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結婚式延期で妻がリバウンド、旦那の悲鳴。エステ代80万円が…

2021年08月04日 19時00分21秒 | 女と男のこと
結婚式延期で妻がリバウンド、旦那の悲鳴。エステ代80万円が…

「でも、コロナの影響で結婚式は延期に。非常に残念ですが、一日も早く新型コロナウイルスが収束することを願っています。そして私にはもう一つ残念なことがあって。それは、妻のコロナ太りです」  

うなだれた様子で話す武志さん。美幸さんのコロナ太りは深刻なようである。 「妻はウエディングドレスを決めたあたりに、エステに通うことを宣言したんです。少し二の腕がたるんでいたり、鎖骨が出ないのが気になっていたようです。  


“運動して痩せれば?”って言ったらイライラしはじめて…。自分の稼ぎで通うと言っていたので渋々了承しました」  美幸さんが契約したエステのローンは16回コース80万円。月2万円の支払いを5年近くかけてするというものだったとか。 「エステに通い始めた頃は食生活に気を付けたり、自宅で筋トレなど努力していました。そのお陰で、かなり引き締まったように見えました。本人も自信が出てきたのか、すごくイキイキしていましたね」 


 愛する妻の変化に喜んだと語る武志さんであったが、新型コロナウイルスによって全てが台無しになる。 「私たち夫婦は同じ職場なのですが、かなり早い段階で在宅勤務に切り替わりました。ここからが地獄の始まりです」  地獄とは何か? 美に対する努力を重ねてきた美幸さんが一気に崩壊し始めたのだ……。 


昼からスナック菓子を頬張るように
「自粛生活ということもあり、妻に対してエステサロンへ行くことを禁止しました。そうしたら怒り始めて…」 


 誰もが先の見えない不安と戦っていた自粛期間中。きっとストレスを抱えていたのだろう。 「“もう少しでエステは終わるのに、私の努力が無駄になる”って言われたんです。行きたい気持ちも分かりますが、今は不要不急の外出を控えるべきだと説得しました」  

武志さんの必死の説得もあってか、美幸さんはエステサロンへ行くことを自粛したという。そしてその後、夫婦は結婚式の延期を決断。この件でも二人は揉めたそうだが、親族からの説得もあり、なんとか決めることができたと彼は振り返る。  


しかしこの反動からか、美幸さんは暴飲暴食を始めてしまうのだ。 「在宅勤務ということもあり、仕事をしながらスナック菓子をバリバリ。昼食を食べたら仮眠。ゴムタイプのズボンでリラックススタイル…。みるみるうちに太っていきましたね」  


1か月もたたず、エステに通い始めた頃よりも、明らかに太ってしまったそう。 「その日から、体重計に乗りたがらなくなりました。気づいたら筋トレも辞めていましたね。“ダイエットはどうしたの?”と聞くと、すごく不機嫌な表情になるので聞けません。予定していた結婚式が挙げられなかったのがショックだったのはわかります。ヤケ食いする気持ちも理解できるのですが…」

エステに通いなおす妻に不安…
  武志さん曰く、“トドに似ている”美幸さん。現在も怠惰な生活を送っているとのこと。

「着る予定のウエディングドレスは入らないでしょうね。また選びなおしじゃないですか? それよりも不安で仕方がないのが、エステのローンですよ」  結果として無駄になってしまったエステ。しかし支払いは残っている。この状況に武志さんは頭を悩ませる。 「太った姿でエステサロンへ行ったら、“もっと頑張りましょう!”とか言われて、更に契約させられる未来しか見えません。妻は押しに弱く、見栄っ張りな性格ですので…」  


まずは新型コロナウイルスの収束を願い、多くの列席者に祝福される結婚式が無事に挙げられる日を迎えたいところ。ちなみに美幸さんは近々、エステサロンへ来店する予約を入れているという。武志さんの不安は現実のものとなってしまうのか…。




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月150万円を稼ぐオンラインキャバクラ経営者。コロナ不況を横目に

2021年08月04日 18時00分59秒 | 女と男のこと
世界中に不況の嵐を巻き起こした新型コロナウイルス。正社員が”コロナ解雇”の憂き目に遭うなど、安全地帯にいた人ですら、生活が脅かされている。

ところが、そんなコロナ不況を横目に、カネを稼ぎ出す猛者たちがいた――。国や組織に頼らず自らの知恵でチャンスを掴んだその方法とは? 


