そろそろ治療薬にシフトしている。

職場の人が送ってくれた京都新聞の記事
関連してＴＶでもやってたようです。

モデルナ製ワクチン８万回分廃棄へ　京都市で接種進まず５月下旬に期限　大阪市でも４月に廃棄（ABCニュース） - Yahoo!ニュース

ファイザー製ワクチンを希望する人が多い一方、モデルナ製の接種は想定より進まず、京都市は使用期限が切れるモデルナ製の大規模廃棄を強いられそうです。
新型コロナウイルスのワクチン接種をめぐり、京都市が５月下旬に使用期限を迎えるモデルナ製、約８万回分を廃棄する見通しになりました。
京都市の対象者への３回目接種率は、５５．１％にとどまっています。
また、副反応を懸念する人がファイザー製を希望するケースもあり、モデルナ製の接種は想定より進みませんでした。
京都市によりますと、今年２月中旬に国から納入されたモデルナ製ワクチン約８万８０００回分のうち、使用されたのは８０００回分ほどで、残り約８万回分が廃棄の対象になるということです。
モデルナ製のワクチンは、大阪市でも約８万回分が４月、使用期限を迎え廃棄されています。

当初は自治体の誰かが保存方法をミスって廃棄が出たら大問題でしたが、
今や期限切れでワクチンを廃棄する時代になりました。
２，３カ月前から地元高槻でもワクチン接種の飛び込み参加ＯＫってなってましたし
職場でもワクチン担当用に人員が振り分けられてましたが、希望者が少ないとのことで
一旦は解散みたいになっていました。
もうワクチンは余っていると言っても過言ではないようです。

記事ではファイザーを希望する人が～って書かれていますが首相官邸のホームページを見ると
もうワクチンの希望者自体が少ないように思います。

新型コロナワクチンについて | 首相官邸ホームページ



都道府県別＆年齢別も載っていたので近畿圏を加工して載せています。
５月１３日に掲載されている時点で全体で５５．４％
年齢別に観ると報道されている通り若い世代の接種率の低さがわかります。

理由は明らかになっていませんが、
〇若い世代は重症化リスクが少ない
〇副作用が辛い　　
と言ったところでしょう。ですが私はもう１つ

●ワクチンの効果について懐疑的　　　
これが一番の理由でないかと思っています。
なぜなら私自身、ワクチンの効果について完全に否定するものではないものの
本当に意味があるのか？って思っています。
なぜなら職場でも３回接種した職員が立て続けに陽性になったからです。
現時点で４人だったかな？

重症化リスクを下げるという意味でワクチン接種は今でも推奨ですが、
ワクチン接種＝コロナ感染しないという考えはいっそう否定的になりました。

そういうワケで私自身としてはそろそろ治療薬へシフトすべきではないかと思っています。
治療薬に関しては以前にも記事にしていて、当時は治療薬も出てきたぞって感じでしたね。

剣と盾 - 週間ダイジェスト+

この記事から引用すればそろそろ剣、武器に力を入れようと言ったところです。

今のところ注目されているのは以下の３剤でしょうか。

ファイザーとメルクもうちの職場には置いてあります。
あとは日本の塩野義に注目したいことろで、国が新設する緊急承認制度を活用するかどうかで注目が集まっています。
ただ有効性や安全性には様々な意見があるようで順風満帆ではありません。
塩野義の株価をそれをうまく反映しているように思います。

ともあれタミフルのような抗インフルエンザ薬のように簡単に内服できるような薬があれば
感染、濃厚接触どうこうといった課題はある程度は軽減されると思います。
今回、政府が医薬品「緊急承認制度」を新設したものそういう背景があるんでしょうね。
遅いかも知れませんが、国は仕事をしてくれているなと思いました。

医薬品「緊急承認制度」を新設へ　早期実用化が可能に　改正法成立（毎日新聞） - Yahoo!ニュース
感染症の世界的大流行の際などに、医薬品の迅速な実用化を可能とする「緊急承認制度」の創設を柱とした改正医薬品医療機器法（薬機法）が13日の参院本会議で全会一致で可決、成立した。政府は近く政令を改正し、新型コロナウイルス感染症の医薬品を緊急承認制度の対象に指定する。開発中の国産の治療薬やワクチンへの適用の可否が今後の焦点となる。
　緊急承認制度は、安全性は従来通り確認するが、有効性については治験の途中段階でのデータから「推定」できれば承認を可能とする。これまでは原則として大規模治験で有効性を確認後に承認してきたが、新たな制度では治験完了前の早期実用化が可能となる。
　従来は、海外で使用実績がある医薬品については「特例承認」で審査を簡略化してきたが、日本人を対象とした国内治験を追加で求めたため、新型コロナワクチンの実用化が欧米より遅れた。新制度では、国内治験が未実施でも海外データから有効性を「推定」し、実用化できるようになる。
　新制度の適用は、感染症の流行のほか、原発事故やテロなど国民の生命に重大な影響を与える緊急時や、他に代替手段がない場合に限る。最長2年の期限内に有効性の確認を求め、確認できない場合は承認を取り消す。健康被害が起きた場合は、通常の承認薬と同様、医薬品副作用被害救済制度の対象とし、医療費や障害年金が支払われる。
　新型コロナへの対応では、海外製ワクチンの実用化の遅れや、国産医薬品を対象とする緊急時の薬事制度の不備などが問題となった。足元では塩野義製薬が軽症者向け治療薬の薬事承認を申請しており、新制度創設による審査への影響が注視される。