【ワクチン後遺症！副反応ではない、慢性的な後遺症の訴え】子どもへのワクチン接種に反対するデモ、約８００人が行進～ワクチンと副作用の切っても切れない歴史「コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない～

■ワクチン後遺症～副反応ではない 慢性的な後遺症の訴え～

2022/2/14 　サンテレビ（兵庫）

https://sun-tv.co.jp/suntvnews/news/2022/02/14/48927/

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新型コロナのワクチン接種後、長期間症状が出続けている後遺症を訴える患者がいます。

まだ十分に認知されていない「ワクチン後遺症」について取材しました。

 

・3回目のワクチン接種とオミクロン株への効果

オミクロン株の感染拡大によって、県内でも保健所や医療がひっ迫。

急ピッチで3回目のワクチン接種が進められています。

「本県も含めて全国で3回目の接種の進捗が進んでいない現状がありまして。やはり3回目のワクチン接種が大事だと。できるだけ県の接種会場で枠の拡充をさせていただいてなんとか進めていきたい」

神戸大学などは、ワクチンの効果について神戸大学医学部付属病院の医師65人を対象に、ウイルス感染を予防できる抗体　中和抗体を調べました。

神戸大学大学院　森康子・感染症センター長「今までの従来株、デルタ株はワクチン接種後、2カ月、6カ月でも中和抗体を持っていて、ある程度感染を抑えることがワクチン2回接種で可能でした。第5波が落ち着いてきたのはワクチン2回接種の効果があったと思われます」

メッセンジャーRNAワクチンで、オミクロン株は1回目、2回目の接種で十分な抗体ができませんでしたが。

神戸大学大学院　森康子・感染症センター長「オミクロン株はなんと驚いたんですが、今まで2回接種でほとんどできなかった中和抗体が3回接種することによってこのように64倍まで上がりました」

 

・因果関係が否定できないと認められた事例はこれまで1例もない

一方、ワクチン接種にはリスクも伴います。

こちらは、厚生労働省に報告があった死亡報告事例です。

2021年2月17日から2022年1月2日までにワクチン接種後に亡くなったと報告された人数は1438人。

このうち専門家によって因果関係が認められないとされたのが10人。

情報不足などによりワクチンと死亡の因果関係が評価できないとされたのが99パーセントにあたる1428人。

たとえ、接種の数時間後に亡くなったとしても因果関係が否定できないと認められた事例はこれまで1例もありません。

 

・副反応ではない 慢性的な後遺症とは？

また、アナフィラキシーや急性アレルギー反応といった副反応以外にも、接種後から長期間症状が続いているワクチン後遺症を訴える人たちがいます。

患者の母「（1回目接種の翌日）お母さん、何かちょっと胸が息が苦しいんやけど気のせいかなと言って。それで私『えっ』て。朝に熱も出なかったのでそんなことないんちゃう？気のせいちがうって（学校に行かせた）。学校からお母さん、息が苦しいって言っていますって。息ができないって言っているんです。迎えに来てくださいって」

 

・ワクチンの後遺症を訴える患者の声

尼崎市にある長尾クリニック。

全国からワクチンの後遺症を訴える患者が訪れます。

院長の長尾和宏医師は、これまで50人以上の患者を診てきました。

長尾和宏医師「症状としては実に多彩で、例えば50人いたら50人とも違うんですけども共通することは、日常生活が以前のようにできない。学校に行けない。職場に行けないという状態が1カ月以上、中には半年以上続いて社会生活から脱落してしまっている」

（長尾医師の診察　患者が歩こうとする様子）「立っていられないって書いてあるけど立ってらない？　ふらふらする。ちょっと歩いてみようか。ゆっくり。バックできへんのか。その椅子に戻って。倒れそうか？トイレ行くの大変やね」

患者「壁にこう…。壁つたいに歩く」

関西に住む中学1年の女性。

2021年10月に1回目のファイザーのワクチンを接種した後、歩行困難などの症状が表れ、病院を転々としました。

母「（総合病院での）検査結果が」
Q何って言われた

母「異常なし」
Q異常やんか　神経内科には行った？

母「ギラン・バレーとかも疑ってそれでも検査は異常なしって」
Qギラン・バレー症候群じゃないって言われた

長尾医師は、ワクチンの後遺症と診断。

女性は現在、治療を受けて回復に向かっているそうです。

 

・ワクチン後遺症という概念がない

こちらは兵庫県内に住む高校1年の男性です。

2021年9月、1回目にファイザーのワクチンを接種後、新型コロナに感染し、2回目のワクチンも接種。

記憶力の低下を訴えています。

Q記憶力って例えばどういう風に記憶力が悪いと感じますか
男性「数学の公式を覚える時にさっきやったのに全然頭に入ってこない。全教科が」

Q全教科、暗記できないようになった
男性「暗記ができないです」

Q留年する可能性がある
男性「はい」

長尾医師は、新型コロナの感染による後遺症とワクチン後遺症の両方を疑っていて、脳の中で炎症が起こっている可能性を指摘しています。

長尾和宏医師「（ワクチン後遺症は）強い全身倦怠感。疲れやすい。動いたらすぐに疲れる。あるいは胸が痛い。あちこち痛みが移動する。食欲がない。人によっては歩きにくい。認知症のように短期記憶が障害される。ものが覚えられない。こういったことを訴える方がいらっしゃいます。コロナ後遺症に限っては病気として認められている。ところがワクチン後遺症という概念がないために補償の受け皿がない。若いですから介護保険の対象にもならない」

 

・5歳～11歳のワクチン接種について

3月からは5歳から11歳も対象になり、ファイザーのワクチン接種が特例で承認されます。

後藤茂之厚生労働大臣「具体的に（5歳から11歳の）有効性については抗体価の上昇が16歳から25歳までと同様に評価されていること。発症予防効果が約90％であることが報告されております。安全性については有害事象の発現頻度などを踏まえると、現時点で安全性に重大な懸念は認められないという評価がなされております」

青山大人　衆議院議員「オミクロン株についての科学的知見はちゃんと収集されたのか？」

後藤大臣　「オミクロン株については5歳から11歳の直接のデータは現時点で存在していないわけです。薬事・食品衛生審議会においても　5歳から11歳に対しても成人と同様の効果があると推測されているというのが科学的な正確な言葉でございます」

 

・子どもの接種に長尾医師は強い懸念

5歳から11歳の接種については小児科医の間でも意見が分かれていて、長尾医師は強い懸念を示しています。

長尾医師「子ども（10代）がコロナで亡くなった方は3人。ワクチンで亡くなった方は5人（因果関係は不明）としても、3対5。ワクチンで亡くなった人が多いわけです。リスクとベネフィット（利点）と言いますけど、子どもはベネフィットよりもリスクの方が高いんじゃないか。では、高齢者、同居している高齢者を守るために子どもが打てという方がいらっしゃいますけども僕は子どもには酷なんじゃないか」

厚生労働省は、死亡事例は報告されていても「ワクチンが原因で亡くなったことではない」と否定しています。

また、3回目の追加接種についても感染予防効果や重症予防効果の観点から接種が望ましいと呼びかけています。

 

・副反応も国の健康被害の救済認定には高い壁

ワクチンの副反応について2021年2月17日～2022年1月2日までに医療機関から副反応の疑いと報告された事例は、3万件を超えています。

こちらは2022年1月28日時点のデータで調査時期が違いますが、国の健康被害の救済認定を受けたのは515人。

そのほとんどがアナフィラキシーや急性アレルギー反応、アナフィラキシー様症状です。

では、副反応ではなく、1カ月あるいは半年と長期的に症状が出るワクチン後遺症はというと、まだその概念が十分に知られていないのが現状です。

兵庫県ワクチン対策課は、「人数は非公表だが、後遺症を訴える患者を把握している。基本はかかりつけ医に診てもらい、医師が判断に迷った場合は専門的な医療機関を紹介している」ということです。

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ワクチン後遺症～副反応ではない 慢性的な後遺症の訴え～
2022/2/14 サンテレビ（兵庫）
https://sun-tv.co.jp/suntvnews/news/2022/02/14/48927/

 

 

 

 

■東京・銀座で子供へのワクチン接種に反対するデモ　約８００人が行進

サンスポ　2021/07/22

https://www.sanspo.com/article/20210722-M5DC72FWZNOXFF3I5LWVWA5FBU/

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全国の多くの小学校などが夏休み初日を迎えた２２日、東京・銀座で子供らへの新型コロナウイルスワクチンの接種に反対するデモ行進が行われ、約８００人が参加した。

「夏休みに子供たちにコロナワクチンは打たせない！」

「ワクチンパスポートは要らない！」

親子連れなど多くの人々が長い列を作り、千代田区の日比谷公園から約２キロの道のりを行進した。

千葉県流山市から４歳と６歳の２人の息子を連れて参加した主婦（４５）は「通常の治験も済んでいない新しい薬を子供たちに打たせたくない。この暑さで子供にマスクをつけさせるのも危ないと思う」と不安を口に。

埼玉県在住の男性会社員（３６）は「将来的な影響が分からないのに接種一辺倒の風潮は危険と思う」と訴えた。

沿道では「世界の流れの足を引っ張る行為」との冷ややかな声も聞かれたが、拍手を送る通行人たちの姿も見られ、練馬区在住の男性（６７）は「リスクの情報が国民にほとんど知らされないから当然だ」と話した。

デモを主催した実行委員会代表で元陸上自衛隊一等陸佐の佐藤和夫氏（７４）は「予想以上に多くの人が参加されて驚いたが、これが本当の国民の声だと思う。

自衛官や警察官への接種も、副作用が出れば国や社会の安全を守る上でリスクが生じる」と指摘した。

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東京・銀座で子供へのワクチン接種に反対するデモ　約８００人が行進
サンスポ　2021/07/22
https://www.sanspo.com/article/20210722-M5DC72FWZNOXFF3I5LWVWA5FBU/

 

 

 

 

 

■現役医師が訴えるワクチンの恐ろしさ

子どもにワクチン接種を受けさせるリスクとは？

ITmedia eBook USER 2014年04月30日　新刊JPニュース

https://www.itmedia.co.jp/ebook/articles/1404/30/news064.html

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「インフルエンザにかかると仕事に悪影響が出るから」「高熱が出ると子どもがかわいそうだから」と、インフルエンザ予防のために、毎年、自分自身や子どものためにワクチン注射を受ける人は多いことでしょう。

20代、30代以上の人では、自身が幼いころ、学校でインフルエンザ･ワクチンの集団接種を受けたことを覚えているかもしれません。

しかし、1994年以降、全国の小中学校ではインフルエンザ･ワクチンの集団接種は中止されています。

医師会の調査などで「ワクチンに効果なし」という発表が続出したからです。

そうはいっても、インフルエンザ・ワクチンを、毎年、接種することを当たり前だと思っている人はいまだに多いのではないでしょうか。

内科医として都内の病院の院長を務める傍ら、薬害についての研究を行う内海聡さんは、著書『子どもを病気にする親、健康にする親』（マキノ出版／刊）の中で、このようなインフルエンザを取り巻く状況を憂いています。