あいめこ氏
仕事にあぶれたキャバ嬢の受け皿になったオンキャバ
 休業要請対象施設に名指しされたキャバクラ。コロナ禍で閉店に追い込まれるケースも少なくない。だが、主戦場をオンラインへと移し、利益を上げている人もいる。 

 オンラインキャバクラ澪の経営者あいめこ氏はもともとSNSコンサルなどに従事し、収入は50万円ほど。オンラインキャバクラを経営してからは多いときで100万円も収入が上がったという。 

「澪の基本料金は1時間3000円。HPからキャストと時間を選んで予約し、キャストの都合がつけばZoomのIDとパスワードが送られてきます。また、ギフトという、キャストに直接投げ銭できるシステムもあります」 
ギフト分の売り上げはそのまま8割がキャストに還元される



 その利益は、キャストへの給料を差し引いても4月は75万円、5月には100万円が手元に残った。もしこのまま好調が続けば、年間1000万円前後の利益になる計算だ。さらに、オンラインキャバクラ運営のノウハウもnoteで販売。4~5月の2か月間で約70万円の収入があったという。 


 だが、緊急事態宣言が解除され、徐々に実店舗も営業を再開しつつある。顧客は店舗に流れないのか。 「もともと、実店舗とは違う楽しみ方を見いだしている人がオンラインキャバクラを利用するので、棲み分けができています。アフターコロナでも、利用客はそこまで減らないのではないでしょうか」  

実店舗派には良さがわかりにくいかもしれないが、オンラインキャバクラは一対一で女のコと会話をするため、ほかの客やキャストの目もなく、変に見えを張る必要もない。リーズナブルかつ気軽に楽しめるのがメリットだ。 「一対一という特性を生かして、日頃の悩みをカウンセリングのように打ち明けてくる人もいますね」と、あいめこ氏。コロナ禍でも新しい市場は生まれていく。 


「仕事がないキャバ嬢と自粛で暇を持て余す人を掛け合わせる場をつくろうと、いち早くオンキャバをつくりました」(あいめこ氏)




★あいめこ氏の金言……アフターコロナを見据えた経営で長期的な利益を! 【オンラインキャバクラ澪・店長 あいめこ氏】 祇園のホステスなどの職歴を持つ。現在はオンラインキャバクラ経営の傍らSNSコンサルやYouTubeの脚本制作などに従事



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どこが安心・安全の五輪?選手村クラスターに入院制限…何も守らぬ菅政権にブチ切れる声相次ぐ

2021年08月04日 17時41分01秒 | 政治のこと


組織委員会は8月4日、ギリシャのアーティスティックスイミングの選手4人と関係者1人が新型コロナウイルス検査で陽性が確認されたと発表した。共同通信が報じている。 


 報道によると、高谷正哲スポークスパーソンは「クラスター(感染者集団)と言わざるを得ない」との見方を示したという。5人は東京・晴海の選手村に滞在しており、選手村でのクラスター発生は初となる。

  IOCの広報担当者であるマーク・アダムズ氏は、7月29日に、五輪と日本国内の感染者数増加との相関性について、「おそらく世界のどこを探しても、我々は最も検査を受けているコミュニティーといえる。選手村はそれに加えて最も厳しいロックダウンの制限が敷かれている」と否定した。 

 しかし、選手村内での感染者増加、近辺でのマスクを外しての飲酒問題などが報じられ、かねてより “バブル内クラスター” が懸念されていた。

 そして起こってしまった「選手村クラスター」……ネットでは、IOCや政府に対して、厳しい声が寄せられている。

 《競技が終わった選手は、感染対策への意識が下がることはわかりきっていたこと。そんなことも把握できていなかったんだね》 《そんなこんなしている間にオリンピックは終わる。何もなかったかのように政府は緊急事態宣言を声高に叫ぶ。終わってるな……》 《安心・安全の五輪が実現できないことは、みんなわかっていましたよ》 《そら見ろ。組織委員会も政府も東京都も確保、遵守しようと言う気はさらさらない》  

五輪の裏の “第5波” を受け、田村憲久厚生労働相は8月3日の記者会見で、高齢者や基礎疾患がある人が自宅療養となる可能性があるとの見解を示した。これまでは原則入院だったが「比較的症状が軽く、リスクがそれほど高くない人は在宅も含めて対応せざるを得ない」とした。

  支援をともなわない自宅療養は、想定できない重症化のリスクが指摘されている。菅義偉首相が開幕前に叫んだ「安心・安全の五輪」とは何だったのだろうか……。



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【緊急事態宣言】政府、21日解除で調整「延長しても効果薄れるだけ。ここで解除しなければいつまでもできない

