ＡＦＰＢＢ
2018年のノーベル物理学賞、米仏加の研究者3人に
【10月2日 AFP】（更新、写真追加）スウェーデン王立科学アカデミー（Royal Swedish Academy of Sciences）は2日、2018年のノーベル物理学賞（Nobel Prize in Physics）を、レーザー物理学の分野を開拓した功績で、米国人のアーサー・アシュキン（Arthur Ashkin）氏（96）、フランス人のジェラール・ムル（Gerard Mourou）氏（74）、カナダ人のダナ・ストリックランド（Donna Strickland）氏の3氏に授与すると発表した。
賞金900万スウェーデンクローナ（約1億1400万円）の半分はアシュキン氏に、ムル氏とストリックランド氏には4分の1ずつ贈られる。
スラウェシ島地震の死者1234人に、警察は略奪取り締まりで35人逮捕
【10月2日 AFP】（更新、写真追加）インドネシア政府は2日、同国スラウェシ（Sulawesi）島を襲った地震と津波による死者の数が1234人に増えたと明らかにした。これまでの公式な犠牲者数だった844人から大幅な増加となった。
国家災害対策庁のストポ・プルウォ・ヌグロホ（Sutopo Purwo Nugroho）報道官は「午後1時現在で死者の数は1234人に上る」と発表した。
陸上自衛隊、英陸軍と共同訓練 静岡
【10月2日 AFP】陸上自衛隊は2日、静岡県小山町で行われた英陸軍との共同訓練の模様を報道陣に公開した。訓練には陸自の大型輸送ヘリコプター「CH47チヌーク（Chinook）」も登場した。
先月30日から始まった訓練は今月12日まで実施される予定。(c)AFP
仏シャンソン歌手シャルル・アズナブールさん死去、94歳 9月に来日
10月2日 AFP】（写真追加）フランスの伝説的なシャンソン歌手、シャルル・アズナブール（Charles Aznavour）さんが南仏アルピーユ（Alpilles）の自宅で亡くなった。94歳。広報担当者が1日、AFPに明らかにした。
先月には日本で公演したばかりだった。
アズナブールさんは1924年、アルメニア系移民の子としてパリに生まれた。第2次世界大戦（World War II）後、人気上昇中だった仏女性歌手、エディット・ピアフ（Edith Piaf）の前座を務めるという幸運に恵まれた。ピアフの米国訪問には彼女のマネジャー兼ソングライターとして同行し、その間自身の歌の練習にも励んだ。
Remembering Charles Aznavour, french singing icon passes away at age of 94
photos – Mort de Charles Aznavour : qui est Ulla Thorsell, la femme qui a partagé sa...
Charles Aznavour - LA BOHÈME 1991
ゴルフボールが顔面直撃、失明したファンが訴訟へ ライダー杯
ノーベル物理学賞 レーザー物理学分野で授与
スウェーデンの王立科学アカデミーが、２０１８年のノーベル物理学賞受賞者を発表した。同賞は、レーザー物理学における新機軸、即ち光ピンセットの発明と生物学におけるその応用に対して授与される。
スプートニク日本
同賞を授与されるのは、米国の学者アーサー・アシュキン氏、フランスの物理学者ジェラール・ムル氏、カナダのダナ・ストリックランド氏。受賞者発表の中継放送は、ノーベル賞委員会のウェブサイトで行われた。
皇居で認証式 安倍改造内閣、正式に発足
第４次安倍改造内閣で新たに起用された閣僚１３人について、認証式が皇居で２日に行われた。ＮＨＫが伝えた。
ＮＨＫによると、認証式は宮殿の「松の間」で行われた。
新閣僚の認証式を経て、第４次安倍改造内閣が正式に発足した。閣僚名簿によると、内閣の顔ぶれは以下の通り。
副総理兼財務大臣、金融担当大臣 麻生太郎
総務大臣 石田真敏
法務大臣 山下貴司
外務大臣 河野太郎
文部科学大臣 柴山昌彦
厚生労働大臣、働き方改革担当大臣 根本匠
農林水産大臣 吉川貴盛
経済産業大臣、ロシア経済分野協力担当大臣 世耕弘成
国土交通大臣 石井啓一
環境大臣 原田義昭
防衛大臣 岩屋毅
官房長官、拉致問題担当大臣 菅義偉
復興大臣 渡辺博道
国家公安委員長、防災担当大臣 山本順三
一億総活躍担当大臣、沖縄・北方担当大臣、行政改革担当大臣 宮腰光寛
ＩＴ担当大臣、科学技術担当大臣 平井卓也
経済再生担当大臣、全世代型社会保障改革担当大臣 茂木敏充
地方創生担当大臣、女性活躍担当大臣 片山さつき
オリンピック・パラリンピック担当大臣 桜田義孝
トランプ大統領 インド、日本が「即時の」貿易交渉の意思を表示
トランプ米大統領は１日のホワイトハウスの会見で、日本もインドも貿易協定の交渉を即時に開始する意思を表した事実を明らかにした。
日本のマスコミと英字新聞各紙によると、日本とインドがそれぞれトランプ大統領に対して、「すぐに交渉したい」と意思表示をした。
