストモダン建築や脱構築主義建築が林立する景観が見られる。
21世紀に入ってからの建築における進歩としては、先述のCAMのほか、CLTの使用により、木造の高層建築が登場していることが特筆される。
航空宇宙[edit source]
マルチコプター技術が実用化され、2010年代には人間を乗せることが可能な段階に入った。無人航空機は21世紀初頭には既に世界に普及し、無人航空機が人間を殺害したり、武装集団が無人航空機を使用する時代が到来した。
宇宙開発の分野は20世紀のフィクションと比べて著しく遅れている。これは、冷戦下における超大国同士の競争として莫大な資金をつぎ込まれていた宇宙開発が、米ソ両国の財政状況により1970年代以降鈍化し、冷戦の終結とともに停滞したことや、宇宙速度を振り切って大量の資材を搬送するという宇宙開発の原理的困難が解決される見通しがついていないことが要因に挙げられる。
一方で、資材の搬送を容易にするために、赤道付近に軌道エレベータを建設するプロジェクトが全米宇宙協会などにより進められている。材料にカーボンナノチューブを使用し、2031年10月27日（当初は2018年4月12日を予定していた）の開通を目指している。
21世紀に入りアメリカ航空宇宙局（NASA）は、ブッシュ大統領の宇宙政策に基づき、2020年までに再度月面の有人探査を行い、その後に火星の有人探査も実現するという「コンステレーション計画」を発表したが、計画の遅れや予算の圧迫などを理由に中止となった。この計画では月面基地の建設も構想されていた。一方で、オバマ大統領は2030年代半ばの実現に向けた有人火星探査計画を2010年に発表している。月より遠距離に到達可能な新型ロケットの2025年までの開発、小惑星の有人探査に続き、2030年代の火星軌道への到達、そして有人火星探査を実現するというものである。その後、次の政権に就いたトランプ大統領は月面開発を足がかりにして火星への有人探査を目指す新たな方針を2017年に表明しており[17]、NASAも2024年までに再び月面への有人着陸を目指す「アルテミス計画」を2019年に発表している[18][19][20]。
「アメリカ合衆国の宇宙開発」も参照
アメリカ以外では中国が月面での有人探査と基地建設を目指している[21]他、ロシアや欧州宇宙機関（ESA）でも有人火星探査計画が構想されている。
宇宙旅行については、21世紀初頭の現在において未だ気軽にできるものではないが、複数の民間企業が企画・研究開発しており、近い将来には比較的難しくなく数日以上の滞在が可能になるとの予測もされている。