 

・ワクチン投与が子どもを病気にする？

内海さんは、「ワクチンは病気を作る薬です」と断言します。

世界で一番よく売れるインフルエンザ･ワクチンには、実はインフルエンザの予防効果はありません。

インフルエンザは変異の多いウイルスのため、ワクチン用にウイルスの予測をしても、87％もの不一致が出ることもあるのです。

2005～06年には、インフルエンザと診断された症状のうち、その90％近くが、ほかの病原菌によるものだったことが判明しました。

ワクチンの有用性には、大きな疑いが持たれているのです。

つまり、ワクチンを打っても病気予防の効果はほとんどありません。

むしろ、ワクチンに含まれる微量の水銀や動物細胞、抗生物質や乳化剤といった物質による「薬害」のみが、体に悪影響を与えているというのです。

特に子どもの場合には被害が甚大です。今では、乳児に多くのワクチンが投与されるため、許容量の数百倍を超える水銀が体内に入るような状況です。

水銀やアルミニウムが、脳に重大な損傷をもたらすことは周知の事実。

米国でも、イタリアでも、ワクチンと自閉症の因果関係が認められています。

 

・医療ビジネスのえじきになるな

これほどの危険性があるにもかかわらず、なぜワクチンの接種は廃止されないのでしょうか。本書ではこの部分にもメスを入れています。

現在、世界のワクチン市場の売り上げは2兆円にも届く勢い。

その中でも、インフルエンザ・ワクチンは世界で一番よく売れる大ヒット商品です。

危険なワクチンの生産は、製薬会社や医学界による金もうけの手段でしかないと、内海さんは主張します。

また、マスメディアの報道のありかたにも疑問を呈します。

マスメディアにとって製薬会社は重要なスポンサー。

多くの人はテレビや新聞の情報をうのみにして、「みんな打っているから」「テレビでも勧めていたから」といって、ワクチン接種のため病院に向かうのです。

子どもについて話を戻せば、子どもの健康状態を一番よく見ているのは親自身です。

子どもの健康を守るためには、親自身が「家庭医」になることを本書では勧めています。

子どもに何かあったらすぐ病院に行く、という安易な考えはやめ、家庭でできる自然療法や食事療法を本書で知るといいでしょう。

重要なのは、病気に対する真の知識を親が自ら身につけること。

子どもの病気を他人任せにしない。

これが、ひいては医療界の構造を改革する一歩につながるかもしれません。

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現役医師が訴えるワクチンの恐ろしさ
子どもにワクチン接種を受けさせるリスクとは？
ITmedia eBook USER 2014年04月30日　新刊JPニュース
https://www.itmedia.co.jp/ebook/articles/1404/30/news064.html

 

 

 

 

■「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない～コロナ以上にリスクのある「人体実験」～

「日本が提供を受けることが決まっているアストラゼネカ社、ファイザー社、両社のワクチンはいずれも遺伝子ワクチン」

『週刊現代』(講談社)2020年10月24・31日合併号より

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76502

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日本政府も、来年前半までに「全国民分のワクチン確保」を目指す。

すでにイギリスのアストラゼネカ社とアメリカのファイザー社から、それぞれ1億2000万回分のワクチンの提供を受けることで合意した。

もはや全国民がワクチンを接種することが前提のようだ。

しかし、実は多くの医者や研究者が、本音では「私なら家族にワクチンは打たせない」と考えているのをご存知だろうか。

 

・前代未聞の人体実験

 

オスターホルム氏が語る。

「ワクチンの型は大きく5種類にわかれます。不活化ワクチン、弱毒化ワクチン、組み換えタンパクワクチン、核酸ワクチン、それにウイルスベクターワクチンです。

コロナ対策としては、開発のスピードが速いということで、核酸ワクチンとウイルスベクターワクチンの2つが先行しています」

この核酸ワクチンとウイルスベクターワクチンは「遺伝子ワクチン」と呼ばれるものだ。

「ワクチン」と言われたときに我々がイメージする「弱らせた（無害化した）ウイルスなどを体内に注入することで、それに対する抗体を作る」というのは、不活化ワクチンや弱毒化ワクチンのこと。

しかし、遺伝子ワクチンというのは、これら従来型のものとはまったく別物だ。

国立遺伝学研究所発生遺伝学研究室教授の川上浩一氏が解説する。

「遺伝子ワクチンはこれまでのワクチンとは根本的に原理が異なります。簡単にいうと、新型コロナの遺伝子の一部を接種することで、人間の体内で新型コロナのたんぱく質を作らせ、抗体を生み出そうという原理です。いわば人間の体自身をワクチンの製造工場にしてしまう仕組みなのです。遺伝子ワクチンはこれまで承認された例はほとんどなく、未知の領域です。仕組み自体が未知のものなので、いきなり数億単位の人間に接種した場合、何が起きるのか、予測することができません」

これまでウイルスベクターワクチンは、少数の患者を対象としてエボラウイルスワクチンのみ承認されている。

核酸ワクチンに至っては、人間への実用化の例はない。

日本が提供を受けることが決まっているアストラゼネカ社、ファイザー社、両社のワクチンはいずれも遺伝子ワクチンだ。

「遺伝子ワクチンは、これまでのワクチンでは確認されなかった疾患が起き得るのです。仮にコロナの遺伝子が人間の生殖細胞に侵入するような事態が起きれば、がんなどの疾患を引き起こす可能性もあります」（前出・感染症医）

すでに不穏な「予兆」は起き始めている。

9月にアストラゼネカ社のワクチンの治験参加者に「横断性脊髄炎」が出たことが判明。

これは神経の炎症による麻痺症状が出る疾患で、同社は一時、治験を中断した。

 

・打たなければ非国民か

 

10月12日には、遺伝子ワクチンを開発しているアメリカの製薬大手ジョンソン・エンド・ジョンソンが、治験参加者に原因不明の病気が出たことを発表。

こちらも治験中断に追い込まれている。

ジョンソン・エンド・ジョンソン社員が話す。

「ワクチンに副反応はつきものです。しかし、自社の製品ではありますが、子どもたちに打たせるかどうかはまだ決めかねています。仮に妻や娘が妊娠中だったら、打たせることは絶対にありません」

本誌が取材した多くの医師や研究者は、「ワクチンの接種が始まったら、自分自身には打たざるを得ない」と話す。

「接種が始まれば、病院全体で接種が義務づけられるでしょうから、それに背くのは難しいと思います。ただ、この状況で開発されたワクチンを自分の肉親に打たせようとは思いません」（前出・感染症医）

政府は、ワクチン接種を全額国費負担で受けられるようにする方針だ。

いざ接種が始まれば、ワクチンを打っていない人が、現在のマスクをせずに生活している人のように、「非国民」扱いを受けることも起こり得る。

しかし、コロナワクチンが恐ろしいのは、異変がすぐに起きるとは限らないところだ。

遺伝子ワクチンは10年後、20年後に重大な被害が起きる可能性もある。

まさに「人体実験」なのだ。

高齢者であれば、予防のメリットと短期的な副反応を天秤にかけ、接種するのもありだろう。

だが、将来がある息子や娘たちには決して打たせてはいけないのである。

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「新型コロナワクチン」を家族に打たせてはいけない～コロナ以上にリスクのある「人体実験」～『週刊現代』(講談社)2020年10月24・31日合併号より
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76502

 

 

 

■今こそ冷静に考えるべき、ワクチンと副作用の切っても切れない歴史

～実験場としての敗戦国・日本～

週刊現代（講談社）2020.11.27

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/77491?page=6

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・実験場としての敗戦国日本

ワクチン開発はしばしば冒険だった。

それでも高い期待があったので強行された。

戦中・戦後の混乱により感染症が蔓延した日本も、ワクチンを熱狂的に支持することになった。

GHQの影響下で1948年に制定された予防接種法は、12の対象疾病について強制予防接種制度を導入している。

対象疾病の中には、当時有効なワクチンが存在しないどころか、作られる見通しすらなかった猩紅熱も含まれていた。

同年のうちに、京都市でジフテリアの予防接種を受けた子供68人が死亡する事件が起こった。

原因はワクチンの不良品が検定をすり抜けたことだった。

訴訟が起こされ、検定制度が強化されたが、強制予防接種の枠組みは変わらなかった。

1970年代に種痘の副作用が問題視され、ポリオ、百日咳、MMRワクチンの問題があり、「副作用禍」の責任を行政に求める論調が現れた。

いくつもの訴訟が争われた。

1994年の予防接種法改正により、国はワクチンをおすすめするが強制はしないという立場に変わった。

打たない自由はある。

そのかわり、なにかあるかもしれないと了解したうえで打て。

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今こそ冷静に考えるべき、ワクチンと副作用の切っても切れない歴史「実験場としての敗戦国・日本」週刊現代（講談社）2020.11.27
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/77491?page=6

 

 

 

 

■「人道に対する罪」コロナ騒動の元凶ビルゲイツを糾弾したイタリア女性国会議員

イタリア:サラ・クーニアル国会議員の議会演説（2020年5月18日）

https://www.rt.com/news/488912-italy-parliament-bill-gates-coronavirus/

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ビル・ゲイツはすでに2018年に感染爆発を予言しました。

そしてこれは、昨年10月の「イベント201」でシミュレーションされたんです。

彼のダボスの仲間に従ってです。

そして彼は、何十年にもわたり、人口削減計画を作ってきました。

全世界の政策を専制支配する計画もです。

この目的としては、農業、テクノロジー、エネルギーに対する支配権を得ることです。

彼はその宣言で文字通り言ってますよ。

「我々がワクチン、健康について良い仕事をすれば、世界人口を10%から15%削減できるだろう」と。

彼は続けます、「大虐殺のみが世界を救うことができるのだ」と。

彼のワクチンのおかげで、アフリカの数百万人の女性の不妊に成功しました。

そして、ポリオ流行をつくり出し、インドの50万人の子供をまひさせたのです。

今現在、彼のDTaPワクチン（三種混合ワクチン）は病気そのものよりも死者をもたらしているのです。

モンサントによってデザインされた、彼の不妊化されたGMO（遺伝子組み換え食品）と同様に、そして、必要な人々に気前よく与えられたのですが、これは全て、彼が顔認識のための量子タトゥーを考慮しているからです。

そしてRNAワクチンというのは、われわれの免疫システムを再プログラムするためのツールです

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「人道に対する罪」コロナ騒動の元凶ビルゲイツを糾弾したイタリア女性国会議員
イタリア:サラ・クーニアル国会議員の議会演説（2020年5月18日）
https://www.rt.com/news/488912-italy-parliament-bill-gates-coronavirus/

 

 

 

 

 

 

■重症ゼロなのに、なぜか「死者６人」の県…原因は「厚労省ルール」か

『仮に死因が老衰や他の病気だったとしても、事前の検査で感染が明らかになっていた場合は「コロナの死者」として数えることになった』

『厚労省が「亡くなった後の検査で陽性が判明した人」も死者に数えるよう推奨』

読売新聞　2022/02/01

https://www.yomiuri.co.jp/national/20220131-OYT1T50245/

 

 

■米コロナ死者20万人のうち、純粋な“コロナ死”は6%……データの「真相」を辛坊治郎が解説

『とにかく何の理由で亡くなってもとにかくコロナのPCR検査その他で陽性が出ている方はカウントされる』

『とにかくどんな理由で亡くなっても、基本的にコロナに感染していたら、それはコロナ死という風にいまのところ統計上発表』

ニッポン放送　NEWS ONLINE　2020-10-04

https://news.1242.com/article/247677

 

 

■“第6波”死者の実態 「直接の死因」コロナではない?

