不適切な自殺報道は「子どもや若者の自殺を誘発する可能性」がある
2020年は有名人の自殺が相次いだことから、かつてない規模と頻度で「自殺報道」がなされました。しかし、自殺に関する報道は「子どもや若者の自殺を誘発する可能性」があるとされており、WHO(世界保健機関)が「自殺対策を推進するためにメディア関係者に知ってもらいたい基礎知識2017 年版 (いわゆる『自殺報道ガイドライン』以下、ガイドライン)」を定めて、自殺対策に資する自殺報道を呼びかけています。なぜなら、自殺報道においては 「できるだけ細かく正確に伝えること」が、結果として自殺を誘発することになりかねない危険を孕んでいるからです。JSCPは、2020年4月に始動して以降、メディア関係者(新聞社、テレビ局各社及び各番組、WEBメディア、ソーシャルメディア運営事業者各社等、200か所以上)にガイドラインを遵守するよう計9回の呼びかけを行ってきました(2021年3月30日時点)。