新・エンゲル係数

肥満と痛風に悩まされながらも新鮮な食ネタを捜し求めて・・・

新・三浦にて♪

2016年01月31日 | 九州・博多・熊本・沖縄

今回は画像が少な目・・・

玄関前も撮影してないし~美人女将も、残念ながらということでした。

それじゃあ、参加者は顔出しで紹介しますか・・・

着物のオジサマ、素敵でしょ

 

新三浦はテレビなどで紹介されてますねえ~最近ではスマップ・慎吾ちゃんが出て食べてました。

こんな旨いのって~言ってたから期待してます

 中年とベテランの仲居さんが二人で接待してくれました。

まずは、お通し・・・

数の子、子持ち昆布等々~品の良い黒豆も

 まずは、ビールで乾杯でしたが・・・

直ぐに日本酒にしました。

地元のお酒でどうでしょ

花の露から。。。


値下げはありがたい♪

2016年01月31日 | 気になるネタ

          

原油価格の急落は株安など市場混乱の要因となっているが、家計には恩恵が多い。ガソリン価格の値下がりや電気、ガス料金の値下げなどが相次いでいる。

 経済産業省資源エネルギー庁が27日発表した25日時点のレギュラーガソリン1リットル当たりの全国平均小売価格は、18日の前回調査より2円ちょうど安い115円20銭。2009年4月以来、6年9カ月ぶりの安値で、値下がりは13週連続だった。

 東京都内の幹線道路沿いでは、会員価格で90円台を表示する給油所が目立ち始めた。

 灯油価格も18リットル(一般的なタンク1個分)当たり29円安い1131円となり、28週連続の下落となった。

 電気とガス各社も原油や液化天然ガス(LNG)の価格下落を受けて2月に続き3月の料金を一斉値下げする。

 原油価格が急落した1月の輸入価格が反映されるのはこれからで、4月以降は一段の値下げが予想される。

 企業でも、航空や陸運、製紙関連などの業績が原油安で利益が押し上げられそうだ。

 
 
 

何時も気になっていました・・・私も★

2016年01月31日 | 気になるネタ

      

俳優、石坂浩二(74)がテレビ東京系の人気番組「開運! なんでも鑑定団」(火曜後8・54)から降板するという一部報道を受け、脳科学者の茂木健一郎氏(53)がブログとツイッターを更新。「キャスティング上の判断」について注目しながら「個人的には、石坂さんがもう出られなくなるのは、残念に思います」とコメントした。

 茂木氏はブログで「一般に、番組制作者は、さまざまなことを考えてキャスティングをされているわけで、その一般的な判断の当否を、外部が言うのは至難のわざ」と制作側の状況を説明し、「さまざまなことが伝えられていますが、そのような情報の真偽もわからないし、そのことと、今回のキャスティング上の判断の関係もわかりません」と、真実は分からないとした。

 その上で番組制作上のキャスティング判断について「専門的な仕事として、もっと評価されていいのではないか」と疑問に感じていることを告白。米ハリウッド映画を例に「クレジットのところに、必ず『キャスティング』の人が出てきます。キャスティングが専門的な仕事として明確に評価されるようになると、今回のような事態の時に、その当否を冷静に判断できる風土ができてくるように思います」と持論を展開した。

 茂木氏の著書『脳の晩餐』(青土社)にも登場した複雑系研究者の池上高志氏は茂木氏宛てにツイッターで「石坂浩二のパワハラだと思う。事実のほどはわからないけれど、もし発話を意図的に切っているのが本当なら、公共の電波でみるイジメでしょ。番組見ってずっと違和感があったよ。これのどこに弁護の余地があるのか」とコメントした。

 これを受けて茂木氏は「高志は、そういう印象だったんだね」と感想を漏らすと、池上氏の「僕は毎週みてるわけではないけど、いつも一言もしゃべらないので、病気なのかと思ってた。石坂浩二がパワハラだと訴えないから仕方ないけど、番組の形としてあり得ないと思うよ。しかも、石坂浩二はウルトラQからの日本の宝であり」という意見に「ウルトラQよかったねえ!」と同調していた。

