「アスリートのため」をいうなら、公平な参加ができない東京五輪は中止しかない

東京オリンピックに関する世論調査で、今夏に開催すべきと答えたのはわずか１４％で、再延期が４０％、中止が４３％とだったという（朝日新聞2021-5-17）。世論の４割もが再延期と答えたのには驚いた。中止と違って延期というのは、１年後にすでに予定されている他の行事の会場使用を取り消させたり、準備が進んだ設備をさらに１年間維持したり（またはいったん撤去して翌年設置し直したり）、あるいは選手村となるマンシ . . . 本文を読む