「イベルメクチン」発見者・大村智博士が訴える「特例承認すべき」 国内でも服用患者は「あっという間に治った」
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「重篤な副作用はないのに…」
</picture>ワクチンの国内での接種が開始したが、同時に治療薬も重要だろう。その筆頭、ノーベル賞受賞の大村智博士が発見した「イベルメクチン」は世界各地から目覚ましい効果が報告されており、大村博士本人も特例承認すべき、と訴える。 ***
「治験には時間がかかりますが、海外のデータが豊富なのだから、日本で治験をしなくてもいいのではないか。専門家が数字を出して、たしかに効いていると発表しているのだから、それをもって特例承認してほしいです。ここで使わなければ、なんのための特例承認の制度なのでしょうか。治験を待っていたら、亡くなってしまう人がいるのです」
そう訴えるのはほかならぬ大村博士で、イベルメクチンについて説明する。
「元になるエバーメクチンという物質は、伊豆の川奈のゴルフ場近くで採取した土を研究室に持ち帰り、そこから分離した微生物から発見されました。世界中でエバーメクチン用に培養している微生物は、元を辿ればこの土からとれたのです。私が関わったのは線虫などに効くところまでで、その後、海外の多くの研究者がウイルスやがんに効くと発表しています。
線虫の薬がなぜウイルスに、と聞かれますが、不思議ではありません。イベルメクチンはマクロライド系抗生物質に分類され、この系統の薬は第2、第3の作用をもつことが多いのです。風邪などに処方されるエリスロマイシンもマクロライド系抗生物質ですが、モチリンという消化を助けるホルモンと同じ作用があったり、抗炎症作用があってぜんそくなどに効いたりもします。また重篤な副作用の報告がなく、アフリカでこの薬を配っているのが医師や看護師ではなく、主にボランティアなのも、危険性がないからです。体重50～60キロの人は3ミリグラムの錠剤を3～4錠飲めばよく、これだけ少量で効くのもすごいことです」
「効かない」とする論文は見当たらない
新型コロナに対するイベルメクチンの作用だが、 「ウイルスの増殖を抑えるだけでなく、体に働きかけ、ウイルスに感染した際の炎症を抑える作用と、免疫機構でウイルスをやっつける機能を活性化する効果もあることなども発表されています。ユタ大学の論文は情報提供会社のミスで取り下げられ、そのせいで効果を疑問視する向きもありました。しかし現実には、イベルメクチンは新型コロナに効かない、とする論文が見当たらないというほどです。ペルーでは、イベルメクチンを飲ませた州の死亡率がどんどん下がった一方、飲ませなかったリマ州では下がらず、大統領が交替して飲ませるのをセーブしたら、飲んでいた州でも死亡率が上がってきた、ということも報告されています」
感染防止、症状軽減に効果
大村博士と一緒に、東京都医師会の尾崎治夫会長、角田徹副会長との会合に参加した、北里大学教授で、大村智記念研究所感染制御研究センター長、兼COVIDー19対策北里プロジェクト代表の花木秀明氏は、 「尾崎会長はイベルメクチンの作用機序を、非常によく勉強されていました。一緒に参加した山岡邦宏教授のもとで進めている治験への協力も、快く了承してくださいました」 と述懐し、イベルメクチンの効果をこう説く。
「ウイルスと細胞の結合を阻害し、ウイルスが体内に入ってしまった場合も、ウイルスの複製を阻害してくれます。それができるのは、イベルメクチンが、ウイルスのタンパクを核内に運ぶインポーチンという移送物質の働きを阻害するからです。ウイルスタンパクが核内に入れなくなるので、複製できないというわけです。この二つの作用機序により、感染防止と症状軽減の双方に効果をもたらします」
「安全性は示されているが、臨床試験が不足」
むろん、慎重な声もある。東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授は、 「すでに何十年も使われ、広く安全性が示されているのは利点でしょう。現状では自宅療養者が飲む薬がないなか、イベルメクチンは飲み薬なのも利点です。寄生虫については3ミリグラムの錠剤を1回4錠飲むとのことで、新型コロナに対しても同様の使い方になると思う。ひとたび有効性が示されれば、患者にとっても、医療機関への負担という点でも、メリットは大きい」 と話すが、一方で「データが不十分である」と、こう説明する。
「たしかに世界各国で、新型コロナへの有効性を示唆する報告は出ています。バングラデシュでは、イベルメクチンを飲んだ集団では、ウイルス消滅までの日数が15日から4日に、入院日数が15日から9日に短縮され、死亡率が6・8％から0・9％に低下した、と報告されています。ペルーのデータでは、イベルメクチンを大量に配布した地域では、そうでない地域とくらべて発症者数、死亡者数が大きく減っています。ただ、イベルメクチンが入手しやすく使用しやすいこともあってか、データが出ている地域が南米や東南アジアなどにかぎられ、薬の有効性を示す信頼できる雑誌の論文が少ない。きちんとした臨床試験がまだ行われていないと考えています。もう一つ気になるのは、製薬会社は治験に積極的でなく、医師主導であること。すると予算がかぎられ、信頼に足る臨床試験を行うのが難しくなりかねません」