 「ウルトラQ」(1966年)は円谷プロの空想SFドラマで、石坂が初ナレーションを務めた番組。ミステリアスなオープニングとともに語られる石坂のナレーションは、ファンの間では今も有名なものとなっている。


***

 テレビ東京「開運!なんでも鑑定団」で番組開始以来のレギュラー、俳優の石坂浩二(74)の降板騒動。渦中の石坂が、29日放送のフジテレビ「とくダネ!」の直撃に胸の内を激白した。テレ東の高橋雄一社長は28日の定例会見で降板への明言は避けたが、降板は決定的で早くも後任情報も浮上している。

 2年ほど石坂の発言シーンが少ないことがネット上で話題になったことを発端とする降板騒動について、28日深夜、フジテレビの直撃を受けた石坂は、「(かつて出演した)甘利さんが心配」とはぐらかし、「コメントは何も言わない。言わないことにしている」と述べた。降板は「はっきりとは分からない」とする一方、発言シーンのカットについては「私が言うべきことじゃなくて、12チャンネル(テレビ東京)が言うべきこと」と語った。

 「とくダネ!」の小倉智昭キャスターも「オープニングでは司会の今田耕司くんが石坂さんに一方的にしゃべっているだけ。明らかにおかしいから、見なくなった」と番組の印象を語った。

 テレ東の高橋社長は意図的な編集は否定。降板については「答えられない」とするにとどめた。

 しかし、石坂の3月いっぱいでの降板は決定的。29日付のデイリースポーツは、後任に元日本テレビでフリーの福澤朗アナウンサー(52)が起用されると報じている。


まさかっと~思えども♪

2016年01月30日 | 気になるネタ
原油は「10ドル割れ」もある

 サウジアラビアとイランの国交断絶騒動。中東有事が起きると原油の供給が滞る懸念が高まり、原油価格は上昇するというのがこれまでの常識だったが、今回はそれが崩れた。原油価格下落が止まらないのである。

 「いま原油価格が下がり続けているのは、とにかく世界的に需要がないからです。そのため、供給が滞る心配が出ても原油価格上昇につながらないのです。

 バルチック海運指数という指標は高いほど世界的に物流が活発なことを示しますが、現在はこの指数がリーマン・ショック時の値を下回っている。バルチック指数の動きはそのまま世界の実体経済の景気状況を表し、それに原油価格は連動する。

 世界的に不況でモノが動かないので、原油価格も上がるわけがないというのが実態です」(シグマキャピタルのチーフエコノミスト田代秀敏氏)

 世界平和研究所主任研究員の藤和彦氏は、「原油価格は10ドル割れしてもおかしくない」と言う。

 「供給過剰の状態が続く限り原油価格は下がっていくので、20ドルまで下がるのは時間の問題です。原油価格が30ドルを切ったことで採算割れし、採掘できずにフリーズしてしまっているシェール関連企業も急増している。

 今年4月にこうした企業への与信枠の見直しが行われる見込みで、原油20ドルでは銀行貸し出しができないとなった時に、ジャンク債市場でパニックが起こる可能性がある。それが引き金となって金融危機を招けば、原油価格はさらに暴落するので、10ドル割れもあり得る」

 そんな逆オイルショックが巻き起これば、日本も対岸の火事ではない。

 「JXホールディングスや出光興産などの石油企業は大幅な評価損を強いられるし、プラント開発の受注も激減するので日揮やIHIなどの業績も直撃する。

 意外に思われるかもしれないが、自動車メーカーにも打撃です。というのも、日本車はアメリカで売っていますが、原油安になると日本勢が得意とするエコカーが売れなくなる。トヨタの新型プリウスなどはアメリカで売れなくなる可能性が出てくる」(ちばぎん証券顧問の安藤富士男氏)