2021年08月04日 17時01分32秒 | 感染症のこと 新型コロナウイルス
3・16・2021

同じことの繰り返し。去年のこの時期より、確実に情勢は悪くなっている。
オリンピック一年延長は馬鹿でした。去年やればよかったのにね笑

政府は、首都圏の1都3県に出している緊急事態宣言について、21日の期限通り、解除する方向で調整に入った。

首相官邸前から、フジテレビ政治部・鹿嶋豪心記者が中継でお伝えする。

政府関係者は、「宣言をこれ以上延長しても、効果が薄れるだけだ」と話していて、解除後の対策に力を入れる考えを示している。

政府高官は、1都3県の緊急事態宣言について、「病床使用率が改善し、解除の基準はクリアした」と話すなど、
期限通りの解除を目指す考えを示している。

別の高官も、「ここで解除しなければいつまでもできない」と話している。

首都圏では、感染者数の減少スピードが落ち、一部で増加の兆しが見られているが、菅首相の周辺は、

「時短要請の継続など、解除後も緩まないメッセージを出すことが重要だ」と指摘している。

懸念される変異ウイルスについては、今回、解除の判断材料にはしない見通し。

また政府は、1都3県の一部の知事から解除に慎重な姿勢が示されていることについても、
解除後の対策などを丁寧に説明することで理解を得たい考え。

菅首相は、宣言解除の判断に向けて、16日夜、関係閣僚を集めて状況分析を行う予定。



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自宅療養で国民を見殺しにすると決めた菅首相

2021年08月04日 16時34分05秒 | 政治のこと
自宅療養で国民を見殺しにすると決めた菅首相

菅政権は全力で国民の生命を救おうとはしていない。何もしなくても「政権は安泰」と高を括っているからだ>



東京五輪さなかのコロナ感染拡大について記者会見を行った菅首相(7月30日) Issei Kato- REUTERS

8月2日、政府は新型コロナウイルスで、「中等症」であっても「症状が軽い」あるいは「重症化リスクの少ない」患者に関しては、「自宅療養」を可とする方針を出した。これまでは原則的にコロナ患者は入院、無症状や軽症の場合は宿泊施設に入るという方針で進めていたが、その方針を転換したかたちだ。

【藤崎剛人(ブロガー、ドイツ思想史】 【動画】英スーパーで行われたマスク反対の「集団買い物テロ」


 オリンピックの開会式を含む7月の4連休以降、日本全体に渡って新型コロナウイルスの急増がみられ、特に東京では一日4000人を越える感染者が出ている。すでに小池百合子都知事は比較的軽症の独身者に対して「自宅を病床のようなかたちで」と「自宅療養」を勧めていた。また、今年春に大阪で感染者が急増した際、入院もホテルなどの施設に入ることもできず、自宅でほぼ放置された患者が続出した。大阪の死者数の多さは、それが一因だと言われている。

現在の東京でも、コロナの症状が出ても、どこに電話しても対応してくれない、などといった状況が既に生まれている。これは医療崩壊である。


 <棄民政策としての日本のコロナ対策>

 厳しいロックダウン、行動制限によって感染者の増加を止めようとしてきた他の国々と比べて、日本のコロナ政策は緩いといわれる。この理由を日本政府の権力の弱さによるものだとして、市民の自由が尊重されていることを評価する者もいる。あるいはより厳しい措置を求めて、憲法の改正にこぎつけようとする者もいる。 

しかしそれほど人権を尊重しているなら、市民の生命・健康に関心を払うのを放棄するかのような、このような「自宅療養」への方針転換は行えないはずではないか。

コロナ禍は既に1年以上続いている。ワクチンだけではデルタ株を防げないことも以前から分かっていた。それにも拘らず、オリンピックは強行された。ここにきての感染者増加、医療崩壊は、想定外では済まされない。感染者が増えたから「自宅療養」というのは、何もしないと言っているだけなので、対策とは呼べない。強いていうなら棄民政策に等しい。 


人々が死んでいくのを放置する日本政府> 

私たちは一般に、人々に対して積極的に働きかけていく政府をみると、この政府の権力は強いと思う。しかし、積極的な行動は権力の一つの側面でしかない。強い権力は、人々に対して積極的にアプローチするか、消極的にアプローチするかを選ぶことができる。ここで、そのアプローチが生かすためのものなのか、殺すためのものなのかで分類すると。権力を4つのタイプに分類することができる。積極的に生かす権力、積極的に殺す権力、消極的に生かす権力、消極的に殺す権力