23例全てで「あっという間に治った」
ただ、寺嶋教授は「私が知る範囲では、イベルメクチンを使用している例はわずかしかない」と言うが、実は都内にもある。
「これまで23例でイベルメクチンを使い、みなあっと言う間に治りました」 と、元東京大学医学部講師、中目黒消化器クリニックの田淵正文院長は言う。
「23人のうち半分は、抗原検査で陽性になった人、半分程度は濃厚接触者が近くにいて、発熱や嗅覚異常などの症状でコロナ感染が疑われた人、1名はよその病院のPCR検査で陽性だった人です。症状が出てから早く飲んだ人は1、2日で、合併症がある人も3、4日でよくなりました」 処方の仕方だが、 「私はカモスタット、クラリスロマイシンという薬と一緒に処方しています。クラリスロマイシンは風邪など上気道の疾患に使う薬で、上気道に存在する菌に広く効くといわれます。さらにこの薬は、代謝経路がイベルメクチンとまったく同じ。だから同時投与すると、細胞のなかからウォッシュアウト、つまり時間が経過しての消滅がされにくくなり、おそらくイベルメクチンの細胞内の濃度が高い状態で保たれます。その結果、強い効果が出たと思うのです。一方、カモスタットは、イベルメクチンとは異なるメカニズムでウイルスが細胞のなかに入るのを妨害します。このように作用機序の異なる複数の薬でウイルスを叩くのが基本です」
「立場上、感情で語るべきではありませんが…」
治験はどの程度進んでいるのか。花木教授の話に登場した、イベルメクチンの治験の責任者、北里大学の山岡教授によれば、 「昨年3月に治験を計画し、始めたのは9月。ウイルスの増殖抑制効果を調べるため軽症者が対象で、240人を二つに分け、それぞれイベルメクチンと（偽薬の）プラセボを投与します。今年3月にも終わる予定でしたが延びています。11月以降、重症患者が増え、治験の対象となる軽症者が減ったからです。2月以降はまた、治験参加者が少しずつ増え、東京都も治験に協力してくれる医療機関を紹介してくれています」
ただし、立場ゆえであろうか、山岡教授は、 「イベルメクチンは、これまで40億人が服用した薬ですが、新型コロナの患者に使って大丈夫だという保証はない。新興国で効果が出ているというデータは興味深いですが、それらの国ではプラセボ投与群との比較がされておらず、エビデンスレベルが低いのです」 と慎重である。だが、慎重さのなかに、次のような矜持が顔を覗かせる。
「立場上、感情で語るべきではありませんが、イベルメクチンには期待しています。40億人が飲んだ薬などそうそうなく、それがウイルスの増殖を抑制することが確認されれば、すばらしい。大村教授が日本で発見したものであり、安全性や有効性は日本人が証明すべきだと思います。新興国のデータに科学的エビデンスを与えるのが、私の役割だと考えています」
感染を封じ込めたインドでも使用
前出の花木教授に、現状の「エビデンス」について説明してもらおう。
「イベルメクチンは軽症者から重症者まで効果を発揮するとわかってきて、35の研究を解析すると、早期治療に84％、後期治療に39％、予防に90％の改善が見られました。
当局が感染封じ込めを発表したインドでは、当初からイベルメクチンが服用されていました。ペルーやベネズエラ、エジプトなどではすでに国が認可しています。アメリカも少し前までNIH（国立衛生研究所）が使用に反対していたのが、推奨も反対もしない立場に転じ、1週間で5万人に処方できるようになりました。英リバプール大学のアンドリュー・ヒル教授の研究では、イベルメクチン投与群650中の死亡例は14で2・1％、非投与群597中では9・5％でした。ハーバードメディカルスクールなどによれば、投与群704例の致死率は1・4％で、同数の非投与群では8・5％。人工呼吸器装着者にかぎると、7・3％と21・3％と、さらに差が広がっています」
日本でも医師の判断で処方は可能だが、花木教授は、 「適用外で使用して、患者さんに万一、重篤な副作用が出た場合、処方した医師の責任が問われます。それが日本での処方が進まない理由の一つではないでしょうか。自宅療養者が急に亡くなる事例も報じられ、不安にすごしている患者さんもいると思います。そういう方にだけでも配布できるようになってほしい」 と切実に訴える。特効薬は、実は足元にあるのかもしれない。ワクチンの確保が遅れ、円滑な接種に疑問符がつくなか、特例承認してはどうなのか。安全性の確認は重要だが、自宅療養者も、緊急事態宣言下で追い詰められている人も、安全が確保されない状況に置かれているのだから。
「週刊新潮」2021年3月11日号 掲載