2022/2/14 FNNプライムオンライン

https://www.fnn.jp/articles/-/314990

 

 

■コロナ関連死亡者を解剖して分かった、コロナと死「本当の因果関係」

～じつは健康な人はほとんど死んでいない～

週刊現代（講談社）2021.3.5

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/80853

 

 

 

■医師が教える新型コロナワクチンの正体　

【本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン】（著者：内海聡）

「アメリカの製薬会社による日本への圧力」

「なぜ政府やメディアがここまで危機をあおるのか」

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■ビッグ・ファーマ 製薬会社の真実（マーシャ・エンジェル、2005/11/30）

・巨大製薬会社が支配する医学界

「医学界ではすさまじい言論弾圧がまかり通っている」

「医学者は製薬会社のいいなり」

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■『製薬業界の闇　世界最大の製薬会社ファイザーの正体』（著者：ピーター・ロスト, 斉尾武郎、東洋経済新報社、2009年12月）

楽天ブックス

https://books.rakuten.co.jp/rb/6253447/

 

 

 

■『医療ビジネスの闇　“病気産生”による経済支配の実態』（著者：崎谷博征、2012年03月22日、学研プラス）

『知られざる「医療による経済支配」の構造』

『その裏には国際資本家たちのある“意図”が隠されていた』

楽天ブックス（電子書籍）

https://a.r10.to/hwmkAW

 

 

■ファイザー 今年の売上高11兆円超の見通し

日テレNEWS 2022/02/08

https://news.ntv.co.jp/category/international/e91b22b83f0c432c8cf27ea67faf84f1

 

 

 

■ワクチン特需、米2社潤う　モデルナは売上高23倍

日本経済新聞　2022年2月25日

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN24EFL0U2A220C2000000/

 

 

 

■「BA.5」対応ワクチンの女性2人含む接種後死亡は1909件 厚労省が報告

日刊ゲンダイ:2022年11月15日

https://hc.nikkan-gendai.com/articles/278354

 

 

 

■ワクチン接種後に1325人死亡　因果関係「99％評価不能」はなぜか

毎日新聞 2021/11/17

https://mainichi.jp/articles/20211117/k00/00m/040/199000c

 

【ワクチン開発者が「ワクチンを打ちたくない」】コロナワクチンは遺伝子組み換えワクチン！遺伝子を利用したコロナワクチンは人類が初めて経験～人間の生殖細胞に入り込み次世代に引き継がれる可能性～

■“コロナへのワクチン”は何が違うのか、人体への影響も懸念

女性自身（光文社）2020/9/3

https://jisin.jp/domestic/1890628/

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“ゼロ”と言い切れないかぎり、そこにリスクはつきものだーー。

まだまだ日本全国で感染者が増え続けている新型コロナウイルス。

各地で重症者も増加するなか、待望されているのがワクチンだ。

WHOによると、新型コロナウイルスに対するワクチンの候補は170品目以上あり、うち30以上が臨床試験に入っている。

日本では、厚生労働省が8月7日に「英国のアストラゼネカ社が開発中のワクチンについて、1億2000万回ぶん供給を受けることに基本合意した」と発表。

早ければ、来年’21年初頭から、日本でも接種が開始されるというが……。

「日本国内での治験を十分に行わず承認に踏み切った場合、重篤な副反応が問題になるケースも考えられます。アストラゼネカ社が開発中の『アデノウイルスベクターワクチン』は、“多少副反応が強くても、効果を重視する”というコンセプトワクチン。実際、公開されている治験結果を見ると、高い割合で副反応が出ているのです」

そう警鐘を鳴らすのは、ナビタスクリニック川崎の医師で、『ワクチン診療入門』（金芳堂）の著書もある谷本哲也さん。

拙速なワクチンの承認には、つねに安全性の問題がつきまとう。

ロシアでは、国立研究所が「スプートニクV」という新型コロナへのワクチンを開発した。

しかし、最終段階の臨床試験が終了して効果が証明されるのを待たず、接種を開始すると政府が発表。

世界の専門家はワクチンの接種が、ウイルスの有害な変異を促す恐れがあると警告している。

日本国内で採用される予定の「アデノウイルスベクターワクチン」についても、西村経済再生担当相が8月22日、《ワクチンの安全性、有効性は不明ですが、国民に必要なワクチン確保に全力を挙げる》とツイッターに投稿。

これに対し、《国民相手に実験するつもり？》《“不明”ってどういうこと？》という声が寄せられているのだ。

従来に比べ開発が早く、現在主流となっている“遺伝子組み換えワクチン”について、国立遺伝子学研究所の教授・川上浩一さんはこう解説する。

「遺伝子組み換え技術というのは従来のワクチンでも使われていました。従来のワクチンはウイルスの一部であるタンパク質を所定の製造工場で生み出し、それを人間に接種することで免疫を獲得するという仕組みです。しかし、アデノウイルスベクターワクチンは、人間の体自身をウイルスが持つタンパク質の製造工場に変えてしまうのです」

同ワクチンが働く仕組みを、もう少しかみくだいて説明してもらおう。

 

・アストラゼネカ社が開発「アデノウイルスベクターワクチン」の仕組み

【1】新型コロナウイルスの表面にある「突起」（スパイク）のタンパク質から遺伝子を採取する。

【2】チンパンジーから一般的な風邪のウイルス（アデノウイルス）の遺伝子を採取し、ヒトの体内で増殖しないように無害化する。

【3】1で採取した遺伝子を再配列し、2のアデノウイルスに組み込むことでワクチンが完成する。

 

このワクチンがヒトの細胞に入り込むと、抗体やT細胞などの免疫抗体が生成される。

新型コロナウイルスに遭遇すると、抗体やキラーT細胞が召集されウイルスに取り付いて撃退する。

「新型コロナウイルスが持つタンパク質の遺伝子を、『アデノウイルス』というチンパンジーの風邪のウイルスに組み込みます。それを人間に接種することで細胞内に取り込まれ、そこで新型コロナウイルスのタンパク質が作られるようになります。それによって、免疫を獲得しようという狙いがあるのです」（川上さん）

すでに日本が6000万人分の供給を受けることで基本合意した米ファイザー社の「mRNAワクチン」なども、同じ遺伝子組み換えワクチンにあたる。

川上さんは「短期間の治験で、億を超える数の人間に打つことは“壮大な遺伝子組み換え実験”に相当する」と警鐘を鳴らす。

川上さんがとくに危惧するのは、一度人体に入ったウイルスやDNAが“どんな挙動を示すかわからない”という点だ。

「アデノウイルスベクターワクチンとDNAワクチンは、遺伝物質であるDNAが私たちの細胞に取り込まれます。以前、難病患者に対して行われていた『レトロウイルスベクター』を用いた遺伝子治療では、白血病を高頻度で引き起こし、レトロウイルスベクターは使用されなくなったという事例がありました」

川上さんは「可能性は低い」としながらも、アデノウイルスベクターの挙動によっては、がんやその他疾患のリスクもぬぐいきれないと話す。

「今回のワクチンのように億単位の人が接種した場合、何が起こるかわかりません。人間の生殖細胞に入り込む可能性もまったくゼロとは言い切れない。そうなれば、次世代に引き継がれて生物の歴史に影響を与えてしまいます。ワクチンの安全性が高まるまで、まずは検査を拡大し、感染者を隔離することで感染拡大を止めるべきではないでしょうか」

アストラゼネカ日本本社（大阪府）は本誌に対して「生殖細胞にウイルスベクターが侵入したりする懸念はないと考えている」と答えたが、“ゼロ”と言い切れないかぎり、そこにリスクはつきものだーー。

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“コロナへのワクチン”は何が違うのか、人体への影響も懸念
女性自身（光文社）2020/9/3
https://jisin.jp/domestic/1890628/

 

 

 

■医師が警告「新型コロナワクチンは危険すぎる」、「わかりません」が政府見解

exciteニュース 2021年06月14日

https://news.nifty.com/article/item/neta/12277-1109024/

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国内の新型コロナワクチンの接種者数が1000万人を突破する一方、意外と検証されていないのが「安全性」だ。

国策として菅政権が強引に推進する中、その危険性には、いまだ一抹の不安が漂っている。

現役の医師、医学博士が発する重大な警告とは─。

連日、大規模接種会場での高齢者へのインタビューや、「1日100万人」という菅義偉総理（72）の大号令など、急ピッチで進められる新型コロナワクチンの推進に一喜一憂する人も少なくないだろう。

しかし、ちょっと待ってほしい。

新型コロナワクチンを開発したお膝元であるアメリカのファイザー社で副社長まで務めたマイケル・イードン博士が、各国での摂取初期段階の昨年10月頃から、次のように警鐘を鳴らしていることをご存じだろうか。

「ワクチンによる過剰な免疫反応が抗体依存性感染増強を誘発し、逆に感染を促進。症状を悪化させる恐れがある」

つまり、ワクチンの副反応により、新型コロナにかかりやすくなるというのだ。

今のところ、この説に関して、イードン氏が明確なエビデンスを提示しているわけではない。

また、「ワクチンが不妊症を引き起こす」という氏の別の主張については、米疫病対策センターや米生殖医学会といった医療研究機関から「まったくの無根拠」と断じられてもいるが、果たして、どちらが正しいのか。

そうした中、新型コロナワクチンが開発・承認された経緯から、「完全に無害」と断定することもまた、非常に危険と語るのは、新潟大学名誉教授で医学博士の岡田正彦氏である。

「コロナの世界的なパンデミックが起こり、10カ月足らずでワクチン接種が全世界で始まりました。これはワクチンの開発期間としてはあまりに短い。多くのワクチンは年月をかけて実験、研究され、初めて国の認可を受けます。一例を挙げると、インフルエンザワクチンは安全性と効果がある程度確立されるまで60年かかっています。たかだか1年程度では、有効性や安全性の証明がなされていないというほかありません」