日本は「消極的に殺す」権力


どの国がどのようなタイプに分類されるかという点については、コロナの威力は地域差も大きいので、それぞれ当てはめていくのは難しいかもしれない。しかし、日本と同じアジア太平洋地域にあり、条件がほぼ似通っていると考えられる台湾やニュージーランドは、ロックダウンと大規模PCR検査によって、感染者数が増えるのを抑えている。こうした国々は、とりあえずは「積極的に生かす権力」の面を行使しているといえよう。 

一方、日本では、PCR検査については増やす気がなく、その政権を擁護するため、検査抑制輪という他国には存在しない集団が現れている。東京での感染者数の増加によって陽性率は急激にあがり、感染人数の拡大に検査が追いつかなくなる可能性も示唆されている。 

  ところが、オリンピック選手村では毎日のようにPCR検査が行われているのだ。政府も本音では、検査の重要性に気が付いていた。しかしそれを市民に対してやる気がなかっただけなのだ。日本政府が強いコロナ措置を行わないのは、現在の日本の権力が「消極的に殺す権力」あるいは「死ぬがままにしておく権力」だからなのだ。 

<市民をナメている日本政府> 

では、日本政府はなぜ市民を助ける気がないのか。それは日本政府が市民を恐れていないからだ。彼らが恐れているのは利権関係でズブズブな大企業、業界団体であり、だからその癒着のもとで、GoTo やオリンピックなど、コロナそっちのけて自分たちの利益追求に走ることになる。 菅政権がこれまで様々な問題に対してひどいコメントをし続けてきたことはよく知られている。それらは互いに矛盾したものも多い。たとえばオリンピックについては、日本政府には開催するかどうかを決める権限がないといいながら、最近では「やめるのは簡単だ。しかし......」と言い出している。 

ワクチンが夏に足りなくなることが事前にわかっていたにもかかわらず、職域摂取で大企業や癒着企業の摂取を優先させたワクチン担当大臣もそうだ。ワクチンが足りなくなったことで、自治体や企業は予約を停止するなどの対応を余儀なくされている。ワクチン不足が原因で予定を変更しなければならなくなった組織に大学があるが、8月3日、萩生田文科大臣は、大学に対して夏休みまでにワクチン接種を終えるよう要請した。

ワクチン不足で打ちたくても打てない大学が多い状況を知ったうえでの発言なのだろうか。 菅首相は、今年春に65歳以上の高齢者に対するワクチン摂取を7月末までに完了すると言明した。この約束は、実質的にはそれによってオリンピック開催に賛成させようという意図をもっていた。しかし内閣官房の集計によれば、7月までに2回目のワクチンを打ったのは該当者の75%であり、ワクチン忌避者や報告遅れを考慮したとしても完了とは到底呼べない。65歳以上のワクチン予約を公然と8月以降に受け付けている自治体も多い。にもかかわらず、首相は「達成」と述べた。一瞬で嘘だとわかる嘘を公然とついているのだ。


服従させる権力を行使する日本政府


これはつまり、自分たちがいくら酷いことを言っても、自分たちは安泰だと考えているからだろう。『ドラえもん』のジャイアンが「お前のものは俺のもの、俺のものも俺のもの」という理不尽な理屈でのび太やスネ夫からものを取り上げることができるのは、ジャイアンの頭が悪く説得力のある理屈が考えられないからではなく、ジャイアンにはまともな理屈でもって相手を説得する必要がないからだ。

たとえ自分の理屈が理不尽だと分かっていても、のび太もスネ夫も反論してこない。なぜなら自分は圧倒的な暴力を持っているから。つまり理不尽な理屈とは、相手を服従させる権力を自分は持っているんだぞというメタ・メッセージでもあるのだ。 

このような日本政府の横暴と共犯関係にあるのは、どんなに首相や大臣の答弁が破綻していようと決してその場で突っ込まないメディアだろう。それどころか大手メディアは政府と一緒になってオリンピックを推進し、深刻な状況を深刻だと考えない雰囲気を作り出し、状態をますます悪化させてしまっている。 


このコラムで再三再四主張していることだが、責任概念を取り戻さなければいけない。日本は安倍政権から菅政権にかけて、責任概念を国全体で喪失した。そしてコロナ禍でもそれを回復することはできなかった。私たちは今、その代償を払っている。



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