「今年の源泉徴収票ある?」家内からのメールに首を傾げて「どうしたの?」と返信したところ、「市民税・県民税が跳ね上がっている!」とのこと。
思わぬ返信にあわてて電話。詳しく聞くと、姫さんの幼稚園に提出する私立幼稚園就園奨励費の手続きに必要な、「市民税・県民税証明書(非課税証明書)」を貰いに行ったら、課税になっていた!十数万円かかっている!なんで!そんなに収入増えた!?」という寝耳に水の話。
確かに去年に比べれば若干なりとも収入は増えたはずですが、それでいきなり十数万円の課税対象になる金額になるほどの境目に位置していた記憶もなく、もしかして子ども手当の関連で廃止された扶養者控除の悪影響?などと思いを巡らし、ネットで検索するも埒があかなかったず、直接窓口に行くことに。
「課税になるならなるで仕方ないかもしれないけど、カツカツの生活していてやっと増えた給料分が丸々税金に持っていかれるなんて納得できない・・・。課税されるならせめて一言言いたいし、免除される手続きがあるなら受けたい・・・」と普段は感情を露わにしない家内の言葉を聞きながら、市役所に到着。
窓口担当者に「幼稚園就園奨励費の手続きで市民税・県民税証明書(非課税証明書)をとったところ、去年まで均等割りだったのがいきなり課税対象になっていたんですが、間違いないですか?計算違いということはありませんか?」と確認を依頼しました。
すると「失礼ですが、ご家族がいらっしゃるんですよね?」との思いもかけない質問。聞くと「会社からの源泉徴収票に配偶者控除及び、16歳未満の子供の人数の申請手続きがされてないようです」とのこと。これぞまさに寝耳に水!え!?って状態です。
じゃあ、会社サイドのミス?どうすればいいの?このまま払うしかないの?年末に申告して還付を受けるしかないの?と疑問符が頭をめぐり、かろうじて「じゃあ、どうすれば・・・」と担当者に聞くと「お時間頂ければ今、修正出来ますよ」とのこと。思わず「すぐお願いします!」と即答しちゃいました。
結果、判明したのが、市民税・県民税は去年同様均等割りのみで、かつ税務署で申告手続きをすれば還付金も還ってくるとのこと!家内と二人して安堵のため息が出ました。
ダメもとでもとりあえず窓口で聞いてみるものですね・・・・。
にしても本当に会社の経理はどうなってんだ?という怒りがこみ上げてくる事態です