日本国内では、ワクチン接種後の死亡例が、5月21日の段階で85名を数えている。

70代以上の高齢者を中心に、20代から100歳以上までを調査した結果だ（厚生労働省発表による）。

その症例の大半は、厚生労働省によって死亡とワクチンとの因果関係について「死因に関する情報が不足しているため評価できない」とされているのだ。

つまり「ワクチンのせいではない」ではなく、「関係あるかどうかはわかりません」ということにほかならない。

にもかかわらず、厚労省の専門家部会では、「現時点で、ワクチンの接種体制に影響を与える重大な懸念は認められない」と、さらなる接種推進を強調している。

だが、いくらワクチン接種が最優先のコロナ対策とはいえ、こうした政府の対応はあまりにも説明不足ではなかろうか。

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医師が警告「新型コロナワクチンは危険すぎる」「わかりません」が政府見解
exciteニュース 2021年06月14日
https://news.nifty.com/article/item/neta/12277-1109024/

 

 

 

 

■コロナワクチンに対して広がる不安、世界中で「接種受けない」の声

ニューズウィーク（2020.08.17）

https://www.cnn.co.jp/fringe/35158251.html

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各国が新型コロナウイルスのワクチン開発を急ぐ中、たとえワクチンが近いうちに利用可能になったとしても、接種は受けないという人が世界中で増えている。

フロリダ州の元看護士、スーザン・ベイリーさん（５７）もその１人。

インフルエンザをはじめとする各種の予防接種は毎年必ず受けてきた。

「私はワクチン反対派ではない。子どもは２人ともあらゆるワクチンを受けさせている。

しかし現在の新型コロナウイルスのワクチンは接種しない」とベイリーさんは言い切る。

「私には基礎疾患がある。ワクチンでどんな影響が出るのか、十分に時間をかけた研究を行ってほしい」

トランプ大統領は信頼できないというベイリーさん。

ワクチンについては、世界のトップ級の科学者の見解が一致して、６カ月以上の試験が行われたとしても、それは接種に向けて自らを説得する「始まり」にすぎないと話す。

ベイリーさんのような不安を持つ人は、世界中で相当数を占める。

そうした人たちは、反ワクチン運動のような極端な見解は否定しながらも、新型コロナウイルスのワクチンには重大な懸念を示している。

ワクチンは感染症に対する最も有効な対策で、年間６００万人の死を防いでいると科学者は説明する。

ワクチンの安全性は、膨大な量の研究で実証されている。

米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は、新型コロナウイルスのワクチンが普及すればパンデミックを終息させることができると指摘し、医学誌ランセットには、ワクチンはロックダウン（都市封鎖）を完全に終わらせることのできる唯一の手段だとする論文が掲載された。

しかしＡＰ通信と全米世論調査センターが米国で５月に実施した世論調査では、ワクチンの接種を躊躇する、または拒否するという回答が半分を占め、英キングス・カレッジ・ロンドンが英国でこのほど実施した調査でも同じような結果が出た。

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コロナワクチンに対して広がる不安、世界中で「接種受けない」の声
ニューズウィーク（2020.08.17）
https://www.cnn.co.jp/fringe/35158251.html

 

 

 

 

■英ワクチン開発責任者「集団免疫の獲得は不可能」

テレ朝news 2021/8/12

https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000225229.html

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イギリス・オックスフォード大学の新型コロナワクチンの開発責任者がデルタ株の感染拡大によって「ワクチン接種が進んでも集団免疫の獲得は不可能」との認識を示しました。

オックスフォード大学のアンドリュー・ポラード教授は10日、下院議員との会合でワクチン接種を終えた人の間でもデルタ株の感染が広がっている状況を指摘しました。

ポラード教授はこうした状況を踏まえ、ワクチン接種を前提とした集団免疫の獲得について「不可能だ」との認識を示しました。

そのうえで「死亡や入院を防ぐ方法を考えることが重要で焦点を当てるべきだ」と強調しました。

イギリスではすでに成人の75％が2回のワクチン接種を終えていますが、デルタ株の感染拡大もあり連日2万人前後の感染者が出ています。

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英ワクチン開発責任者「集団免疫の獲得は不可能」
テレ朝news 2021/8/12
https://news.tv-asahi.co.jp/news_international/articles/000225229.html

 

 

 

 

■ぶっつけ本番のコロナワクチン、受けるべきか受けざるべきか

NEWSポストセブン（2021.01.24）

https://www.news-postseven.com/archives/20210124_1629833.html?DETAIL

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ワクチンを打たれる側として気になる副反応、接種リスクの件である。

これについて、新潟大学名誉教授の岡田正彦医師によるこんなコメントを掲載している。

〈例えば、ファイザーとモデルナのワクチンで使われるメッセンジャーRNAは、本来われわれの体内で短時間で消滅するようになっている。今回のワクチンではその特性を何らかの方法で変え、分解されないようにした。分解されないとすると、注射されたメッセンジャーRNAは体内に半永久的に残るかもしれず、それがどう影響するのか誰にもわかりません〉

 

そもそもメッセンジャーRNAなるものが何なのかを理解してからでないと文意が読み取れないともいえるのだが、この岡田医師は今回のコロナワクチンを「絶対に打ちたくない」と言ってもいるそうだ。

将来的にがんになるリスクがないとは言い切れないとも。

岡田医師の専門は、予防医療学と長寿科学だ。

ウイルスや免疫学の専門家ではないものの、長生きしたければ得体のしれないワクチンなど接種すべきでないというわけか。

接種したほうがいいのか、しないほうがいいのか。

副反応について厚労省はHPで、〈ワクチン接種後は、体内に異物を投与するため、接種部位の腫れ・痛み、発熱、頭痛などの副反応が起こることがあります。治療を要したり、障害が残るほどの重度なものは、極めて稀ではあるものの、何らかの副反応が起こる可能性を無くすことはできません〉と説明してはいる。

だが、メッセンジャーRNAを始めとする遺伝子を利用した今回のワクチンの接種は、人類が初めて経験するものである。

しかも、通常のワクチンは開発から実用化まで10年以上かかるところを、ほんの1年足らずの猛スピードで登場させたものだ。

主に治験の工程をかなり簡略化させた、乱暴に言えばぶっつけ本番のように使われるワクチンだ。

何が起きるかは未知数なのである。

実際に受けるべきかどうか、例えばかかりつけ医に相談するという手がある。

だが、はたして自分のかかりつけ医の判断を信用していいのかどうか。

次のような記事を読むと、その段階からして迷いが生じる。

日経バイオテクという、バイオ専門メディアが〈新型コロナワクチン、早く打ちたい医師や業界関係者はどの程度いる？〉と題する記事を昨年の12月15日に配信していた。

ワクチンが日本で利用可能となった場合、国内の医師や製薬・バイオ業界の関係者は早期にワクチンの接種を受けたいと考えているか、その調査結果を伝えるものだ。

それによると、回答した医師6830人のうち、「早期にワクチンの接種を受けたい」と考えているのは35％、「早期に接種を受けたくない」は30％、「分からない」は35％だった。

一般市民を対象としたアンケートでは、「早期にワクチンの接種を受けたい」人は10～13％だというから、35％はそれと比較するとかなり高いといえる。

しかし、「早期に接種を受けたくない」+「分からない」と、早期接種に後ろ向きな医師は65％。医師の3分の2が乗り気ではないのだ。

この調査では、回答の理由についても尋ねている。

「早期にワクチン接種を受けたくない」と回答した医師たちの70％以上は、「ワクチンの安全性がまだ十分に検証されていない」を理由としている。

次いで多かったのは、「ワクチンの有効性（発症予防効果）が十分に検証されていない」「有害事象が怖い」「安全性や有効性などのデータが相当蓄積されるまで数年程度様子をみたい」であった。

つまり、多くの医師が、ワクチンの安全性について分からない、のである。

医師が分からないことを、我々一般国民が分かるはずもない。

その程度には謙虚に、いや、慎重に考えたほうがいい。

では、遠からずやってくる受けるか受けざるべきかの判断はどうすればいいのか。

それは、ワクチンを最も早く受ける予定になっている医療従事者等の接種結果を見て決めていくしかないと思う。

そうでなくてもコロナ禍の負担が大きな彼らにワクチンの実験台にまでなってもらうというのは申し訳ないのだが、国民の多くはその実験結果を見ながら自分や家族の接種について考えていく。

残酷なようだけれども、そういう現実が目の前にある。

これから先、我々はより目を光らせなければならない。

ワクチン接種を進めていく中で掴んだ情報を国がきちんと提供しているかどうかである。

何年後、何十年後の体への影響まで分からないのは仕方ないとしても、接種後にどんな副反応がどのくらいの規模で出たのかは、事細かに知らせる責任が国にある。

ワクチン政策を推し進めたいがためにボカしたり、隠蔽したりしている情報はないか。厳しく監視する姿勢が肝心だ。

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ぶっつけ本番のコロナワクチン、受けるべきか受けざるべきか
NEWSポストセブン（2021.01.24）
https://www.news-postseven.com/archives/20210124_1629833.html?DETAIL

 

 

 

■「自分だったら怖くて打ちたくない」ワクチン研究者の“意外な本音”

文藝春秋 2020年10月号　2020/09/19　河合香織

https://bunshun.jp/articles/-/40344

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新型コロナウイルス収束の切り札だと期待されるワクチンだが、ここに来て一気に現実味を帯びてきた。

一時中断した英アストラゼネカ社の治験も日本でも早々に再開される見通しで、米ファイザー社は年内実用化の公算大だと語っている。

日本政府はこの両社からそれぞれ1.2億回分の供給を受けるという基本合意をした。

一方、国産ワクチンの重要性についても再認識されている。

国内開発の先頭を走るアンジェス創業者の森下竜一氏（大阪大学大学院医学系研究科臨床遺伝子治療学寄附講座教授）は「ワクチンは国防」だと語る。

「ワクチンは戦略物資です。日本政府は交渉下手。国産ワクチンがうまくいけばいくほど、政府が海外からワクチンを買う時の条件が良くなる。もしも国内で1億人分確保できれば、海外ワクチンはたたき売り状態になる」　

DNAワクチンを世界最速20日間で開発したというアンジェスは、6月末から第1/2相臨床試験（治験）を始め、7月末の時点ですでに30人に対するワクチン接種を終えていた。

だが、これからのフェーズにおいては日本ならではの壁もある。

たとえば、治験の第3相試験において有効性を見極めるためにはある程度の感染が蔓延し続けることが前提であり、今の日本の感染状況では難しいのだという。

これに加えて、もう一つ大きな問題があると指摘するのは、国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センター長の長谷川秀樹氏だ。

ワクチンにはそもそも感染防御できるものと重症化を防ぐものがある。

呼吸器ウイルスにおいて、感染防御できるワクチンはこれまでになく、さらに終生免役を獲得できるワクチンも今のところないという。

現在長谷川氏らのグループが塩野義製薬と共に開発する昆虫の遺伝子組み換えウイルスを使った組み換えタンパクワクチンは、2020年内に臨床試験開始、21年末までに3000万人以上の生産を掲げている。

