公認心理士法の成立で、心理職が国家資格に

安保法案で、もめにもめた挙句、強引な採決でひんしゅくを買った参院で、実は、「 公認心理士法 」 が成立した。


先進国の中で、心理職が国家資格化されていないのは、日本だけ、という状況が続いていたわけで、これでようやく、スタートラインになったわけだ。


朝日新聞デジタルによると


「 心理職の職場は、医療機関の精神神経科や心療内科、福祉施設での心理相談、企業のメンタルヘルス担当部署、家庭裁判所の調査官など幅広い。」と言う。


そのすべてを民間資格取得者が担ってきたわけだ。


中教審は、公立小中学校のすべてにカウンセラーを配置するという指針を立てたようだし、これから、一般への理解も深まっていくでしょう。


ということで、アートセラピー。


心理職、と言うと心理カウンセリングを想像する人がほとんどだけれども、心理療法の分野はとても幅が広い。


アートセラピーは、カウンセリングの言語的アプローチと違って、非言語的アプローチのため、応用範囲はとても広くなる。


実際に、クエストの卒業生がかかわっている現場には、2歳時から100歳を超える高齢者までいる。


2歳の子どもに、カウンセリングは出来ないけれども、アートは立派に通用する。


なぜならば、そもそも、言葉では表せない見えない 「 心 」 にアプローチするわけだから。


絵は心の表現。


もちろん「 芸術的な絵 」 を考えるとかえってハードルが高くなるけれど、基本は自由に表現する、らくがきみたいなもの。


日本では、アートセラピーの資格が国家資格になるまでは、まだ時間がかかりそう。


クエストでは、それに先駆けて、昨年から国際資格取得の講座をスタートした。


海外では、アートセラピーは、よりポピュラー。


そしてその応用範囲の広さから、様々な現場での活動が期待される。


　医療分野 ・ 教育分野 ・ 司法分野 ・ 福祉、公衆衛生分野 ・ 産業分野 ・ 研究（大学）分野 などなど。


さらに、対面のカウンセリング方式も、グループでのセッションも、さらには、ワーククショップなどで楽しむアプローチもある。


そして、もうひとつ。


TPP協定と呼ばれている、環太平洋パートナーシップ。


この連携がもう間もなく決定される。


このことから、アメリカで正式な資格となっている名称を簡単に名乗れなくなる可能性がある。


今の日本では、「アートセラピスト」と名乗るのは、その専門の教育を受けていなくても可能な状態。


でも、この協定が結ばれると、そうはいかなくなってしまう。


今後は日本では、海外で国際資格を取得した人しかアートセラピストを名乗れなくなる。


クエストは、カナダのアートセラピ協会認定のプログラムを勉強できる。


大学院レベルのカリキュラムは、カナダの講師が来日し通訳付きで行われている。


現在は、1期生と2期生が日々勉強中。


10月には3期生向けの説明会も行われます。


興味のある方は、こちらへ。


JIPATT講座HPリンク