戦後、最大の国難といわれている新型コロナウイルス問題と世界最大級のイベントである東京オリンピック。これら2つの問題をめぐって、現代の日本のリーダーたちはジレンマに立たされた。すなわち、一方でコロナウイルス感染対策を徹底しようとすれば、東京オリンピックは中止すべきであった。他方、東京オリンピックを開催すれば、コロナウイルスの感染は急速に拡大する。
こうしたジレンマ状況で、日本のリーダーたちは多くの国民が懸念し反対していたにもかかわらず、オリンピックを開催した。そして、予測通り、現在、コロナ感染は急速に拡大し、もはやコントロール不可能な事態になりつつある。そして、今後、東京オリンピックの費用負担をめぐって深刻な問題もでてきそうだ。
これらの問題に対して、今後、だれがどのように責任を取るのだろうか。おそらくだれも取らないのではないか。これまで、私は経営学の観点から旧日本軍の行動について研究してきたが、このような現代の日本のリーダーたちの行動と、旧日本軍のリーダーたちの行動との間には共通点があると考えている。以下、日本の新旧リーダーたちが共有する無責任の伝統と呼びうることについて考えてみたい。
日本のリーダーたちの無責任の歴史
戦後、旧日本軍のリーダーたちの行動を明確に分析した研究者の1人は、丸山眞男である。彼は、大戦中の日独のリーダーたちを比較しながら、日本のリーダーたちの特徴を鋭く描き出した。
丸山眞男によると、ナチス・ドイツの指導者ヒトラーは、開戦への決断に対して、明確な意識と意図を持っていたという。これに対して、東京裁判の市ヶ谷法廷にならんだ日本のリーダーたちの場合、我こそ戦争を起こしたという人物が見当たらない。何となく何物かに押され、見えない力に駆り立てられて、ずるずると国を挙げて突入していったという。それゆえ、旧日本軍のリーダーたちは、まったく無責任だったという。
この同じことを、山本七平は「空気」という言葉で説明しようとした。なぜ日本のリーダーたちは勝てない戦争に向かったのか。「空気」に支配され、「空気」が最終決定者だったという。そして、もし空気が最終決定者であるならば、だれも責任は問えないことになる。こうして、日本軍のリーダーたちと無責任論とが結びつく。
そして、これと同じことがいまも起こっている。東京オリンピックとともに、日本ではコロナ感染が急速に拡大し、いままさに医療崩壊に直面しつつある。そして、今後、オリンピックをめぐる多額の費用負担問題が予想されている。だれがどのようにして、これらの責任を取るのか。菅義偉首相か。小池百合子東京都知事か。あるいは橋本聖子大会組織委員長か。丸川珠代五輪担当大臣か。
この問題をめぐって、みな態度があいまいで、すでに黒い空気が漂っている。おそらく、だれも責任を取らないのではないか。結局、あの戦争と同じように、国民が犠牲になるのだろうか。このような日本のリーダーたちにみられる無責任の伝統に迫ってみたい。
不条理に陥った日本のリーダーたち
さて、人間は、ある程度、経済合理的な存在である。それゆえ、人は損得計算原理にしたがって行動しようとする。それは、与えられた状況のもとで損得計算し、その計算結果がプラスならば前進し、マイナスならば後退するというシンプルな行動原理である。この原理のもとに、旧日本軍のリーダーたちと現在の日本のリーダーたちの行動を分析してみたい。
旧日本軍のリーダーたちの多くは秀才であり、みな損得計算が早かった。しかも、彼らは計算が早いだけではなく、その計算に会計上に表れる見えるコストだけではなく、会計上には表れない見えないコストも幅広く考慮し、計算していた。つまり、彼らは重要な決定に際してできるだけ広く深く状況分析して損得計算しようとしていたのである。
現代の最新の理論の1つである取引コスト理論によると、すべての人間は限定された情報の中で合理的に行動しようする「限定合理的」な存在であり、またスキがあれば全体の利益ではなく利己的利益を追求する「機会主義的」な存在として仮定される。それゆえ、人間同士で交渉取引する場合、相互にだまされないように駆け引きが起こる。この人間関係上の無駄のことを「取引コスト」という。そのコストは、会計上には表れないコストという意味で「見えないコスト」でもある。