さらに長谷川氏らは並行して、河岡義裕教授率いる東京大学医科学研究所やKMバイオロジクスと共同で、不活化ワクチンの研究開発を行っている。

これは今年11月から臨床試験を開始する予定だ。

だが長谷川氏はこの両方とも、「主に重症化予防の効果を見込んでいて、感染防御ができるかどうかは不明」だと話す。さらに、「再感染する可能性も念頭に置かねばならない」として、インフルエンザのように定期的にワクチン接種しなければならないことも考えられるという。

「今はとにかく開発を急げと言われて早くできるワクチン開発を優先させていますが、次に見据えているのは感染防御し、流行をコントロールできることが期待できる経鼻ワクチンです」

新型コロナワクチンの大きな特徴のひとつは、その種類の多さだ。

不活化や生ワクチン、組み換えタンパクワクチンに加え、DNAやメッセンジャーRNAなど核酸を使った遺伝子ワクチンや、アデノウイルスなどほかのウイルスを運び屋にするウイルスベクターワクチンもある。

ひとつの感染症に対してたくさんの種類のワクチンがあるという事態に、私たち人類は初めて直面することになる。

もしも選べるとしたら、どのような視点でワクチンを選べばいいのだろうか。

一方、ワクチンを打たないという選択肢もあると語るのは大阪大学微生物病研究所教授の松浦善治氏である。

松浦氏はワクチン開発に携わっているが、「自分だったら今の状況では怖くてとても打ちたいと思いません」と語る。

なぜワクチン開発者が「ワクチンを打ちたくない」と言うのか。

最前線の研究者たちの話を聞くうちに、ワクチンさえできれば流行が収束に向かうといった見通しの甘さに気づかされた。

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「自分だったら怖くて打ちたくない」国産ワクチン開発に挑む研究者の“意外な本音”
文藝春秋 2020年10月号　2020/09/19　河合香織
https://bunshun.jp/articles/-/40344.

 

 

 

 

■ワクチンの効用とリスクを考える　～過去には使用中止になった例も～

ヤフーニュース（2020/12/4）豊田真由子

https://news.yahoo.co.jp/articles/a184b8dff49c08d5b639c0ba8689ac1c5f6a9fb5

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新型コロナウイルス第3波の拡大が懸念される中、12月2日、改正予防接種法が国会で成立、米国ファイザー社製のｍRNAワクチンが英国で承認される等、ワクチンへの期待が高まっています。

・ワクチンは接種すべき？

最近、「新型コロナウイルスのワクチンを接種すべきですか？」と聞かれることが多くあります。

これは正直、少々難しい問題です。

なぜかというと、それぞれの方が直面している新型コロナウイルス感染のリスクの大きさや、職場・家庭環境等々によって、必要性の程度は変わってきますし、ワクチンを接種することのメリット・デメリットを、どう捉えるかという考え方は、人によって大きく異なるからです。

例えば、医療従事者の方は、新型コロナウイルスの感染リスクが高い環境で日々仕事をされており、また、万が一感染した場合に、免疫が低下していることが多い患者や医療現場を支えている同僚に感染させることの影響が懸念されます。

また、これまでの海外や最近の国内の状況を見ると、高齢者介護施設で亡くなっている方が多いことが分かりますので、介護施設で生活されている高齢者や介護現場で働く方も、接種の必要性は高いと位置付けられます。

高齢や基礎疾患を有するなど、ハイリスクの方も同様です。

ハイリスクの方ではない方、無症状・軽症の方でも、深刻な後遺症が出ることが報告されていますので、その点でも、ワクチンによって、感染や重症化を未然に防ぐことができる（100％ではありませんが）とすれば、やはり期待は相当大きいと思います。

ただし、ここで、ワクチンの副反応という、皆さんが懸念される別の問題が出てきます。

ウイルスの種類によって、態様や発生頻度は異なりますが、残念ながら、一般的に、どのウイルスのどのワクチンも、接種による副反応のリスクをゼロにすることはできません。

個人も社会もメディアも、この限界をきちんと知っていただいたその上で、なぜそれでも、世界中でワクチンの接種が行われているか、ワクチンの大きな効用があるといえるのか、ということをお考えいただくことが必要だと思います。

（※なお、字数の関係もあり、日本がワクチン後進国となった複雑で深刻な歴史的経緯と現状については、またの機会に論じたいと思います。）

新型コロナウイルスのｍRNAワクチンについては、例えば、発熱、倦怠感、筋肉痛、関節痛、頭痛等が報告されています。

ｍRNAワクチンが人類に適用されることが初めてである新たな技術であることも踏まえれば、長期的な安全性の検証が求められます。

大規模な臨床研究でも分からなかった重大な問題が、市場に出回ってから判明することもあります。

例えばデング熱は、ウイルスに複数の型があり、ある型のウイルスに感染して後、2回目に他の型のウイルスに感染したときに、デングショック症候群と呼ばれる重症の状態になり、死亡することがあります。

デング熱ワクチンは、一時海外で承認されて使用されたものがありましたが、ワクチン接種者の中からこうした重症のデング患者が発生しやすいことがわかったため、使用中止となりました。

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ワクチンの効用とリスクを考える　～過去には使用中止になった例も～
ヤフーニュース（2020/12/4）豊田真由子
https://news.yahoo.co.jp/articles/a184b8dff49c08d5b639c0ba8689ac1c5f6a9fb5

 

 

 

 

 

 

 

 

■ビッグ・ファーマ 製薬会社の真実（マーシャ・エンジェル、2005/11/30）

・巨大製薬会社が支配する医学界

「医学界ではすさまじい言論弾圧がまかり通っている」

「医学者は製薬会社のいいなり」

https://www.amazon.co.jp/dp/4884122623/ref=cm_sw_r_tw_dp_JNC15HMCM61CWXBDKEJX

 

 

 

 

■『製薬業界の闇　世界最大の製薬会社ファイザーの正体』（著者：ピーター・ロスト, 斉尾武郎、東洋経済新報社、2009年12月）

楽天ブックス

https://books.rakuten.co.jp/rb/6253447/

 

 

 

■『医療ビジネスの闇　“病気産生”による経済支配の実態』（著者：崎谷博征、2012年03月22日、学研プラス）

『知られざる「医療による経済支配」の構造』

『その裏には国際資本家たちのある“意図”が隠されていた』

楽天ブックス（電子書籍）

https://a.r10.to/hwmkAW

 

 

 

■ファイザー 今年の売上高11兆円超の見通し

 

日テレNEWS 2022/02/08

 

https://news.ntv.co.jp/category/international/e91b22b83f0c432c8cf27ea67faf84f1

 

 

 

 

■ワクチン特需、米2社潤う　モデルナは売上高23倍

 

日本経済新聞　2022年2月25日

 

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN24EFL0U2A220C2000000/

 

 

 

 

 

■重症ゼロなのに、なぜか「死者６人」の県…原因は「厚労省ルール」か

『仮に死因が老衰や他の病気だったとしても、事前の検査で感染が明らかになっていた場合は「コロナの死者」として数えることになった』

『厚労省が「亡くなった後の検査で陽性が判明した人」も死者に数えるよう推奨』

 

読売新聞　2022/02/01

 

https://www.yomiuri.co.jp/national/20220131-OYT1T50245/

 

 

 

■米コロナ死者20万人のうち、純粋な“コロナ死”は6%……データの「真相」を辛坊治郎が解説

『とにかく何の理由で亡くなってもとにかくコロナのPCR検査その他で陽性が出ている方はカウントされる』

『とにかくどんな理由で亡くなっても、基本的にコロナに感染していたら、それはコロナ死という風にいまのところ統計上発表』

 

ニッポン放送　NEWS ONLINE　2020-10-04

 

https://news.1242.com/article/247677

 

 

 

■“第6波”死者の実態 「直接の死因」コロナではない?

2022/2/14 FNNプライムオンライン

 

https://www.fnn.jp/articles/-/314990

 

 

 

■コロナ関連死亡者を解剖して分かった、コロナと死「本当の因果関係」

～じつは健康な人はほとんど死んでいない～

 

週刊現代（講談社）2021.3.5

 

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/80853

 

 

 

■医師が教える新型コロナワクチンの正体　

【本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン】（著者：内海聡）

「アメリカの製薬会社による日本への圧力」

「なぜ政府やメディアがここまで危機をあおるのか」

・楽天ブックス　

https://a.r10.to/hysqNY

【日本人が発見したイベルメクチンは奇跡のコロナ治療薬！】大村博士発見のイベルメクチン、世界各地からコロナに「効果あり」の報告～コロナ特効薬「イベルメクチン」を製薬会社が頑なに“隠す”理由～

■大村博士発見のイベルメクチンにコロナパンデミックを終息させる可能性～世界各地から「効果あり」の報告、日本はもっと積極的に取り組むべき～

論座（朝日新聞）2021年02月15日　黒川清（政策研究大学院大学名誉教授）

https://webronza.asahi.com/science/articles/2021020700003.html?page=1

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大村智・北里大学特別栄誉教授が発見した寄生虫病の特効薬イベルメクチンが、新型コロナウイルスの治療と予防に効いているという医学報告が世界各地から多数あがっている。

コロナパンデミックを終息させる切り札になるかもしれないという見方さえ出てきた。

イベルメクチンの「発見国」の日本は、もっと積極的にこの薬の効能判定に関わり、世界に先駆けて処方（薬の使用法）を確定し、コロナ治療・予防薬としてイベルメクチン使用を進めるべきだと考える。

 

・米国の医師グループの驚くべき報告

2020年12月8日、米上院国土安全保障と政府問題に関する委員会で証言に立った「新型コロナ救命治療最前線同盟」（FLCCC＝Front Line COVID-19 Critical Care Alliance）代表のピエール・コリー会長は、「政府機関は早急にイベルメクチンの効果を評価し、処方を示すべきだ」と迫った。

アメリカを中心としたこの医師団は、昨年春から世界中で使用されているイベルメクチンの臨床試験の情報を集めて分析し、Web上で公表してきた。

委員会でのコリー会長の発言は衝撃的だった。

イベルメクチンを投与した臨床試験の成果の部分だけをあげてみる。

① 患者の回復を早め軽症から中等症の患者の悪化を防ぐ

② 入院患者の回復を早め、集中治療室（ICU）入室と死亡を回避させる

③ 重症患者の死亡率を低下させる

④ イベルメクチンが広く使用されている地域では、コロナ感染者の致死率が著しく低い

などだ。

さらに会長は、過去40年間にわたって抗寄生虫病として処方されたイベルメクチンの副作用はきわめてまれであり、あっても軽度であったこと、さらに世界保健機関（WHO）は「必須医薬品リスト」にイベルメクチンを入れてきたことなどを強調した。

