但し、全ての前提は地球環境保護、温暖化防止にあります。

アメリカサブプライムローン問題を端緒に金融不安が拡大しています。本日付け夕刊でもアメリカ政府は大規模な減税を始めとする“景気政策“を採るとしています。又、米政府筋は一貫して環境政策を採る事は“経済成長に悪影響がある“といってなんら温暖化防止策を採ろうとしません。しかし、温暖化は場合によっては我々地上生物に致命的影響を与える事が有るという事を我々は知らなければなりません。例えば、元東北大学学長、現首都大学東京学長である西澤潤一氏等はその著作で、特に空気中のCO2濃度に注目し、（現在約0.04% ）温暖化進行の中で起き得る“メタンハイトレード“の崩壊の可能性を述べています。メタンハイトレードは海底やシベリア等にあるとされ、問題なのはそれがあまり安定的ではなく、そして、それが空気中に出るとCO2と水に分解されると言う事です。CO2は0.5%になると８時間労働が困難になるというもので、もしメタンハイトレードが地上に出ると忽ちCO2濃度が上昇しそれが何を招くかはいうまでも有りません。－東京大学山本良一氏の“気候変動＋２℃“等によれば、５℃上昇するとメタンハイトレードが崩壊すると言っています。またIPCC(気候変動政府間パネル）の昨年秋の報告によればこのまま化石燃料依存型の成長を続けると2100年までには最大6.4℃気温が上昇すると言っています。又、本日付けの報道でもシベリアの溶解が始まっていると言う報道もあります。これらを考えれば現在、日米政府を筆頭に無策でいる事は極めて危険な状態であるとしか言いようがありません。企業のなかにはCO2の分離技術を持っているところも有るとの事でそのような分野に投資資金が循環するようにすれば温暖化防止をしても直ちに成長が止まるわけでは無いと思います。（手段がどうしても無ければ縮小再生産も行う覚悟が必要ですが）