本日の日本経済新聞に掲載されておりました。
医者や介護業者が医学的な知見で運動プログラムを作成し運動療法を直接手掛ける「メディカルフィットネス」が繁盛しているようです。運動療法を行う施設は全国２００箇所越します。会員制でボウリングやバイキングなどのイベントを開催しているところもあります。背景には国が運動習慣の普及を推進しており、医療と予防施設のドッキングを定めた「医療法４２条」も後押ししております。
一般のスポーツクラブなどの運営する「運動型健康増進施設」も３４０箇所認定されております。うち２１０施設は生活習慣病に治療効果がある運動療法を行う「指定運動療法施設」で利用料は治療費とみなされ、所得税の医療費控除の対象となります。
予防に力を置き、機能回復に力を入れる施設は今後増えそうです。