そのうえで、国立保健研究所（NIH）、米国疾病予防管理センター（CDC）、食品医薬品局（FDA）などは早急にイベルメクチン臨床試験を確認し、医師と医療機関に処方ガイドラインを発行するように求めた。

コリー会長らがまとめたイベルメクチンの医学報告は、論文サイトから閲覧できる。

ここではその中からいくつかの報告をかいつまんで紹介する。

 

・エジプト、イラクなどから続々と「効果あり」

例えば最初のエジプトの研究グループによる報告では、中等症と重症の患者200人ずつのうち、100人にイベルメクチンを投与し、残る100人は投与せずに比較したところ、イベルメクチン投与群は非投与群（コントロール）に比べて高率で悪化を防ぎ、死亡率も２％と20％というように大きな違いが出ている。

２番目のイラクの例では70人にイベルメクチンとドキシサイクリンという抗菌薬を投与し、投与しなかった70人の患者と比べたところ、投与群の重度患者の死亡率はゼロだったのに対し、非投与群は27.3％だった。

３番目以降のインド、バングラディシュ、米国などの報告をみても、入院日数の短縮や死亡率の軽減に効果をあげている。

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大村博士発見のイベルメクチンにコロナパンデミックを終息させる可能性～世界各地から「効果あり」の報告、日本はもっと積極的に取り組むべき～
論座（朝日新聞）2021年02月15日　黒川清（政策研究大学院大学名誉教授）
https://webronza.asahi.com/science/articles/2021020700003.html?page=1

 

 

 

 

■大村博士発見のイベルメクチンは新型コロナの「奇跡の治療薬」

（2021/7/7）ニューズウィーク

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/07/post-96658.php

～～～

新たなコロナ治療薬として、既存の抗寄生虫薬「イベルメクチン」が期待されている。

国内では製薬大手の興和が7月1日、新型コロナ感染者を対象とした治験を開始すると発表した。

興和は軽症者1000人程度までの規模の治験を年内にも完了し、厚生労働省に承認を求めたいとしている。

イベルメクチンはこれまで南アフリカおよびラテンアメリカの一部の国々において、コロナ治療目的で使用されてきた。

しかし、コロナへの効果を測定する大規模な治験はいずれの国でも行われておらず、効果の有無が議論の的となっている。

医薬または市販薬として世界各国で容易に入手することができることから、海外では一部医療関係者が「奇跡の治療薬」と述べるなど、高い期待を示している。

一方、WHOは「結論に至っていない」と冷静な立場だ。

 

・日本の大村智博士が開発に寄与

イベルメクチンは、北里大学で特別栄誉教授を務める大村智博士が開発に貢献している。

1970年代、北里研究所で研究を行っていた博士は、土壌中で菌糸を放出する放線菌の一種から、化合物「エバーメクチン」の抽出に成功する。

寄生虫などの神経に強く作用し、強力な殺虫効果を発揮する一方、ヒトの神経にはほとんど影響しない。

高い駆除効果とヒトへの安全性を両立しているのが特徴だ。

このエバーメクチンをもとに、研究資金の提供などで契約を結んでいた米製薬会社のメルクが改良を施し、抗寄生虫薬のイベルメクチンとして商品化した。

畜産など動物の線虫駆除に絶大な効果を示すほか、ヒト用の寄生虫駆除にも用いられている。

2015年にはその功績を称え、大村博士とメルク社の元共同研究者に対してノーベル生理学・医学賞が授与された。

 

・イギリスでも治験へ

現在イベルメクチンは、海外でもコロナへの応用が期待されている。

イギリスではオックスフォード大学の研究者たちが、通常の治療法と成果を比較する臨床試験に入った。

英BBCは、研究チームがイベルメクチンの「世界中で容易に入手できる」性質に注目し、治験の対象に選択したと報じている。

原則として人体に対してほぼ無害であるという特性も選択の決め手となった。

治験以外にもすでに、イベルメクチンを投与した患者が回復傾向を示すケースは出ている。

しかし、これは大規模な治験による信頼性とは異なるものだ。

すでにイベルメクチンを投与されている患者が調査の母集団となってしまうことから、投与を希望する人々の特性などが影響し、サンプルが偏っている可能性を排除することができない。

治験による正式なデータを経て、容易に手配可能なイベルメクチンの効果が確認されたならば、病床を占有しない自宅での投薬治療にも光が差す。コロナ治療のあり方を大きく変える可能性を秘めている。

 

・アメリカでは慎重論も

イギリス以外では、アメリカもイベルメクチンに期待を寄せる国のひとつだ。

現在FDA（米食品医薬品局）はコロナ治療で利用を承認していないが、個人の選択において適応外使用が行われている。

効果を得られたとの声がある一方、昨年からの騒動の二の舞にならないかと慎重な姿勢を示す市民もいるようだ。

トランプ大統領（当時）は昨年、抗マラリア薬の「ヒドロキシクロロキン」がコロナ治療に絶大な効果を持つとして使用を推奨していた。

ところが今年3月になるとWHOが、この目的で使用しないよう「強く勧告する」という真逆の立場を発表した。

ワシントン・ポスト紙によると、是非をめぐる論争は今年に入っても続いているようだ。

6月には共和党の上院議員がヒドロキシクロロキンとイベルメクチンがコロナ治療に有効だとする動画をYouTubeに投稿し、アカウントの一時凍結措置を受けた。

WHO、FDA、米感染症学会のいずれもが、現段階では治験を除き、イベルメクチンをコロナに適用しないよう勧告している。

米NBC系列のアトランタ局「WXIA-TV」は、医学博士号を持つスジャータ・レディー同局記者の見解として、適応外使用は危険であると伝えている。

比較的安全なイベルメクチンだが、博士は血液凝固剤などの薬と薬物相互作用を起こす可能性があるほか、過剰摂取による嘔吐や昏睡などの危険があると指摘する。

また、ワクチンと同等の効果が得られる内服薬は存在しないとも博士は指摘し、仮にイベルメクチンが治療薬になり得たとしても予防薬ではないと注意喚起している。

 

・アジアでは需要急伸

慎重論も根強い欧米とは対照的に、アジアではその高い効果に注目が集まり、一部地域では需要が殺到している。

香港のサウスチャイナ・モーニングポスト 紙は、東南アジア地域の一部医療関係者が「奇跡の治療薬」と称賛しているほどだと報じる。

一例としてインドネシアでは、有力政治家らがイベルメクチンの効果を認める発言をして以来、街の薬局やネット販売店などで入手困難な状況が続いているという。

インドネシア以外でも、マレーシア、フィリピン、インドなどで適応外使用が進む。

感染者の急激な増加を受け、各種医療団体が緊急手段として使用を推進している形だ。

また、有効な治療法と十分なワクチンを用意できないなかで民衆の不満を逸らすため、政治的に利用されているという指摘も出ている。

すぐ隣のマレーシアでも、特効薬としての期待が非常に高い。マレーシア政府は現時点でイベルメクチンによるコロナ治療を承認していないが、人々は承認を熱望するあまり、政治的な陰謀によって承認が保留されているとの陰謀論まで登場した。

説の支持者たちは、政府はパンデミックを長引かせることで選挙の延期を図っているのだと主張している。

現時点ではさまざまな立場から議論が行われているが、日本とイギリスで行われる治験により、科学的なデータに基づく判断が可能になることだろう。

効果が確認されれば、万一の感染時の治療のあり方は大きく変容するのかもしれない。

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大村博士発見のイベルメクチンは新型コロナの「奇跡の治療薬」
（2021/7/7）ニューズウィーク
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/07/post-96658.php

 

 

 

■特効薬「イベルメクチン」を製薬会社が頑なに“隠す”理由　「開発中の新薬が売れなくなる」

週刊新潮 2021年3月25日

https://www.dailyshincho.jp/article/2021/03211059/?all=1

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・アメリカの複数の医療団体が「使用を推奨」

来るべき新型コロナ第4波に備えて、東京都医師会が使用を提言しているのが、ノーベル賞受賞の大村智博士の発見から開発された「イベルメクチン」である。

世界中で有効性が示されているにもかかわらず、政府、製薬会社が及び腰になる事情とは――。

「イベルメクチンの有効性については、世界27カ国から44の研究報告が上がっています」　と言うのは、COVID－19対策北里プロジェクト代表で、北里大学教授兼大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏だ。

「合計1万5420人に投与し、予防に89％、早期治療に82％、死亡率にも75％の改善が見られます。予防についてはアルゼンチンやインド、ブラジルなどの16の研究で、7011人に投与して確認された効果です。死亡率も複数の国での17の研究で、7267人に投与して確認されたものです。またハーバードメディカルスクールによれば、イベルメクチン投与群704例の致死率は1・4％で、同数の非投与群の致死率は8・5％。人工呼吸器を装着した患者にかぎれば、7・3％と21・3％と、さらに差は広がっています」

東京都医師会の角田徹副会長が補足する。

「アメリカでも医療従事者の団体が複数、FLCCC（新型コロナに関する医師の連盟）などが“イベルメクチンは新型コロナに有効だから使用を推奨していきたい”と報告を上げています。ヨーロッパにも同様の団体があり、臨床医がさまざまなやり方で可能性を探っている状況だと思います」

 

・否定的な情報もイベルメクチン

新型コロナウイルスに効果があるとされるイベルメクチン（他の写真を見る）

だが、否定的な情報も届く。

3月4日には米医学誌「JAMA」に、コロンビアでの治験結果が発表された。

新型コロナの軽症患者400人を二つに分け、5日続けてイベルメクチンを投与した集団と、プラセボを投与した集団を比較したが、症状が解消するまでの期間に統計上の有意差はなかった、というのだ。

また、製造元のメルクも2月4日、新型コロナに対してイベルメクチンの安全性と有効性は示されなかった、と発表している。

これらをどう読むべきか。

イベルメクチンに関する論文を読み続けているという作家の楡周平氏は、「メルクの発表の安全性とは、なにを指しているのでしょうか。アフリカではオンコセルカ症の患者に、医師ではなくボランティアが配布しているほど、安全だとされている薬です。コロンビアでの治験も、『JAMA』に載った論文によれば、水に溶かした水剤が使われるなどしていて、疑問を抱く専門家もおられます」と、専門外から不可解な点を示したうえで言う。

「日本の医師はRCT、つまり偽薬を使ったランダム化比較試験でポジティブな結果が得られなければ、エビデンスが得られたとは言えない、という見解の方が多い。しかし、観察研究レベルでは世界中でポジティブな成果が発表され、少なくとも私は、コロナ患者にイベルメクチンを処方した医師でネガティブなことを言う人を見ていません」

 

・研究結果への疑問

東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授は、イベルメクチンについて「データが不十分だ」という立場だが、コロンビアの研究チームの論文に対しては、「これをもって、すべての症例で新型コロナに対してイベルメクチンの効果が期待できない、と判断するのは時期尚早だと思います」として、こう続ける。

