週刊文春よ、民意によるコンプライアンスの洗礼を受ける覚悟はあるか？

昨年の 2023年12月26日、週刊文春による「所謂性加害報道」によって、ダウンタウンの松本人志さん（以下、松っちゃん）が、芸能活動の一時休止に追いやられる事態となっています。

このまま引退もあり得るのかな ････ と、残念な気持ちで事の成り行きを見守っていましたが、
ここへきてかなり状況が変わってきたので、「所謂」を付けさせてもらおうと思います。



週刊文春は、文春砲スクープで悪を暴く、社会正義としての一面があるのは事実ですが、
一方で、自身が数々の悪行を働いてきたことも事実です。

その代表的事例は、宮崎県知事時代の東国原英夫さんに対する女性関係疑惑報道でしょう。
東国原さんが自身の YouTube チャンネルで語ったところによると、
最初はスルーしていたものの、『知事室に女性を連れ込んで行為に及んだ』とまで書かれて、
流石にこれは見過ごせない、悪質すぎる、ということで提訴に踏み切ったとのことです。

東国原さんのこのケースは、記事の全部が全部、嘘ばかりの内容だったようなので、
ある意味で分かり易いと言えます。



しかし、記事のベースは一定の事実に基づいているが、所々に嘘を書いて話を盛っている。
そういうケースはなかなかに厄介だと思います。
この度の松っちゃんの文春報道も、その可能性が高いのではないかと思っていました。

そう思った理由は、3つあります。

1つは、週刊文春が過去にやらかしてきた行状です。
『知事室に女性を連れ込んで行為に及んだ』
こんな嘘を平気で書いて、雑誌を売り、収入を得て、メシを食う。
どんな汚い言葉で罵っても、理はこっちにある、そう思いますね。
唾棄すべき存在、社会のゴミだ。
他人の人生を壊して、それでメシを食ってのうのうと生きているんだから、
そう言われても文句は言えないんじゃないですか。
わたしはそう思います。

2つ目の理由は、警察に被害届ではなく、8年後の今になって週刊誌で ﾊﾞﾊﾞｰﾝ！ と報道されることに対する違和感が、どうしても拭えないからです。



3つ目の理由は、週刊誌が有名人の生殺与奪を左右する、昨今の風潮に対する違和感です。
週刊誌のターゲットにされる ⇒ SNS で炎上 ⇒ あとは破滅を待つだけ。
そういうパターンが、近年は増えているように思います（香川照之さんもその一人でした）。

それこそ、そういう「システム」が構築されているようにすら思えます。
これで本当にいいのだろうか、という違和感はずっとありました。

その「システム」が、社会正義の役割を果たすには、
週刊誌が絶対に嘘を書かないことが大前提です。
しかし残念ながら、今の週刊文春にそれは望むべくもない。
そして、SNS を利用する人々は、基本的にみんな匿名です。

特定の意図を持つ人間が、週刊誌に嘘を書かせ、草の根の一般人を装った SNS ユーザーを動かして、「システム」を稼働させたら、社会正義どころか、とてつもない凶器になり得ます。
狙った有名人を社会的に抹殺することが、簡単に出来てしまいます。



文春の報道が出たとき、今度は松っちゃんが狙われたのか、とわたしは思いました。
それは、ずっとダウンタウンの番組を見て育った人間の、半官贔屓だったかもしれません。
同時に、事実を見極めて、受け入れようとも思いました。

しかし、見ているとどうも、今回の文春報道は、
不同意の性加害の有無に関する重要部分について、嘘が書かれているようです。

妻子ある60過ぎが、あのような乱痴気をするのは、けしからんことに変わりはない。
そういう問題ではないと思います。
そうではなく、問題なのは、松っちゃんを追い落としてやろうという隠れた意図が存在し、
それに加担して嘘の記事を書く、週刊文春のような連中が生き永らえていることによって、
そうした意図が実行できてしまう「システム」が成り立っていることです。

記事の骨子に公益性があるとかどうとか、そんなことは関係ない。
書いてある内容に嘘を紛れ込ませる時点で、論外だ。
話にならない。
俺は何度でも言う。
唾棄すべき存在、社会のゴミだ。



同じく週刊文春とのバトルに突入したデビ夫人は、週刊文春を刑事告訴するようです。
週刊文春を刑事告訴する、素晴らしいと思います。
徹底的にやってほしいと思います。
それだけのことを、週刊文春はしてきていると思いますから。

「所詮は週刊誌の書くことだから」と言って、大目に見て勘弁してやることも、
『文春砲』などと言って持ち上げることも、我々はそろそろやめにするべきです。
今の世の中、誰一人とて例外なく、コンプライアンスで雁字搦めにされているのに、
何で週刊誌だけあんなやりたい放題が許されるのか。

松っちゃんの裁判の行方を、よくよく見極めて、その結果次第では、
民意の NO! を週刊文春の喉元に突き付け、報いを受けさせるべきです。
5億5,000万円を支払わせるだけでは、生ぬるい。
わたしはそう思います。