 それだけではない。

 実はサウジアラビアなどの産油国は、豊富な原油収入を元手に政府系ファンドを組成し、巨額を日本株に投じてきた。

 が、原油価格の下落にともない、その投資マネーを引き戻す動きに出始めており、これが日本株を直撃しているのだ。

 「昨年8月下旬以降に日本株は大荒れとなりましたが、これはオイルマネーの売りが大きな要因でした。オイルマネーは世界の運用資産の1割を占めるほど巨大なので、このマネーの巻き戻しが起こると株価は一気に冷え込んでしまう」(経済アナリストの中原圭介氏)

 サウジアラビアの政府系ファンドが実際にどのような日本株に投資しているかを本誌が調べた結果が、上の表である。

 大手企業から知る人ぞ知る中小型株まで、よくぞここまで見ているなと感心させられる。そこまで日本株に熱心に投資してきたことがうかがえるが、スルガ銀行、パイオニア、マツダなどはすでに投資額を大きく減らして大株主から名前が消えており、オイルマネーの引き揚げが始まっていることがうかがえる。

 「サウジアラビアは原油安で、財政赤字拡大が深刻化しているのです。サウジは100兆円近い政府系ファンドを運用していますが、これを取り崩さなければ財政が回らない状況。IMF(国際通貨基金)は、あと5年でこの政府系ファンドも底を突くと警告しているほどです」(ミョウジョウ・アセット・マネジメント代表の菊池真氏)

 原油価格がさらに下がることを見越せば、今後はイオンモール、サイバーエージェント、丸井グループなども叩き売りの対象になる可能性が高い。これらは値下がりリスクのある「赤信号銘柄」といえるわけだ。

 実はノルウェーの政府系ファンドも株式投資を圧縮する方針を示している。ノルウェーの政府系ファンドは1500以上の日本株に投資しているので、それらも「危険銘柄化」することになる。

 「一方で、アブダビなどの政府系ファンドはトレーディングで原油安の穴を埋めようと、積極的な投資を仕掛けようとしている。彼らは日経平均先物を使って短期的な仕掛けをする傾向が強いため、これは日本株にとって乱高下要因となりかねない」(マーケットアナリストの豊島逸夫氏)

 日本株は当面、オイルマネーに翻弄されることになりそうだ。

不動産は都心でも下がり始める

 「中東などのオイルファンドはこれまで日本の不動産に多く投資してきたが、これを売り始めている。都心部の不動産はオイルマネーと中国人による爆買いで買い支えられてきた面が大きいが、中国人の買いも萎んできたため、市況に頭打ち感がただよってきた。不動産の急落リスクが出てきたといえる」(海外投資家の情勢に詳しい株式評論家の渡辺久芳氏)

 不動産業界はいま、「施工費の影響もあり、都心部を中心に高騰状態。マンションも一般的なサラリーマン世帯が購入できないほどの市況になっている」(不動産経済研究所主任研究員の松田忠司氏)。銀行の不動産向け融資も急増してまさに'80年代のバブルさながらだが、そんな「宴」にも終幕が見えてきた。

 「首都圏マンションの平均販売価格が24年ぶりに6000万円を超えてバブル並みだと話題ですが、これは一部の高額物件が売れたのがデータに出てきただけ。不動産市場の実態は、大都市と地方、富裕層と一般市民などの格差が急拡大している。

 しかも、マンションで過熱しているのは国内外の富裕層が中心になって購入する都心や湾岸エリアなどだけで、郊外や地方は実需が価格上昇についていけず、供給も少ない。賃貸住宅も相続税の節税目的で乱立しており、供給過剰感が強く、空き家増加のリスクが高まっている」(ニッセイ基礎研究所不動産研究部長の松村徹氏)

 そこへきて海外勢の投資マネーも引き始めているのだから、ただ事ではない。今後はオフィスや商業施設も危ない―。

 「オフィス物件は好調だと言われているが、都心の一部の大型オフィスだけ。それも既存テナントが建て替えられるため、別のオフィスに移転しているだけで、実需は弱い。今後は東京五輪に向けて大型ビルの開発ラッシュですが、実需がこの水準だと、大型オフィスの空室問題が浮上してくる可能性すらある。商業ビルも郊外部を中心に荒廃が進んできて、お客が来ないショッピングモールが出てきた」(オラガ総研代表の牧野知弘氏)

 丸の内も湾岸エリアも郊外のショッピングゾーンも、すべてが一気に冷え込む不動産不況がもうすぐ始まる。早く売らないと間に合わない。


ありえるかもね?