「この試験はイベルメクチン投与群200名と、プラセボ投与群198名を対象とし、だれがどちらを服用し、服用した結果どうなるのかわからない、前向きのランダム化コントロール研究である点は評価できます。しかし、当初はイベルメクチンが病状の進行を予防するかどうかを確認するための研究だったのに、病状が進む症例が少なかったため、途中で病状が消えるまでにかかる日数や、21日目に完全に回復している割合を比較するものへと、目的を変更しています。病状悪化率が低かった理由として、一つには対象者の年齢が関係していると思われます。平均年齢37歳で40歳未満が半数以上、65歳以上は10％未満と、比較的若い層を対象としていたのです。イベルメクチンに期待されるのは、早期服用による重症化や入院の予防効果ですから、重症化リスクの高い高齢者や持病がある人に対し、特に効果が期待されます。今回のように、90％以上が自然に軽快し、病気が進みにくく重症化しにくい人が対象では、効果の判定が難しいのです」

症状が消えるまでの日数は、イベルメクチン投与群が10日、プラセボ投与群が12日。

21日目に完全回復している割合は、前者が82％、後者が79％だった。

 

・効果を否定しているのは“お粗末な治験”

花木氏もコロンビアのチームの治験について、「プロトコル（実験計画）が4回も変更され、著者らもプロトコル違反を認めながら治験が継続された」と、寺嶋教授と同様の疑問を呈したうえで言う。

「イベルメクチンは、27カ国から報告された新型コロナへの効果も、全部錠剤で確認されているのに、この治験では水に溶かした水剤を使っている。水剤と錠剤で同等の吸収率や血中濃度が確保されるかどうかも不明です。またプラセボの作製が間に合わず、プラセボ群65人に5％デキストロース、つまり砂糖水が使われ、これでは見た目でも味でも容易にプラセボとわかってしまう。ありえない最たる点は、プラセボ群38名にイベルメクチンが投与され、イベルメクチン投与群の一部にプラセボが投与されていたこと。厳格な試験では考えられない凡ミスです。SNS上には、この論文をもとにイベルメクチンの有効性を否定する著名な専門家もいますが、信頼性が高い治験かどうか、しっかり読んで確認してほしいです」

お粗末な治験だというのである。

では、新型コロナへの有効性を否定したメルクについてはどうか。

「メルクには治験開始前に支援をお願いし、断られています。メルクは昨年4月、オーストラリアのモナシュ大学が発表した論文を根拠に、臨床レベルではイベルメクチンに効果がないと判断しているようです。モナシュ大学は、試験管レベルで新型コロナ抑制に効果があると発表しましたが、人に投与して効果を得るには、通常0・032マイクログラム／ミリリットルの血中濃度を4マイクログラム／ミリリットルと非常に高くしなければならない、と指摘している。しかし、この試験管試験にはサルの腎臓のベロ細胞が使われ、この細胞は人間の肺や気管支の細胞よりウイルスと結合しやすく、ウイルスを増殖させる力が千倍ほど強い。私たちの体内では、もっと低い血中濃度でも十分に効果を発揮できると思います」

 

・大村博士「お金にかかわる問題がからんでいる」

では、開発者の大村博士は、こうした状況をどう見ているのか。

最初にコロンビアの論文について、「よくあんな論文が名門雑誌に載ったと思う。海外の友人も“あの論文はアマチュアだ”と言っています」と述べたうえで、訴える。

「イベルメクチンの利点は飲むのが簡単で、服用回数が少なくてすむこと。ワクチンは変異株には効かなくなることも考えられますが、イベルメクチンは作用機序からいって変異株にも効くだろうと、私は考えています。しかし、特に製薬会社には、自分たちが作ろうとしている薬があるなどして、イベルメクチンを売りたくない、と考える人もいるのではないでしょうか」

どういう意味か。

「私が“イベルメクチンを承認させ、もっと生産していこう”と持ちかけたとき、メルクは“やらない”とはっきり言いました。自分たちが開発しているワクチンが何種類かあって手が回らない、と。その後、2月4日の“コロナに効くという根拠がない”という発表を見て、メルクはイベルメクチンが使われては困るという考えだな、と悟りました。人命にかかわる問題以外に、お金にかかわる問題がからんでいるのだろうと。メルクの発表には、大勢の医療関係者がオープンレターを書いて反論してくれたようで、海外でも批判的な記事が出ていると聞きます。本来はメルク自身が治験をし、“使ってください”と言うべきですが、それができないのは、自分たちの薬を開発中だからでしょう」

 

・「コロナと戦う武器は多いほどいい」

医薬情報研究所SICの医薬情報部門責任者である堀美智子さんは、「臨床試験がすむまでは服用すべきではない」としたうえで、「コロナと戦う武器は多いほどいい。人間は個別的存在で、いろいろな体質の人がいるのだから、さまざまな向き不向きがある薬やワクチンが何種かあるほうが、いいに決まっています。イベルメクチンはメカニズムを見るかぎり、変異ウイルスにも効果を失わないと思われ、臨床的効果が実証されることを願っています」と語る。

現在、ワクチン接種が予定通りに進むかどうか予断を許さない。

しかし、仮に順調に進んだとしても、同時に治療薬が必要であることは論をまたない。

さる薬科大の教授は、「イベルメクチンにはサイトカインストーム（免疫の暴走）を抑え、ウイルスがゲノムを細胞に送り込んで増殖するのを防ぐ効果が期待されています」と言い、さまざまな薬への期待をこう語る。

「サイトカインストームが起きると、微小血栓が脳や心臓にでき、命にかかわる症状を引き起こしますが、カモスタットはこれができるのを防いでくれます。同様にナファモスタット（フサン）も期待大。この二つは膵炎などの薬で、こういった内服薬の選択肢が増えるとありがたい」

 

・高価な新薬を売りたい製薬会社

しかし、カモスタットは臨床試験の結果が4月にも出そうだが、イベルメクチンは時間がかかる。

ひとえにメルクが消極的だからだが、その理由を、さる製薬会社の関係者は大村博士の話を補うように、こう読む。

「メルクはワクチンの開発に失敗したのち、新治療薬候補モルヌピラビルの治験を進めています。イベルメクチンは1錠671円なのに対し、新薬は1錠数万円で売れますから、そちらを推したい気持ちはあるでしょう。レムデシビルも1人分が24万円です。廉価なイベルメクチンが有効だとわかってしまえば、新薬は不要になって、すでに投入した開発費なども回収できなくなりますから」

また、大手製薬会社の幹部社員も言う。

「たとえば糖尿病にも、昔作られたピオグリタゾンという、安くて効く薬があるのですが、製薬会社は最近作られたSGLT－2阻害薬やGLP－1受容体作動薬を売りたい。昔のものはあまり宣伝しません」

 

・「製薬会社や国がやることを一生懸命やっている」

コロナ禍は製薬会社には千載一遇のビジネスチャンスだろう。

だが、そのために患者の治癒が二の次になるなら、本末転倒も甚だしい。

再び大村博士が言う。

「北里大学は、本来、製薬会社や国がやることを一生懸命やっている。イベルメクチンで成功しても、北里には儲けなどなく、使命感だけです。ただ、メルクがああいう発表をすると、厚労省も承認に向けて動きづらくなりますよ」

製薬会社がだめなら厚労省に頑張ってもらいたいところだが、花木氏も、「厚労省は（モナシュ大学の）試験管試験の評価を国内の大学に依頼し、臨床レベルでは効果がないと判断しているようです」

元厚労省医系技官で医師の木村盛世氏が言う。

「日本はワクチンや薬の開発、供給、接種や投与は可能でも、大規模治験ができない。せっかく開発したものを実用化できず、海外で売ることもできない。新興感染症の流行を国家の危機と捉えていないのです」

やる気がないようだ。

製薬会社の事情。

欧米より1桁少ない感染者数で医療が逼迫する日本の「やる気のなさ」。

二つがタッグを組めばなにも進まないのも、もっともな話である。

むろん薬だから、安全性への冷静な評価は欠かせない。

だが、効果のない緊急事態宣言で社会を破壊するよりも、手持ちの薬を増やす努力を優先すべきではないのか。

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特効薬「イベルメクチン」を製薬会社が頑なに“隠す”理由　「開発中の新薬が売れなくなる」
週刊新潮 2021年3月25日
https://www.dailyshincho.jp/article/2021/03211059/?all=1

 

 

 

 

■「今こそイベルメクチンを使え」東京都医師会の尾崎治夫会長が語ったその効能

読売新聞　2021/08/19

https://www.yomiuri.co.jp/choken/kijironko/cknews/20210818-OYT8T50030/

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東京オリンピックの開催中にインドを起源とするデルタ株が猛威を振るい、感染者の拡大が続いている。

副作用の報告がほとんどなく、諸外国の臨床試験で効果が報告されているイベルメクチンを日本はなぜ使おうとしないのか。

早くからイベルメクチンの有効な使用法を提言してきた東京都医師会の尾崎会長に８月５日、緊急インタビューした。

聞き手・構成　認定ＮＰＯ法人・２１世紀構想研究会理事長　
科学ジャーナリスト　馬場錬成　

 

・まだ見えない感染拡大のピーク

――第５波ともいわれる今回の爆発的な感染拡大は、まだ右肩上がりが続いているようです。自宅待機・療養者が急増していますが、東京都医師会はどのように対応していますか。

　「１月の第３波で自宅待機、療養の人が急増したとき、これではダメだということになって、２４時間支援を目標に東京都と東京都医師会が一緒になって体制構築に取り組み、４７地区医師会のうち３７まで対応できるまでになりました。ところが、毎日１０００人を超える自宅療養者が積みあがる今の状況は、限界を超えています。診療所の医師は、一般診療、ワクチン接種、健康診断、往診などで手が回らない。いま、保健所が入院調整をしています。東京都には入院調整センターもありますが、急変したコロナ患者を迅速に受け入れて治療できる体制が確立されるところまではいっていません」

 

・多くの臨床試験結果は「予防にも治療にも効果」

――これまで世界で発表されているイベルメクチンの臨床試験の論文を読むと、予防にも治療にも効いている例が多数出ています。

　「中南米、アジアなどを中心にイベルメクチンがコロナの予防・治療に効いているという論文が多数出ていることは承知しています。次々と発症する患者の対応に迫られるが有効な治療薬もない。ワクチンは間に合わない。そういう差し迫ったときに、イベルメクチンがコロナに効いているという論文が出ているのだから、これを使ってみようと思うのは臨床医としては当たり前の対応です。医師主導の臨床試験論文が多数出てきたのは、そういう事情があったからです」

――普通は製薬企業が大がかりな臨床試験をして効果を見るのですが、イベルメクチンはオンコセルカ症（河川盲目症）、リンパ系フィラリア症などの熱帯病の特効薬として、世界保健機関（ＷＨＯ）をはじめ世界中の国々が２０年以上前に承認した薬剤です。新型コロナにも効果があるなら適応外だがパンデミックの中で使用しよう、ということになったのはやむを得ないということですね。

