鼻からの胃カメラは楽だった

１３日は朝から胃カメラ。
昨年に続き、鼻からの挿入だった。
３０年近く、毎年毎年カメラを飲んできた経験からすると、
鼻からのカメラは、太さが半減だ。
それだけに、楽々飲み込める。技術は確実に進歩している。
かつての胃潰瘍で、胃の中が変形している私にとって、
バリュウムによるレントゲンは、二重手間でしかなく、
最初からカメラを飲むのが効率的。
今回は、寝台に横になっても目の前に、
モニターが据え付けられているために、
自分の目で、喉から食道、胃と十二指腸まで確かめられる。
わくわくしながら、きれいな内臓だと確認できた。
案の定、操作している医者も「大丈夫のようです」と太鼓判。
良し良しの結果だった。
昨夜は、「紙上落語」を新聞に執筆していただいた
古典芸能の会のみなさまと池袋で懇親会でした。
心おきなく、ビール（実際は発泡酒？）を飲んで、
楽しくおしゃべり・・・。有意義な出会いだった。
明日は、朝から印刷所。連休に向けてガンバロウ。

写真は、昨年
映画「RAILWAYS 49歳で電車の運転士になった男の物語」
で脚光をあびた一畑電鉄（ばたでん）の松江しんじこ温泉駅

２０１１年４月のコラム

＃４１＝２９７２
２０１１年４月２５日付
《被災業者の仕事起こし》
　「被災中小業者に仕事を」―これが今大事です。技能や情報網、豊富な商品知識、顧客がありながら、店舗・工場、設備や道具を失った中小業者が仕事の道を模索しています。働き出せばきめ細かなところから地域経済が再起動し、被災地が活気づきます。そのためには、中小業者の自主的努力を応援することが重要です▼阪神大震災のとき、こんな仕事起しを体験しました。仮説住宅には入居する被災者が即生活できるための必需品も同時に供給されます。寝具やなべ釜、茶碗などが定められ、あらかじめ百貨店協会などと調達契約がされているのですが、神戸ではある寝装品店主の民商会員の発意で、被災業者がチームを組んで、その一部を受注したことがあります。１０７６戸１８８８人分、約１７００万円の仕事でした▼半月で４５人が作業に従事。様々な困難がありましたが、何よりも「皆のためになるよい仕事」という誇りを持って取り組み、行政も動かしたことが、その後の復興運動にも生かされました▼その教訓として「本来この分野は、地元の小売業界や商店街の受注がふさわしい」「物品調達も全国の地場産品などと結合すべき」と総括されています。中小業者ならではの仕事起こしでした。（詳細は「月刊民商」９５年８月号に掲載）

＃４０＝２９７１
２０１１年４月１８日付
《民間支援を締め出した危機管理》
　大震災発生から１カ月がすぎ、道路や鉄道、燃料といった現地への交通手段が徐々に回復するにしたがって、ボランティア活動も本格化しています。被災地では依然１万４千人もの行方不明者、１５万人もの避難生活が続いており、大いに支援の輪を広げていきたいものです▼ところで、阪神大震災の時は、地震発生直後から「水とおにぎり」をリュックサックに詰めた人の群れが延々と続いていました。今回は自衛隊や警察の緊急車両ばかりだったのは、交通事情だけのことではないようです▼緊急事態に際しての民間ボランティアや物資の受け入れを制限する決まりがいつの間にかできていたようです。福島県の緊急車両規定には「民間ボランティアを受け入れない」といった記述もあり、当初被災地は対策本部の管理地帯でした。その施策体系は有事の場合の「国民保護法」とそっくりです▼そんなことでよかったのでしょうか。救援とは、一人ひとりの自発的行動こそ大切なのではないでしょうか。１６年前の神戸では、それが確信になっていたのですが…▼いっせい地方選前半戦の結果がでました。首長や議員を選ぶのは、その人に政治を委ねるのではなく、主権者の意思を伝えることだと思います。２４日投票の後半戦では、しっかりと審判を下しましょう。

＃３９＝２９７０
２０１１年４月１１日付
《復興増税の愚策》
　「復興へ新税創設案」の見出しが４月１日の新聞紙上に躍りました。民主党の特別立法チームが立案したその中に「税率を引き上げてその使途を復興財源に限る『特別消費税』」が書き込んであるのです▼どさくさ紛れの庶民増税、しかも価格への転嫁が保障されない欠陥税制を拡大して財源をつくるとは。被災者からも税金を絞りとるのでしょうか。「復興」とは何なのでしょう▼今、被災地はもちろん、全国すべての地域で、地震・津波の直接・間接の影響、加えて原発事故という人災のあおりで、仕事が出来ない、資金が回らない、働けないといった非常事態が進行しています。こんな時に中小業者が自腹を切るはめになるような庶民の負担増を言い出すのは愚策にほかなりません。被災地では雇用と地域経済再生の原動力が失われる事態となるでしょう▼道理があり、国民の大多数が一致できる財源確保の道は一つしかありません。それは「金があるところ」に拠出を求めることです。大企業の内部留保、米軍思いやり予算、政党助成金など手を付けるべきです。それが公平というものです▼さらに、「原発は安全」と振りまいたうそで稼いできた大企業と電力会社には、謝罪とともに地域再生への財源を提供する特別の責任と義務があるのです。

＃３８＝２９６９
２０１１年４月４日付
《被災地を訪問》
　急きょ被災地を訪問しました。地元の民商役員会や対策会議に参加し、救援活動などを相談。そのあと仙台から塩釜市、石巻市、女川町など沿岸部の被災地域を回り、避難所などで話を聞きました▼実感した津波の破壊力。仙台・若林区の広大な農地と農家が、旧北上川河口に広がった石巻の街並みのすべてが、深い入江の奥にひしめいていた女川港の家並が、繰り返し襲ってきた大津波で、まるでミキサーの中で砕かれたようにガレキの山に変わっていました。そこに何十万人の暮らしがあったのだと考えると戦慄を覚えました▼女川の街に入る峠から見渡すと、津波は港から町を呑み込み、谷沿いにさかのぼるほどに水位を上げ、向かいの山の中腹まで家や車を押し上げていました。峠を越えて、隣の浦宿浜まで下ったようです。どこまでも追いかける津波、その先端に生死の境がありました▼避難所の隣に設置された安置所には、多くの遺体が収容されていますが、名前が判明したのは１０分の１にも満たず、遺族による引き取りも進んでいません。被災地には、こうした悲しみがいっぱいです。その上、元の暮らしに戻れるめども付かない毎日▼私たちにできる支援は、そんな被災者の思いに寄り添って、これからの道のりを一緒に歩むことです。