旧日本軍のリーダーたちは、このような人間関係上の取引コストの存在も十分認識していた。それゆえ、たとえ現状が非効率的であっても、現状をより効率的な方向へと変化させることが難しいことも理解していた。というのも、変化させようとすれば、必ず抵抗勢力が出現し、それゆえ彼らを説得するには多大な取引コストが発生するからである。
事実、当時、陸軍の分析でも海軍の分析でも、米国との戦争では勝てないことは十分認識されていた。それゆえ、旧日本軍のリーダーたちはみな米国との開戦を回避しようとしていたのである。しかし、米国との開戦を回避するためには、米国の要求にしたがって日本軍は中国の満州から完全に撤退する必要があった。
しかし、旧日本軍のリーダーたちにとって、それを実行することはほとんど不可能に近かった。東条英機が述べたように、手ぶらで帰れない状況にあった。満州における権益である南満州鉄道、旅順、大連は、日露戦争の結果、何十万人の英霊が血を流して得た権益であり、これまで国家予算のほとんど使って開発してきたのであり、それゆえ撤退すればすべて回収できない埋没コストになった。
そして、そのコストを無視して満州から撤退すれば、国民からの非難は大きく、国民を説得するための交渉取引コストは異常に高いものだっただろう。また、軍内部でも、2・26事件のような青年将校のクーデターが起こる可能性もあり、将兵たちを説得する取引コストもまた異常に高いものであった。さらに、日本軍が満州から撤退すれば、中国における権益にもとづいて将来にわたってえることができる多くの利益獲得機会も失うことになる。それゆえ、機会コストも相当大きいものであった。
リーダーにとって五輪は「合理的」だった
同様に、現代の日本のリーダーたちもまた、東京オリンピック開催をめぐって損得計算を行っていたと思われる。もしオリンピックを中止すれば、たしかに国内の人流を抑えることができ、コロナ感染の拡大もある程度抑止できる。また、海外の選手や関係者の入国もないので、新種のコロナウイルスが持ち込まれることもない。
しかし、もし東京オリンピックを中止すれば、膨大なコストが発生する。そのことは容易に想像できたであろう。例えば、もし中止すれば、東京オリンピック開催をめぐってすでに建設されている様々な新施設や新競技場をめぐる膨大な投資はすべて回収できない埋没コストになる。また、オリンピック招聘のために使った費用、開会式や閉会式の費用、そしてその他さまざまな準備費用もまたすべて埋没コストとなる
しかも、そうしたコストを押してでも大会中止を決断しようとする場合、多くの抵抗勢力や多様な利害関係者を説得する必要があり、その取引コストは膨大なものとなったであろう。さらに、開催によって得られる予定のメリットも得られず、結局、利益獲得のための多くの機会を失うことになる。つまり、多大な機会コストを生み出すことになる。
これら一連のコストの大きさを考えると、オリンピックを中止することはほとんど不可能となる。たとえオリンピックを開催することによって、人々の生命が危険にさらされることになるとしても、開催する方が合理的だという不条理に陥ることになる。
こうして、日本のリーダーたちは東京オリンピックの開催をめぐって損得計算すれば、中止ではなく開催した方がプラスだという計算結果で一致したのであろう。このように、現代の日本のリーダーたちもまた不条理な黒い空気の中で、オリンピック開催を決意したのではないかと思われる。
不条理に陥った日本のリーダーたちのあいまいな態度
以上のような不条理に陥っていたことは、以下のように、日本のリーダーたちの無責任であいまいな態度からも読み取れる。
丸山眞男によると、ニュールンベルグ裁判の法廷でドイツの指導者の1人ゲーリングは、オーストリア併合をめぐって100％自分の責任であると明快に述べたという。もちろん、ゲーリングのみならず、ドイツのリーダーたちの多くは開戦をめぐって明確な責任意識をもっていた。
