元祖 ひまうま本舗

「ひまうまの世間は、鬼ばかり?」後身blog

優秀な人?

2023-06-10 07:27:34 | 独り言




「自分の理解できないことっていうのは恐怖じゃない? それをうまく理解させてあげられる人が優秀な人なんじゃないの?」と言ったのは、マツコ・デラックスさんだが、確かにそれは言える。それは知性に現れると思う。即ち難しい事を頭の良い人は、物事を理解してから話をするので、簡潔な言葉で情報を伝える事が出来るが、そうじゃない人は、話が複雑になるものだ。(つまり理解力なのだ。)物事なんてものは、そんなものだろう。さて身の回りが忙しい。それは職場の体制やら父の納骨やら一周忌を控えているからだが、とにかくバタバタしている。一通り片付けないと、先に進まないのだ。それらの事が落ち着いたら、以前にメイン機として使っていたTEAC「A-450」なる1973年製造の高級機のレストアを愛知の業者に依頼する予定だ。これがなかなかの機種で、カセットデッキだが、まるでオープンテープデッキ並の精度で、ピアノがあんなに澄み切った音で聴けるのも、この機種位だろう。だからこそ復活させたい。後はレベルメーターの表示に難のあるSONYのビギナー機があるが、その部品交換をすべく、部品を揃えるのだが、「それで直ればいいな?」と思っている。こちらも片付けたい。趣味もないと気持ちが潤わない。世知辛い世の中だからこそ、そんな事も必要なのだ。



さて「巷では?」だが、衆議院議員の松原仁氏が、所属をしている立憲民主党から離党した。確かに民主党政権下に於いても、親中政権だった政府を批判していた人なので、この政党には合わないだろう。ちなみに安倍内閣解散後に親中政権となった菅義偉内閣も批判をしているので、まづ第一に日本の国益を考える政治家なのが解る。尚、これはWikipediaからの引用だが「尖閣諸島中国漁船衝突事件に関して、菅直人内閣の対応を批判すると共に「今回の問題はある意味で日本の外交的敗北だ。検察だけでなく、領土問題に甘い対応をとり、中国側につけ込むすきを与えてきたこれまでの自民党政権にも大きな責任がある」と発言した」のも松原氏だ。正にバリバリの保守系政治家だ。



今や最大保守政党と言われた自由民主党(自民党)も、あんな有り様なので呆れてものも言えないが、それでも自民党内部での分裂騒ぎでも起きる程の左派と保守層の派閥に勢いがあれば、まだ自民党は救われると思う。しかしその前の総裁選に於ける二階外しも、今となっては外した意味も不明な始末だ。あれでは、単に体制が若返っただけではあるまいか?中共政府に関しては、米国政府からの圧力で、形だけでも強硬姿勢を貫いているが、それを言うとバイデン政権とて結局は形だけで、大して変わりないてな感じもする。(あの大統領選挙も、色々と怪しい。)それでなくとも自国民よりも外国人の権利ばかりを優先する岸田内閣である。次の選挙は、色々と見物だろう。日韓関係に至っても、最近は「隠すのも面倒なのか?」と思う程に大甘だ。これでは互いの信用を無くすだろう。なので政府機関や自衛隊にも、その手の「工作員が入り込んでいるのではないか?」と思う程だ。

政府、在留資格「特定技能2号」の11分野拡大を閣議決定
https://news.yahoo.co.jp/articles/d5b7e867adb486ae12085c8f08bc2a2dec585da2
「事実解明より日韓連携優先」 レーダー照射問題で酒井海幕長
https://www.jiji.com/jc/article?k=2023060600856&g=soc
韓日財務対話で通貨交換再開議論へ 韓国経済副首相「最善尽くす」
https://jp.yna.co.kr/view/AJP20230608001500882?section=news
松原仁(衆議院議員 立憲民主党・品川区・大田区・目黒区・島しょ)まつばら仁 @matsubarajin731
https://twitter.com/matsubarajin731/status/1667015201005379584?s=20



現に【レーダー照射問題】については、時事通信の記事によると「酒井海幕長は「再発防止策を促進し、日米韓で地域の安定に貢献することが大切。時間という要素は大きく、早期の連携確立が国益に合致する」と強調。再発防止策として「同じ海域で両国の艦艇や航空機が活動する際に、双方が安心して作戦行動ができる体制構築」を求めた」との事。この問題に限らず、日本政府は韓国政府に妥協をしてはいけない。岸田総理は外交センスがない。この人のやっている事は、反アベである。これでも元外務大臣である。その当時の汚点は、やはりユネスコの世界文化遺産登録に於いての「軍艦島」が、すっかり韓国側の言いなりになり、「朝鮮人徴用工問題」を助長させ、果ては韓国最高裁での日本企業への賠償請求訴訟に於いて、原告が勝訴となった判決に至った事だ。それでは事実上の日韓の講和条約に辺る「日韓基本条約」の元となる【日韓請求権協定】の破棄ともなり、その後は【レーダー照射問題】に発展をしたが、そこで更迭されなかったのが不思議な位だ。そんな岸田氏が、今や総理なのだから、日本の国益には全く配慮のない外交をするのは目に見えていた。だから現状がある。デタラメな政府だ。

コメント
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