文在寅「五輪“大暴走”」で、IOCがついに“激怒”へ…日米欧＆中国からも「見捨て」られた韓国の末路
8/11(水) 7:31配信
現代ビジネス
韓国で高まる「嫌中ムーブメント」
不適切言動が止まらない
韓国のMZ世代(1990年代半ばから2000年代初頭に生まれた世代)が「嫌日」よりも「嫌中」感情のほうが強いという調査結果が発表された。
これは、韓国の国民日報が世論調査会社「グローバルリサーチ」に委託して行った日米中朝4ヵ国に関する韓国人の意識調査の結果で、6月9日から12日にかけて全国成人男女約1千人を対象にオンラインで実施された。
韓国民の半数以上の51.7％が最も嫌いな国として中国の名を挙げ、MZ世代は60.3％であった。
日本に関しては全体で31.2％、MZ世代は22.8％という結果である。
韓国民が一丸となって反日運動を行っている割には「嫌日」韓国人が非常に少ないようだ。
韓国と中国の間では、昨年11月より「キムチ論争」が繰り広げられている。
人民日報系の「環球時報」が「中国市場監管報」の報道を引用するかたちで、「中国の泡菜(パオツァイ/野菜の漬物の意)がキムチの基準となった」と報じたことにより韓国人が大激怒したのだ。
キムチ論争や、新型コロナウイルスの流行を招いた中国に対して嫌中感情が相まったのか、韓国の反撃がスポーツの場にまで飛び火している。
日本や中国に言いたい放題…「墓穴」を堀った！
東京五輪バドミントン女子ダブルスに出場している中国人の陳清晨(チェン・チンチェン)選手が、得点するたびに「ウォチャオ！ ウォチャオ！」と叫び、香港と台湾のネットユーザーを中心に「陳選手の叫びは英語『FXXX』に相当する罵倒の言葉だ」という指摘が出た。
</picture>国際オリンピック委員会(IOC)は試合中の言葉について明確な基準を定めていない。そのため、IOCがこの選手に対して何らかの対策を講じるとは考えにくいが、韓国バドミントン協会は陳選手のスラング使用に関し世界バドミントン連盟に提訴した。
中国内では
「韓国は今大会成績不振のため、国民から寄せられる批判回避に中国を利用した」
「中国を不満のはけ口にしようとしている」と反発の声が高まっている。
また、陳選手はSNSで「誤解させて申し訳ない。発音の問題だった」と提訴前に釈明している。
そのため、韓国が連盟に提訴したことは度を越した行為ではないだろうかとの批判もさっそく出ている。
韓国の東京五輪における“不適切行為”は甚だしく、五輪開催前から東京五輪ホームページ上の竹島表記に難癖をつけ、旭日旗掲出を禁止するようIOCに働きかけたりと日本にとっては非常に厄介な存在であった。
韓国選手団が訪日してからは反日横断幕をすぐさま掲出、“放射能フリー弁当”を独自に作ると言って給食センターを設置したりと、間髪入れずに日本を逆撫でした。
このように日本や中国に対し言いたい放題であった韓国だが、じつはいま“墓穴を掘る”ような事態に見舞われている。
「まさかの事態」が勃発！
韓国メディアニューシアンの報道によると、東京五輪閉幕後の10月に韓国・ソウルで開催する予定であった第25回国内オリンピック委員会連合(ANOC)が、突如ギリシャ・アテネで開催することになったという。
2020年に大韓体育会創立100周年を迎えることから、これを記念して韓国はANOCを誘致した。
しかし、新型コロナウイルスの影響で東京五輪とともに1年開催が延期され、結局IOCによる一方的な判断によりソウル開催が破棄されてしまった。
大韓体育会が誘致に乗り出していた2032年南北共同開催の夏季五輪も2月末に豪州・ブリスベンに決定した。
この決議に参加した80人のうち、72人が賛成で反対が5、棄権が3と豪州が圧勝だったという。
平昌冬季五輪においては、IOCが朝鮮半島旗に描かれた独島を削除するよう平昌大会組織委員会に指示して日本側の要求を貫徹させた。
加えて今回の東京五輪でも、IOCは東京五輪ホームページ上の竹島表記を「問題ない」と結論付け、韓国の訴えを退けている。
ANOCの会場変更を伝えたニューシアンは、「金雲龍(キム・ウンヨン)前IOC副委員長の死後、大韓体育会は李起興(イ・ギフン)、劉承ミン(ユ・スンミン)両IOC委員が中心となってスポーツ外交を繰り広げていたが、彼らの経歴が浅く、他国IOC委員たちと緊密な信頼関係を形成できていなかったことが会場を変更するに至った」と分析しているが、果たしてそれだけが理由だろうか。
IOCの逆鱗に触れた…？
これとは別に、大韓体育会の関係者は「韓国代表団がソウルを訪問すれば韓国政府の規定により6時間の隔離が必須で避けられないうえに、デルタ変異株感染者まで急増している。
ANOC実行委員らがこのような点を理由に開催地を変更した」と述べたと言う。
しかし、デルタ株の拡大は何も韓国に限った話しではない。
五輪開催中の日本でも感染が急拡大しており、それはANOCが急遽開催されることになったギリシャ・アテネも同様だ。
さらに、東京五輪のために訪日した選手らの隔離期間は2週間で韓国の6時間とは比べ物にならない。
ギリシャではワクチン接種が完了していても一般渡航者は7日間の隔離が必須だという。
ANOC出席による渡航であったとしても、恐らく同等の措置が取られるだろう。
SBSニュースは「2年前に確定した開催地をANOC執行委員会側が新型コロナウイルスを理由に突然ギリシャ・アテネに変更したのは、韓国スポーツを無視した横暴だ」「独島問題などでIOCと摩擦を起こしたのも要因となっているのではないか」と、国際スポーツ界の事情に精通したA氏という人物の分析コメントも合わせて報道した。
このA氏の分析が最も的を射ているのではないだろうか。
第25回ANOCの開催がソウルに決定したのは2年も前のことだ。
この間、韓国はこの大型イベント開催のために多くのカネと時間を割いてきた。
にもかかわらず、IOCが開催国を変更した背景には、やはりこれまでの韓国による様々な愚行がIOCの逆鱗に触れていたのではないかと指摘する向きは増えている。
文在寅はなにをしたいのか…
東京五輪での韓国の成績は芳しくない。
その上、日本や中国に必要以上に噛みついたことにより、当該国だけではなくIOCを軸とする世界各国から煙たがられた。
文在寅大統領を筆頭にした韓国政府は、今回の東京五輪をめぐって一体何をしたかったのだろうか。
むしろ当初より訴えていた「東京五輪をボイコット」していたほうが失うものが少なかったのではないだろうか。
それよりなにより、一連の行動は選手たちの奮闘に水を差すことにならなかっただろうか……。
今回の五輪をめぐる韓国政府の対応を見ていると疑問しかわいてこないのは残念なことである。
羽田 真代（ライター）