　「そうです。パンデミックの医療現場は戦場です。野戦病院と同じです。患者が運び込まれ次々と容態が悪化して亡くなっていく。そのとき副作用もほとんどなく、コロナにも効くという論文が多数出てきたので、これにすがりつくようにして投与する医師の気持ちはよく分かります」

　「つい先日、インドでコロナ感染症の治療ガイドラインを決めている全インド医科大学（Ａｌｌ　Ｉｎｄｉａ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　ｏｆ　Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｓｃｉｅｎｃｅｓ／ＡＩＩＭＳ）の研究グループが、イベルメクチンの予防効果を調べた論文を発表しています。それによると、約３９００人の医療従事者（職員及び学生）を対象に、イベルメクチン体重１キロ当たり０.３ミリ・グラムを３日間隔で２回投与した群、１回のみ投与した群、そして投与しなかった群の三つの群に分けて臨床試験を行った結果、イベルメクチンを２回投与された人は、新型コロナ感染が８３％減少したというのです。論文を発表したのは世界でも第一級の研究グループですから、非常に信頼性が高いものです」

 

・日本はすでに使用国に区分け

――日本では２０２０年５月１８日に通達した「新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ－１９）診療の手引き第２版」から、イベルメクチンをＣＯＶＩＤ－１９治療に使用することを認めています。世界でも、日本はイベルメクチンの使用国に区分けされています。

　「日本では以前から皮膚病の 疥癬かいせん などに、『ストロメクトール』という商品名でイベルメクチンが適応薬として承認されており、改定手引きでは、『適応外』として新型コロナの治療にも承認する通達を出しています。適応外とは、医師と患者の判断で使用してもいいということです。通達を出したころまでに、世界では２７か国、３６件の臨床試験が行われており、イベルメクチンが予防・治療に効果が出ていると報告されていました。だから厚生労働省も適応外を認めたのです。効果がないと出ていたら通達は出さないでしょう」

 

・政府は使用に前向きな国会答弁、しかし…

――国会でも政府はイベルメクチンの使用を進めるような答弁をしています。

　「さる２月１７日の衆議院予算委員会で、立憲民主党の中島克仁議員がイベルメクチンについて、『国として早期にコロナの治療薬として承認できるように治験に最大限のバックアップをすべきである』との提案を行いました。田村厚生労働大臣は『適応外使用では今でも使用できる。医療機関で服用して自宅待機するという使用法もある』と答弁しています。菅首相は『日本にとって極めて重要な医薬品であると思っているので、最大限努力する』と答弁し、積極的な取り組みを示すような発言でした。しかし現実には（取り組みは）できていません」

――なぜ、できないのでしょうか？

　「私たちも、日本の承認薬を供給する企業とその先にあるアメリカのメルク社がどういう供給体制にあるのか調べました。メルク社は治療薬を開発中であるせいか、イベルメクチンは新型コロナの治療・予防には効かないという見解で、疥癬などの皮膚病以外に使わせないとの意向が働いている。つまり、新型コロナに使うといっても、実際にはメルクが出さなければ国内のイベルメクチン供給には結びつかない。医師がイベルメクチンの処方を書いても、薬局には薬剤がない。これでは事実上使えないことになります」

　「しかし、（メルクは）イベルメクチンは効かないと言っているのだから、何も供給を制限する必要はないはずです。効かないなら需要がないのですから。効くと信じているから供給をブロックしているように見えてしまいます」

 

・ジェネリックも普及しない理由は

――イベルメクチンのジェネリック薬品は中国、インドなどでも大量に製造されています。メルクが出さないなら、それを輸入して供給する手段もあるはずです。

　「そうです。医師でもある中島議員が中心になって衆議院に提出した『新型インフルエンザ等治療用特定医薬品の指定及び使用に関する特別措置法案』（日本版ＥＵＡ＊整備法案）が成立すれば、ジェネリック製剤も使用できるようになります。しかし、現時点では政府は全く動いていないのではないでしょうか」

　「もう一つの問題は、イベルメクチンがすでに世界の多くの国で使われ、用法や用量、安全性・有効性などが確認されているのに、日本ではまだ臨床試験段階でそうはなっていない、ということです。このため、イベルメクチンは医薬品副作用の被害救済制度の対象になっていません。これでは医師は使いにくい。しかし、そういう不安と不利な状況の中でも、イベルメクチンの効果を確信している医師たちの中には、自らの責任でイベルメクチンを処方している医師が出てきています。私は日本版ＥＵＡ整備法を早く成立させてほしいと願っています」

＊ＥＵＡ（Ｅｍｅｒｇｅｎｃｙ　Ｕｓｅ　Ａｕｔｈｏｒｉｚａｔｉｏｎ）緊急時に未承認薬などの使用を許可したり、既承認薬の適応を拡大したりする米食品医薬品局（ＦＤＡ）の制度。ＦＤＡが＜１＞生命を脅かす疾患である＜２＞疾患の治療などで一定の有効性が認められる＜３＞使用した際のメリットが、製品の潜在的なリスクを上回る＜４＞ほかに疾患を診断、予防、または治療する適当な代替品がない――という条件を満たすと判断した場合に使用が認められる。

 

・使用国なのに現実には使えない

――適応外を認めたので、世界では日本は「イベルメクチン使用国」に区分けされていますが、現実には使えない体制になっているということですね。

　「その通りです。要するに政府はイベルメクチンを供給できる体制も構築せずにいるわけで、推進体制にはなっていない。日本版ＥＵＡを早く整備して、現場の医師が使用できる体制になれば、田村厚労大臣が国会で答弁したように、現実的に自宅待機、療養の患者さんにも投与できるわけですが、いまの体制では事実上何もできません。よく『国民の安全のため』と言いますが、このような有事の際にも慎重姿勢を崩さないのでは、国民の安全を犠牲にしているとしか理解のしようがありません」

 

・自ら手を出さない学術現場や研究者

――日本の問題点はほかにもないでしょうか。

　「イベルメクチンは大村智博士が発見してノーベル賞までいただいた薬剤です。コロナに本当に効いているかどうか日本が世界に先駆けて取り組む実行力があるべきです。ＷＨＯやアメリカの国立衛生研究所（ＮＩＨ）がコロナへの効果が未確定だとの見解を取り続けていますが、パンデミックの中でこれだけ世界中でイベルメクチンが使われているのですから、科学的なエビデンス（証拠）を得られる臨床試験を国が主導して行い、客観的で納得できるような結論を示せば、日本の研究水準のアップにもつながります」

　「南米、アジアなどでイベルメクチンがコロナに効いているという結果をアメリカの臨床医師たちのグループ（ＦＬＣＣＣ）が発表し、イギリスのイベルメクチン推奨団体（ＢＩＲＤ）などの医師グループは、多くの論文を総合的に分析したメタ解析から『効果あり』を確信し、世界中の医療現場にイベルメクチンを推奨しています。日本オリンピック委員会にも、東京オリンピックの開催にあたってイベルメクチンの有効使用をすべきだと伝えてきましたが、政府は何も対応しませんでした」

　「学術現場の研究者や大学の先生にも問題があります。自らは何もやらないで、ＷＨＯのような国際機関や欧米の大きな保健機関が出した『イベルメクチンはコロナに効くかどうかは未確定』という見解を自分たちの見解にしている人が多い。主体的にやらないで、人の意見だけで動いています。どうしてイベルメクチンが効くか効かないか、自分たちで確かめてやろうという気にならないのか。やりもしないで批判ばかりしている評論家や研究者・学者がいるのは嘆かわしいことです。日本のアカデミアはもっと積極的に貢献してほしいと思います」

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「今こそイベルメクチンを使え」東京都医師会の尾崎治夫会長が語ったその効能
読売新聞　2021/08/19
https://www.yomiuri.co.jp/choken/kijironko/cknews/20210818-OYT8T50030/

 

 

 

 

 

 

■ビッグ・ファーマ 製薬会社の真実（マーシャ・エンジェル、2005/11/30）

・巨大製薬会社が支配する医学界

「医学界ではすさまじい言論弾圧がまかり通っている」

「医学者は製薬会社のいいなり」

https://www.amazon.co.jp/dp/4884122623/ref=cm_sw_r_tw_dp_JNC15HMCM61CWXBDKEJX

 

 

 

 

■『製薬業界の闇　世界最大の製薬会社ファイザーの正体』（著者：ピーター・ロスト, 斉尾武郎、東洋経済新報社、2009年12月）

楽天ブックス

https://books.rakuten.co.jp/rb/6253447/

 

 

 

■『医療ビジネスの闇　“病気産生”による経済支配の実態』（著者：崎谷博征、2012年03月22日、学研プラス）

『知られざる「医療による経済支配」の構造』

『その裏には国際資本家たちのある“意図”が隠されていた』

楽天ブックス（電子書籍）

https://a.r10.to/hwmkAW

 

 

 

■ファイザー 今年の売上高11兆円超の見通し

 

日テレNEWS 2022/02/08

 

https://news.ntv.co.jp/category/international/e91b22b83f0c432c8cf27ea67faf84f1

 

 

 

 

■ワクチン特需、米2社潤う　モデルナは売上高23倍

 

日本経済新聞　2022年2月25日

 

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN24EFL0U2A220C2000000/

 

 

 

 

 

■重症ゼロなのに、なぜか「死者６人」の県…原因は「厚労省ルール」か

『仮に死因が老衰や他の病気だったとしても、事前の検査で感染が明らかになっていた場合は「コロナの死者」として数えることになった』

『厚労省が「亡くなった後の検査で陽性が判明した人」も死者に数えるよう推奨』

 

読売新聞　2022/02/01

 

https://www.yomiuri.co.jp/national/20220131-OYT1T50245/

 

 

■米コロナ死者20万人のうち、純粋な“コロナ死”は6%……データの「真相」を辛坊治郎が解説

『とにかく何の理由で亡くなってもとにかくコロナのPCR検査その他で陽性が出ている方はカウントされる』

『とにかくどんな理由で亡くなっても、基本的にコロナに感染していたら、それはコロナ死という風にいまのところ統計上発表』

 

ニッポン放送　NEWS ONLINE　2020-10-04

 

https://news.1242.com/article/247677

 

 

■“第6波”死者の実態 「直接の死因」コロナではない?

2022/2/14 FNNプライムオンライン

 

https://www.fnn.jp/articles/-/314990

 

 

 

■コロナ関連死亡者を解剖して分かった、コロナと死「本当の因果関係」

～じつは健康な人はほとんど死んでいない～

 

週刊現代（講談社）2021.3.5

 

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/80853

 

 

■医師が教える新型コロナワクチンの正体　

【本当は怖くない新型コロナウイルスと本当に怖い新型コロナワクチン】（著者：内海聡）

「アメリカの製薬会社による日本への圧力」

「なぜ政府やメディアがここまで危機をあおるのか」

・楽天ブックス　

https://a.r10.to/hysqNY