2016年01月30日 | おいしんぼうネタ

1年を通じてスーパーに置かれ栄養価の高いバナナは、その手軽さから日本でも人気の果物だ。そのバナナに異変が起きているという。英『BBC』が伝えている。

1900年代半ば、世界で流通していた「グロスミッチェル」という品種のバナナは「パナマ病」というバナナを枯れさせてしまうカビの病気によってほぼ全滅に追いやられた。パナマ病に強い品種として注目されたのが日本でもお馴染みの「キャベンディッシュ」である。国際連合食糧農業機関によるとキャベンディッシュの年間生産量は5500万トン。世界に輸出されているバナナは1700万トンで、そのほとんどをキャベンディッシュが占める。

しかしここ数年、このキャベンディッシュにも新たなパナマ病が確認されているという。この新パナマ病は毒性の強いカビが根っこを枯らし、一度蔓延すると何年にもわたって農地が汚染されてしまうという厄介な病気で、台風での洪水や農場に出入りするトラック、人の靴についた土が運ばれることであっという間に拡散してしまう。これまでに1万ヘクタール、東京ドーム約2138個分のバナナ農園が閉園に追い込まれ、特にフィリピンでは壊滅的な被害が報告されている。現在は有効な予防策がなく、感染が確認された場合は農場を隔離し消毒や休耕といった措置がとられているに過ぎない。

オランダ・ヴァーヘニンゲン大学の植物研究者ゲルト・ケマ博士は、『BBC』のインタビューに「今すぐバナナがスーパーから消えてしまうわけではありません。しかし、今のところキャベンディッシュに変わる品種はありません。パナマ病に耐性のある種の開発など早急な対策が必要です」と述べている。しかしバナナは種から育てず株分けで大量に生産しているため、病気に強い新しい品種を作るとなると相当の時間を要するという。またキャベンディッシュ以外の品種のバナナはサイズや形に難があり味も単調だったりと、大半は地元で消費され輸出には至っていないようだ。

英グロスターシャー大学で科学コミュニケーションを専門とするアダム・ハート教授は、「バナナがなくなってしまった場合の経済的打撃は計り知れません。どんな手を使ってもバナナを守っていかなければならないのです」と語っている。バナナがスーパーから消える日はくるのであろうか。


さぁ、どうなるか?

2016年01月29日 | 気になるネタ

日本相撲協会は29日、2年の任期満了に伴う役員候補選挙を実施。定員10人(外部理事を除く)の理事候補には旧法人時代を含めて過去最多に並ぶ12人の出馬が予想され、乱戦の様相だ。3月の春場所後に理事の互選で決まる新理事長の人選をにらみ、権力争いが見え隠れする。

 10年ぶりの日本出身力士優勝に沸いた初場所だが、土俵外では100人近くの親方衆による水面下の駆け引きが繰り広げられた。  北の湖理事長(元横綱)が昨年11月に急死後、52歳の八角親方(元横綱北勝海)が後を継いだが、改革を志す勢力を中心に、43歳の貴乃花理事(元横綱)を立てて政権交代を狙う動きが急速に高まってきた。

 足元固めを図る八角理事長に対し、“貴乃花派”には5人の支持者が理事になれば本人を加えて6-4で勝てるとの思惑がある。鍵を握るのは最大派閥の出羽海一門。前回より1人多い4人が出馬予定で、協会幹部は「この4人が当選して貴乃花支持に回れば、新理事長誕生だ」と予測する。