ところが、東京裁判における日本のリーダーたちの態度はあいまいで、だれも検察官や裁判長の問には正面から答えようとせず、質問の真意を予測して先回りし、あいまいな返答を繰り返した。そして、日本のリーダーたちに共通していたのは、戦争を遂行したにもかかわらず、だれ一人として戦争を行うことを望んでいなかったことである。それゆえ、彼らはみな戦争責任を否定した。
たしかに、日本のリーダーたちは、一方で戦争を欲したかといえば欲したのであり、他方で戦争を避けようとしたかといえば避けようとしたのである。彼らは見えない膨大な取引コストを忖度しつつ、黒い空気の中で、戦争を回避しようとしたにもかかわらず戦争の道を選んだのである。
このように日本軍のリーダーたちは戦争に関して明確な強い意思を持たなかった。それゆえ、彼らは自分たちの行動を道徳化し正当化しようとした。つまり、自分たちの行動を天皇に関わる特殊な用語で正当化しようとしたのである。日本軍は「皇軍」であり、日本の武力による多民族への圧力は常に「皇道」の宣布であり、それは「聖戦」なのであった。このように、日本軍のリーダーたちは、個々の具体的な殺戮行為のすみずみまで「皇道」と関わらせようとした。そして、これによって主体的な責任はあいまい化されたのである。
同じように、現代の日本のリーダーたちも、オリンピック開催をめぐって、ドイツのリーダーたちのような強い意思をもっていなかった。おそらく、だれも強い意思で東京オリンピックを開催しようと思ったものはいない。
たしかに、日本のリーダーたちも東京オリンピック開催を欲したかといえば欲したのであり、延期あるいは中止しようとしたのかといえば、そうしようとしたのであろう。しかし、様々なコストとベネフィットを忖度し、結局、黒い空気の中、コロナ感染の拡大を抑制しつつオリンピック開催をあえて選んだ。
だからこそ、コロナ感染拡大をできるだけ回避するために、ぎりぎりのところで東京オリンピックは無観客開催となった。しかし、これによって資金不足となることが予想されはじめると、だれがその責任を取り、資金を補填し負担するのかをめぐって日本のリーダーたちはみな腰が引け、あいまいな態度をとりはじめた。そして、相互になすりつけ合いすら起こった。国か、東京都か、組織委員会か。
そして、旧日本軍のリーダーたちと同じように、オリンピック開催をめぐって「人類がコロナに打ち勝った証」とか、「安心と安全の大会」とかいったスローガンを打ち出して正当化しはじめた。これによって、オリンピック開催をめぐる主体的な責任をあいまいにしようとしたのである。
不条理の回避と責任
さて、われわれ人間が生きていく上で、損得計算原理に従うことは重要である。しかし、その原理に頼りすぎると、日本のリーダーたちのように、人間はいつかどこかで必ず不条理に陥る。人間は、どうしても人間関係上の取引コストや埋没コストなどを過大評価する傾向があり、他方ベネフィットは過少評価される傾向がある。そのために、日本軍のリーダーたちのように合理的に非効率な道を選択したり、現在の日本のリーダーたちのように合理的に危険な道を選択したりする可能性がある。
そして、もし正しいと価値判断すれば、損得計算の結果にしたがって行動すればよい。しかし、もし正しくないと価値判断するならば、損得計算の結果に従うべきではない。これによって、不条理は回避できるのである。
そのような価値判断にもとづく行動はきわめて主観的なので、逆に非常に危険ではないかと思われるだろう。しかし、そうではない。それが主観的だからこそ、そのような行動には責任が伴うのであり、責任が強く求められるのであり、そして責任を明確に意識しなければならないのである。
日本のリーダーたちは、主体的で主観的な価値判断を避け、より客観的な損得計算原理だけに頼ろうとしたために不条理に陥り、責任がぼやけてしまったのである。
【参考文献】
カント,I（1976）『道徳形而上学原論』篠田英雄訳 岩波文庫
菊澤研宗（2017）『組織の不条理―日本軍の失敗に学ぶ』中公文庫
丸山眞男（2015）『超国家主義の論理と心理』岩波文庫
